2015年7月31日 の記事

[日本や世界や宇宙の動向]米ドルが崩壊した時、最も打撃を受ける場所とは。。。 〜現代社会の悪しきシステムは、経済崩壊によって浄化されるより他に術がない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米ドルが崩壊するとどうなるのか。私にも予想がつかないのです。なので、最悪を想定しておくべきだと考えています。記事では、米ドル崩壊で起こる出来事の予想がなされており、確かにこのような事が起こり得ると思います。この混乱に巻き込まれると、命の危険を伴います。
 日本はどうでしょうか。想像力を働かせて、最悪のケースに備えてください。これまでお伝えして来た情報を考慮すれば、これ以上、現在の金融システムと世界支配が続くことはあってはならないと思います。人々が目覚め立ち上がらなければ、オバマのように世界のあらゆる国は米国に跪くべきだと考えている連中との最終戦争にならざるを得ません。同時にモンサントのように、オバマが庇護する巨大企業が世界中の人々の食糧支配を完成させ、また健康を破壊する事になるでしょう。
 現代社会の悪しきシステムは、経済崩壊によって浄化されるより他に術がないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米ドルが崩壊した時、最も打撃を受ける場所とは。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2015/07/top-5-places-not-to-be-when-the-dollar-collapses-3-2492502.html
(概要)
7月28日付け:

グローバリゼーションと英米金融帝国のおかげで、米ドルが世界準備通貨の地位を維持してきました。
ファシスト、サタン崇拝者、集産主義者の彼らは、米ドルを刷り続け、米政府に益々多くの資金を投入しています。
米政府は益々巨大化し、国民を支配するための仕事を手先たちに与え、彼らを裕福にしています。最終的には、米政府は軍産複合体を介して他の国々も支配するでしょう。


しかし米ドルが崩壊すると、これまでの悪い循環が止まります。

負債で成り立っている金融システムを機能させるために毎年のように負債や利息を増やさなければなりません。
負債が生み出されると、お金が増えます。負債が返済されると、お金が消滅します。
・・・・
ハイパーインフレを起こすためには2人の演技者が必要です。貸手のFRBと借手の政府です。
2人の演技者が次の金融危機でこれまでのシステムを破壊するでしょう。
実際に、次の金融危機が差し迫っています。たぶんこの夏の終わりか秋ごろになると思います。
2008年の金融危機の原因が解決されないまま今に至っています。
当時は法人の問題に留まっていましたが、今回は国家的問題に拡大しています。
今回は、ギリシャがリーマンブラザーズの役を演じ、アメリカがAIGの役を演じるでしょう。

米ドルが崩壊したなら、以下の国や地域にいるのだけは避けるべきです。最もいたくない5つの場所とは。。。

1. イスラエル
中東における英米イスラエルの建国は、世界最強のロスチャイルド家によって1917年に考案されました。
バルフォア宣言で、第二次世界大戦が始まる数年前からシオニスト・イスラエルが準備され、最終的にはイスラエル国家が建国されると伝えられています。周辺のイスラム諸国にとってイスラエルは良い隣国ではありませんでした。

米ドルが崩壊すると、アメリカは国内外の問題に対処しなければならず、戦略上重要でない国に構ってはいられなくなります。その結果、周辺で緊張が高まった時にイスラエルは弱体化しているでしょう。イスラエルはイスラム諸国に包囲されます。また、砂漠に覆われたイスラエルは海外からモノを輸入することもできなくなります。

2. 南カリフォルニア
ロサンゼルスが戦場と化します。2000万人が暮らす地域で水や食料不足が起きます。
ロッドニーキングでは既に暴動が起きています。米ドルが崩壊すると、飲み水、食べ物、燃料が手に入らなくなります。
人々は絶望的になり、気が狂ったようなことをするでしょう。特に多くの市民が抗鬱剤に頼るようになり、理性を失った行動に出ます。抗鬱剤の投与をやめてしまえば精神に異常をきたし銃乱射事件が起きたり、自殺者が急増するでしょう。

3. イングランド
独裁的権力を持つ組織が存在する地域です。また、世界的な奴隷取引や麻薬取引が行われていた嘗ての帝国は米ドル崩壊で大きな打撃を受けることになります。イギリスのエリートらに従順だった国民は怒りを爆発し、もはや彼らのやり方に従おうとはしないでしょう。

しかし英米帝国は新たな偽旗事件を起こし、国民の目を現実からそらすことになります。ただ。。。彼らが偽旗事件を起こす前に米ドルが崩壊してしまう可能性があります。

人々は、金融、経済崩壊の責任は全てイギリスのエリートらにある事を知り、サッカー場でのフーリガンのように大規模な暴動が起こるでしょう。イングランドで食べ物や燃料が手に入らなくなるとどうなるのでしょうか。

4. ニューヨーク市
この街の経済は米ドルに頼りすぎています。
ニューヨーク、ニュージャージー、コネチカットの経済は全てウォール街のデリバティブで成り立っています。

