月別アーカイブ: 10月, 2015

[Sputnik]スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた 〜NWOを目論む連中の理想の社会と思い上がり〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 NSAが行っていることは、明らかに国家犯罪です。国家が行っている犯罪の証拠を提出して人々に暴露すると、罪になるようで、スノーデン氏はロシアに亡命するよりなかったわけです。
 “米国と英国の諜報機関は…メールを読むことが出来…リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできる”とのこと。もちろん、本人の位置をピンポイントで割り出せると思います。
 将来、もっと科学が発達すると、密教の行者が呪詛によって人を殺すことが出来るように、科学の力で、特定の個人を暗殺出来るようになると思います。要するに、支配層に逆らった者は、刑を宣告されることなく処刑されるのです。これがNWO(新世界秩序)を目論む連中の理想の社会だと思います。
 私が彼らのことを愚かだと思うのは、神々はこれをずっと簡単に行うことが出来るということです。彼ら支配層は自分たちが神々を越えた存在だと思い上がっているのかも知れませんが、そのような愚か者は全て滅ぼされました。彼らには魂が無く、もはや転生することはありません。肉体の死と共に、彼ら自身もその一族も皆消えて行くのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた
転載元)
999607

米国と英国の諜報機関、米国家安全保障局(NSA)と英政府通信本部(GCHQ)は、「情報と引き換えに技術サポートを提供する」という原則に従って協力していた。元NSA職員のエドワード・スノーデン氏が、英テレビ局のインタビューで語った。リア・ノーヴォスチ通信によると、スノーデン氏が英マスメディアのインタビューに応じたのは、今回が初めて。

スノーデン氏は、「GCHQは、自分たちの全ての課題において、NSAの『娘』だった。NSAは、技術、チェック、指導を提供し、GCHQは引き換えに、英国で収集した情報へのアクセスを提供した」と語った。

スノーデン氏によると、米国と英国の諜報機関は、協力の枠内で、市民を監視するための無限の可能性を持っていた。なお市民の監視は、彼らの携帯電話を利用して行われていたという。スノーデン氏は、「米国と英国の諜報機関は、皆さんのメールを読むことができる。そして、もし彼らがそれを行うことを望めば、皆さんがそれを知ることはない」と語った。

スノーデン氏はまた、米国と英国は携帯電話を通して必要な情報を何でも得ることができると指摘した。スノーデン氏によると、通話者やメールの送信者あるいは受信者の名前、発着信の時刻、また居場所なども分かるほか、NSAとGCHQは、スマートフォンに接続して、リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできるという。スノーデン氏は、米国と英国はそのために大金を費やしたと指摘した。

スノーデン氏はまた、米諜報機関の秘密を大量に暴露したことによる米国政府からの迫害について、刑務所を恐れてはいないが、公正な裁判には期待できないと述べ、次のように語った-

「公正な裁判は行われないだろう。スパイに関する法律は、それが正しかろうが正しくなかろうが、機密情報を暴露したあらゆる人の自責の念を規定している。情報を暴露した理由を陪審員に説明することも許されない。問題は、情報を公開したか、それともしなかったかにある。もし公開したならば刑務所へ送られて、そこで一生過ごすということだ」。

[Twitter]何回か揺れてて、あーこれ転がるわ思ったら、案の定転がったで。

竹下雅敏氏からの情報です。
 5回は続けて見ました
(竹下雅敏)
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記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Everyone says I love you! ]マスコミが伝えないTPPの問題点。貿易障壁だとして、安全基準も健康保険も主権も奪われるかもしれない。

竹下雅敏氏からの情報です。
 TPPの問題点が、とてもよくわかる記事です。報道では毒素条項の中でも、特に問題なISDS条項に決して触れません。この条項のために、TPPは単なる輸入の関税撤廃の問題ではないのです。記事にあるように、各国の主権は侵害され、環境や国民の健康などの大きな問題を引き起こすものとなっています。
 大企業の利益のみが追及され、自然環境や国民の安全は破壊されます。記事では特に“国民皆保険が貿易障害”だとされかねないとあります。簡単な病気で治療を受けると、アメリカのように高額医療費を請求され、破産してしまう人が増えることになるかも知れません。
 何事もプラスとマイナスの面があり、そうなると国民は自衛して、西洋医学を捨てて、正しい民間療法や食事療法などの東洋医学的な側面に価値を見出すようになるかも知れません。
 参考のために、ぴょんぴょん式ねじれの医学をご覧下さい。東洋医学セミナーを勉強して、簡単な病気は自分で対処出来るようにしましょう。最後は宣伝でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マスコミが伝えないTPPの問題点。貿易障壁だとして、安全基準も健康保険も主権も奪われるかもしれない。
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[sputnik]TPP実現で文明間の軍事衝突に発展する恐れ 〜TPPは経済崩壊と共に粉砕〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、“TPPは米国にとってはBRICSを抑止する手段”で、米国がこのままTPPを用いて米国主導の覇権を守ろうとすると、最終的に軍事的な対立が起きてしまうと論じています。
 確かにその通りですが、欧米の経済がこのまま持つとは考えられません。要するに、TPPを含め経済崩壊と共に粉砕されてしまうというのが、私の考えです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TPP実現で文明間の軍事衝突に発展する恐れ
転載元より抜粋)

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5日夜、アトランタでの環太平洋連携協定(TPP)交渉が最終ラウンドで大筋にいたった。これを受けてロシアでは、先ごろウィキリークスが公表した暴露情報に言及がなされている。情報はTPPは米国にとってはBRICSを抑止する手段であるというものだった。 

