月別アーカイブ: 8月, 2016

ロシアの厳戒態勢と謀略(核戦争・ポールシフト)の頓挫 〜世界情勢とチャネリング情報の両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアが25日に、厳戒態勢に入ったということです。記事によると、“8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし、誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました”とあります。ただ、権力を失いかけているホワイトハウスのファシストらは“何をやるかわからない状態”なので、ロシアは厳戒態勢を敷いているわけです。
 これは、事実上、オバマ政権の謀略が頓挫したことを意味しています。厳戒態勢に入っているロシアに、先制攻撃を行うのは無理だからです。
 次の記事では、ドイツ政府の“水と食料の備蓄の呼びかけ”が、ロシアとの戦争を想定していたのがわかります。“続きはこちらから”以降は、こうした経緯を理解するために、時事ブログで示したコメントの一部です。今月25日のコメントでは、“米政府によるロシアとの戦争”を指摘しました。また23日の記事では、これがヨハネの黙示録に繋がる陰謀であり、ロシアとの核戦争のみならず、その後にポールシフトまで用意されていたことを示唆しました。しかし、コメントの太字にした部分の時間に注意して下さい。8月18日12時54分(午後0時54分)に、ポルソムメイヤスを処刑したことで、こうした陰謀が回避されたことを示しました。
 18日に取り上げた記事では、そのポルソムメイヤスからの極移動情報を紹介し、“今日の午後0時54分に回避されました”とコメントしました。巨大惑星の接近だけでは、極移動は起こらないはずです。加えてCERNの加速器を稼働させ、ポールシフトを実現する手はずだったと考えています。稼働の結果、イタリアの地震が起こったのではないでしょうか。
 18日午後0時54分にポルソムメイヤスを処刑し、20日の20時頃にポールシフトの陰謀に関わった者たちに対する処刑命令を出したことで、こうした陰謀の芽を摘んだわけです。その後、陰謀の中枢に居た先代のセントラルサンのヒメミコとその関係者を全員処分したのがこれまでの経過です。
 この世界のこうした出来事は、チャネリング情報でもたらされる一連の動きとリンクしています。両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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8月25日にロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。
引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/sirens-blare-in-moscow-as-russia-goes-on-high-alert-2462583.html
(概要)
8月25日付け

ロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。


8月25日(ロシア時間)に、ロシア軍大将が召還されロシア軍は完全な警戒態勢となりました。同時に午前6時にモスクワでサイレンが鳴り響きました。
その1時間後、ロシア国防大臣は「ロシア軍最高司令官の指令により新たな無通告査察が始まった。ロシア軍(南部軍管区、西部及び中央軍管区、北部艦隊、航空宇宙軍最高司令部、空輸部隊)は午前7時に完全な戦闘態勢に入った。」と発表しました。

ロシアがこのように厳戒態勢となった理由は:

1)米ドルで資金を提供されている数人の重要テロリストがチェチェンの西南部で発見され殺害された。彼らは侵略という言葉を発していた。しかしこの事件は極秘に扱われた。

2)ロシアの南東部の昨日の気温は30℃だったが、鶏卵の大きさの雹がロシアのダゲスタンとチェチェン全域に降り、この地域のインフラの多くが破壊された。しかしこれはアメリカのサテライトが原因(気象操作?)であることがわかった。これも極秘として扱われた。

3)ジョー・バイデン米副大統領は、ISISにユーフラテス川東部に撤退するよう命令した。しかしトルコとロシアはCIAの戦闘部隊であるISISを破壊している。
(いつからバイデン副大統領は軍隊を統制し始めたのでしょうか。)

4)アメリカでは国土の半分が火災と洪水により非常事態のようなものである。

戦争の背後に見え隠れするものは。。。

a) 世界の金融エリートらは金融システムのコントロールを失ったため、それをリセットする必要があります。彼らの愚かな失態を隠蔽するには全面戦争が必要と考えています。

b) 8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました。彼らによる戦争開始の命令が拒否されたのは世界の力によるものです。

c)オバマ大統領は9月14日までに米経済を完全に崩壊させることになっていますが、誰もそのことに耳を貸しません。海運が停滞していますが、それでも米経済を完全に崩壊させるまでには至りません。

d) ホワイトハウスのファシストらは権力を失いかけています。彼らは権力を維持するために何をやるかわからない状態です。大規模核戦争もあり得ます。ホワイトハウスにいるオバマのハンドラーたちは完全に狂っています。