米国民だけでなく世界中の人々の預金や投資がニューヨークを介して行われています。世界中の人々がニュートークの大規模な金融詐欺に気が付けば、ユーヨーク資本は完全に破壊され、地域経済も破壊されます。これまでメルセデスに乗っていた富裕層も食べられる物を探しながら街をさまようことになります。

5. ワシントンD.C
米政府の政治崩壊は膨張した地域経済を破壊します。
経済が崩壊すると、州政府の自治が強まり、米政府は突然権力と存在意義を失うことになります。
政府が保有する米ドルは紙屑と化し、政府の手下たちの年金は消えてしまいます。国民に重税を押し付けてきた政府はその権威を失い、地方自治体が実権を握っていることを知ることになります。

中央集権やグローバリゼーションが機能しなくなり、地方分権化が進みます。中央政府に納税せずに地域社会がお互いに助けあうことになります。

ワシントンDCの経済は米ドルに最も頼ってきました。そのため、米ドルが崩壊するとワシントンDCは住むのに最も避けたい場所となるでしょう。

[ロケットニュース24]「兵士の心の闇」を知ってほしい! 上半身裸のムキムキ海軍兵が 22km を歩き通すイベントが開催される!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “アメリカでは、1日平均22人の退役兵が自殺をしている”…確かにこのような事実は、こうしたイベントが無い限り、人々の意識に上ることはないように思います。
 日本の若者が、同じような目に会う事のないようにしたいものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「兵士の心の闇」を知ってほしい! 上半身裸のムキムキ海軍兵が 22km を歩き通すイベントが開催される!!
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[Sputnik]ホーキング博士など人工知能の専門家「考える武器」を作らないよう訴え

竹下雅敏氏からの情報です。
 SFみたいですが、かなり深刻なものだと思います。専門家たちが、こうした人工知能を有した兵器を作らないように警告しているのは、それが確実に技術的に射程の中に入っているからです。
 ちょっと想像してみてください。NWO(新世界秩序)の支配が完成した時には、庶民は全員マイクロチップを埋め込まれ、人格を持つスーパーコンピューターに全ての情報を握られています。コンピューターの高度な発達如何では、人々の想念まで把握することは可能だと思われます。一方、世界政府の上に君臨する選ばれた王族たちは、こうした知性を持つロボットたちに守られているわけです。
 こうした世界では人類は2極化され、ごく少数の支配層と多数の奴隷が居るだけです。牛や鶏のような家畜が人類の搾取から自由になる可能性が無いように、奴隷が解放される見込みはありそうにないことが想像出来ます。悪夢のような世界ですが、現代のテクノロジーを使えば、このような地球規模での完全な独裁が可能なのです。
 これが闇の連中が目指した社会だと思いますが、こうしたことは絶対に起こらないはずです。しかし、人々が政府の思惑に関心を持ち監視していなければ、逆に政府に国民が監視されるようになるのは、明らかなように思います。
 残念ながら、地球人の霊性はそれほど高くはなく、ほとんどの者は、権力の階段を上る事を人生の目標にしているからです。まず、この部分の意識の転換から始めなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ホーキング博士など人工知能の専門家「考える武器」を作らないよう訴え
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[Twitter 他]安倍首相、隣の家の火事を心配するより、自分の家の火事を消してください。大炎上中です。

竹下雅敏氏からの情報です。
 首相側近が、本音を漏らしてしまいました。要するに憲法はどうでもよく、自分たちがやりたいようにやるのだということだと思います。最終的には、そうしたことが自由に出来る憲法改正を目論んでいるということでしょうか。
 すなわち、天皇を神輿に担いだ独裁です。
 動画の方は、50秒〜1分23秒、2分43秒〜2分56秒、5分52秒以降をご覧ください。
(竹下雅敏)
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(news23)安保法案 参議院が大荒れ。首相側近の発言で紛糾
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[山本太郎氏]戦争犯罪常習犯・米国の手口を告発!「総理、米国に民間人の殺戮、やめろって言ったんですか? この先、やめろと言えますか?」

 イラク戦争で航空自衛隊が“国連、その他の人道復興支援のための人員、物資の輸送”していた実態は、国連関係者はたった約6%で60%が米軍ないし米軍属だったようです。そして、その輸送した米兵は国際法違反の常習犯で、イラクのファルージャの戦闘で殺害された9割が民間人で、最後に、この作戦に参加した米兵が激白した内容を安倍総理に突きつけ、「総理、アメリカに民間人の殺戮、当時やめろって言ったんですか?そしてこの先、やめろと言えるんですか?引き上げられるんですか?お答え下さい」と詰め寄るところは圧巻です。
 今回も、まるで詰め将棋のように詰め寄られた安倍総理が、質疑終了後に正面を向いたままカンニングペーパーを手渡す場面では哀愁が漂っていました。山本議員は前回の質疑で「(安倍首相は)弱気になっている、と一瞬だが感じた」とおっしゃっていたようですが、その感が増してきました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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