モスクワ国際関係大学軍事政治調査センターのアレクセイ・ポドベレズキン所長は、TPPの本質はウィキリークスの暴露が無くても明白として次のように語っている。

© FLICKR/ BACKBONE CAMPAIGN TPP交渉 大筋合意

© FLICKR/ BACKBONE CAMPAIGN
TPP交渉 大筋合意

「米国は環太平洋連携協定を策定し、その長期的戦略の導入ステージにこぎつけた。これにより広範な経済金融連盟が出来上がるものと思われている。ついで言えばこれはもちろん将来には巨大な市場を管理することのできる軍事政治連盟ともなるものだ。問題はこのパートナーから様々な政治的な理由づけでロシア、中国ほか一連の諸国が締め出されているということだ。つまり、これは米国がライバル視している諸国であり、協定のパートナー関係はまさにこれらの国に対抗するものなのだ。」

「スプートニク」:ロシア、中国およびBRICS諸国の報復はどんなものになりうるか?

「これはWTOに対し、なぜある一定の諸国だけに対し、非常に特化した特恵政策が形成されるのか、こういう質問状を送らねばならない。ロシア、中国、ブラジルなど、環太平洋連携協定や大西洋貿易投資パートナーシップからはずされている諸国は新たなパワーの中心だ。これらはWTOのなかで自分たちを環太平洋連携協定や大西洋貿易投資パートナーシップに通さない政策と戦うか、自分たちでそれに代わるものを作り出す必要性に駆られてしまう。 私は、ロシア、中国、インドはユーラシア的協力関係を発展させ、シリアスな軍事政治的協力の要素を加えた一種の地域経済政治陣営を形成すると思う。とはいえ、現段階ではロシア、中国、インドはそうした可能性を否定してはいるが。

「スプートニク」:ということは世界は再び対立する2つの陣営に分かれるということか?

今のところ、米国主導の唯一のパワーの中心が築き上げられている。だが今、この覇権は中国、ロシア、インド、ブラジルと他のパワーの中心が出現することで客観的に疑問を呈する状態となっている。ところが米国は力を行使し、連合国の戦略を用いて米国中心の唯一のパワーの中心という覇権を守りたい。敵対は高まるだろう。私はこれが遅かれ早かれ軍事的な対立に発展することを恐れている。」

「スプートニク」:それを逃れる手段は?

「残念ながら、ない。そのためには米国は、自分たちが一方的な優先を得たこのシステムが不公平であり、変えねばならないことを理解しなければならない。もし米国がこれに向かう覚悟があれば、対立の軍事的局面は回避可能だ。だが、もしこの不公平なシステムを軍事力をも借りて守る構えであれば、対立は、軍事的なものも含めて起きてしまう。

そうなれば、国際社会にどう訴えたところで何の助けにもならない。客観的な経済、政治、軍事上の利益というものが存在する。この利益のために米国、日本、豪州、ニュージーランド、欧州と、ひとつの西側文明に所属する国々は 自分たちに利益となる基準や規則の保持に努めるだろう。だが今他の諸国が勃興してきている。この国々はどうして1ドル当たりわけの分からない金を10セントも支払わねばならないのだと尋ねている。なぜ我々はあなたが西側の利益を遵守し、自らのそれを無視せねばならないのだ? 

西側はこう答えている。あなた方はそうせねばならない。しないのであれば、あなた方の鼻に一発食らわせてやると。あなた方は選択を行なうことができる。おとなしく降参し、西側の決めた規則に従うか、それともこの規則を変えるよう試みるかだ。こういうことは実生活においても政治においてもいつの時代もあったことだ。」

[AE911Truth]911:爆破の証拠-専門家は語る 【第二回】世界貿易センター‐ツインタワー

竹下氏からの情報提供です。
 情報格差の大きい日本人でも、かなり多くの人が、この”テロ”の不可解さについて何がしかの噂、情報を得ているかもしれません。これは建築家、エンジニアなどの専門家が、それぞれの専門知識によって、科学的にこの事件の不可解さについて見解を述べた動画です。「陰謀論」として片付けられてきた出来事の中にどれだけの真相、真実が眠っているのか、今後も様々な分野で、こういった地に足の着いた検証が進んでいくことを願います。
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 ビルが倒壊したことに関するアメリカ政府の公式の説明は、「飛行機が衝突したことによる火災の発生によって、その熱が鋼鉄を軟化させ、その結果、ビルが倒壊した」というものです。
 このビルの崩壊については、素人でも違和感を感じた人はたくさんいたのではないかと思います。当時中学生だった私ですら、この衝突によって木っ端微塵に崩壊してしまったビルのあまりの脆弱性に、こんな脆弱なビルの設計・建設が通るものなのか?と、疑問に感じていた記憶があります。
 このビルの設計に関わった方は「これらのタワーが(ボーイング)707の衝突に耐えるように設計されたというのに、衝突を受けた時点からこんな短い時間で崩壊してしまうなんてあり得るとは思えませんでした。」と語ります。一方で、現場に居合わせた多くの人が、「ドンドンドン」という爆発音を耳にしています。
 ここからは、実際、セキュリティーや構造面において爆発物の設置は可能なのかということ、そしてこれが爆発物による崩壊であったことを示すいくつかの重要な証拠について語られています。
hiropan(文字起こし担当)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9/11: Explosive Evidence - Experts Speak Out | 日本語字幕 (Free 1-hour version)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。