(中略) 

世界を支配しているルシファー崇拝者ら(堕天使ども)は人類を破壊することしか興味がありません。彼らは常に世界中を戦争状態にしています。

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ドイツ政府の緊急準備要請?
引用元)
ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に促している
http://www.zerohedge.com/news/2016-08-21/german-government-urges-citizens-stockpile-food-water-first-time-cold-war-ended

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冷戦終結以来始めて、ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に話す計画をしていると、フランクフルター・アルゲマイネン・日曜新聞は日曜日に報道した。

(中略) 

国民は10日間の食料の個人供給を確保する義務がある」と新聞は政府の「民間防衛の概念」を引用している。それは内務省によって準備されている。

(中略) 

さらなる優先順位として市民による軍隊への更なる支援が必要であると、付け加えられた。

(以下略)

» 続きはこちらから

[Sputnik]ゼリー製造過程を映したビデオにみんな大ショック

竹下雅敏氏からの情報です。
 この動画は見るべきだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビデオクラブ ゼリー製造過程を映したビデオにみんな大ショック
転載元)
イスラエルのユーザー、glass.walls.israelさんがFacebookに載せた動物性ゼラチン質のゼリーを作る工程がネットユーザーたちに強烈なショックを与えている。


甘くてぷるぷると震えるゼリー。ビデオにはそのおいしくて綺麗なお菓子がどう生まれていくのかが克明に記されている。

撮影者がクローズアップするのはメーカーが衛生環境に全く配慮していない様子。臓物を抜いた豚の体、皮、骨が細かく分けられ、それが化学物質と共に煮立てられたバケツの中身は緑色でどう見ても毒々しい。

ビデオを見たある人はこんな書き込みをしている。

「動物のかたちをしたゼリー、噛みごたえのあるこうしたお菓子はとっても美味。でもそれがこんなふうに動物を煮て作られたものだとは誰が思うだろうか?これを見た今となっては私は気持ち悪いとも恥ずかしいともとれない感情に悩まされている。だって今まで私はこうしたゼリーをたくさん食べてきたのだから。」

[Pars Today]グーグルマップ、パレスチナを削除 / イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」

竹下雅敏氏からの情報です。
 グーグルにせよ、フェイスブックにせよ、国民監視のツールとしてCIAが絡んでいるわけで、NWO(新世界秩序)達成のための重要な企業だと思います。
 アラブの春は、FacebookやTwitterが大きな威力を発揮しました。今では、ポケモンGOが次のイベントとして準備されているのではないかと想像します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グーグルマップ、パレスチナを削除(動画)
引用元)

転載元でご覧ください


グーグルは、最近、全ての地図から「パレスチナ」の表記を削除し、その代わりに「イスラエル」を用いています。

パレスチナのジャーナリストらは、「これは、今後、イスラエルを合法的な国家とし、パレスチナの名を永遠に抹消するためのイスラエルの陰謀だ」としています。

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イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」
引用元)


イギリスの下院が、報告の中で、グーグル、フェイスブック、ツイッターはハリウッド方式でISISの犯罪を広める要因となっているとしました。

イギリスの新聞、デイリーメールが25日木曜伝えたところによりますと、イギリスの下院議員のグループは、グーグル、フェイスブック、ツイッターは、過激派がテロや暗殺を広めるためにそれを利用して活動を行うことを禁じていないと非難しました。

これらの議員は、40ページの報告の中で、大手のIT企業は過激な投稿の削除を阻止していないとして非難しました。

この報告では、「大手IT企業は、若者たちや感化されやすい人々の間に過激思想や殺害、憎悪を広めるために過激派にツールを利用させており、人々の生活を危険にさらしている」とされています。

イギリス下院の国内問題選択委員会の代表は、インターネット、ソーシャルネットワーク、コミュニケーションアプリが、ISISやその他のテログループの存続の原因になっているとしました。

イギリス下院の報告では今も、インターネット上に公開されているハリウッド方式のISISの犯罪動画により、イギリス国内での同様の犯罪を奨励している、としています。

年金受給開始年齢75歳へ引き上げ、受給額も半分以下に 〜良い世界が訪れそう〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 予想された通りの輝かしい未来(グローバリストにとって)が、遠からず起こるということです。年金受給年齢は、70歳、75歳以降へと繰り延べられ、現行受給額の半分以下の水準にならざるを得ないとのこと。医療負担も5〜6割負担になるとのことで、これで、自分の身体のことは自分で面倒を見なければならなくなり、大麻解禁と相まって、良い世界が訪れそうです。
 なぜ、良い世界なのか。夕張という輝かしい先例があります。日本全体が夕張となる日も近いわけで、年寄りは皆、ヨーガや太極拳、自宅での大麻栽培(合法化された後)という、お金のかからない方法で一層健康になって行きます。まさに、将来は適者生存が自然の摂理なのだと実感することでしょう。“男性71才、女性74才時点で、半数が介護を必要とする状態になる可能性が高い”とのことですが、為せば成る、というわけで、金が無いなら無いなりに、適者は生存していると思われます。
 レイノルズ一家では、こうした未来に対し適切な助言として、ロボットスーツの活用を提唱しています。より高度な未来形があるのですが、それは、将来のレイノルズ一家で紹介する予定です。
 適者でなければどうなるのかですが、今後の世界の激変を考えると、“劣悪な施設で悲しい余生を送る”ことすら起こらない可能性があります。グローバリストは、懸命に人口の90%を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の9割は自然消滅します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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夫婦2人で月19万円の年金、半分以下に削減か…受給開始年齢も75歳へ引き上げも
引用元)
(前略) 

社会保障体制の崩壊の構図 

 あと約10年で、まず年金積立金が底を突き始めます。

(中略) 

 年金受給年齢も、現行の65歳以降から70歳、75歳以降へと繰り延べされるか、現行受給額の半分以下の水準へと急減せざるを得なくなるでしょう。

(中略) 

医療機関に掛かった際の現行の3割負担では到底賄えず、5~6割負担になるともいわれています。

(中略) 

 いずれにしろ約10年後の25年には、(中略…)社会保障費の総額は現在の110兆円から150兆円規模になると推計されています。なかでも年金制度は莫大な負担に耐えきれず、(中略…)将来的には5割以下の給付水準にならざるを得ないのです。

今の若者世代は今よりひどい老後地獄


(中略) 

 日本人の平均寿命は男性80歳、女性87歳ですが、健康寿命は男性71歳、女性74歳です。つまり、(中略…)男性71歳、女性74歳時点で半数が介護を必要とする状態になる可能性が高いということです。

(中略) 

6畳一間に布団を敷き詰めた部屋に高齢者を5人も6人も詰め込む「無届介護施設」が、月4~5万円からありますが、日本の老人のほとんどが、こういう劣悪な施設で哀しい余生を送ることにもなりかねません。

(中略) 

 ところが現状では、世間の人々は平穏な世の中がこれからも続いていくかのように錯覚しています。
オリンピックなどやって浮かれている場合ではないのです。7000億円の東京オリンピック予算が2~3兆円に膨らみそうな一方、社会保障体制が崩壊して国民の命が危険に晒される可能性があるのです。

(以下略)

[Everyone says I love you !]今度はテロ等組織犯罪準備罪の名前で出してくる共謀罪が、テロと無関係の犯罪600以上を対象にしている件。

 3回国会に提出し、3回とも廃案になった共謀罪を「テロ等組織犯罪準備罪」という名称に変更して、安倍政権が9月の臨時国会に提出することを検討しているようです。
 "共謀の対象になる罪は…600を超え…道路交通法や公職選挙法にも適用され…テロには全く関係のない犯罪が目白押し"とあり、高江のヘリパッド建設に反対している人たちもその対象に含めることが可能なようです。既に公安が反対する市民を"犯罪勢力"と表現しており、恣意的な運用で市民を粛清してくる可能性が高く、"絶対に反対しないといけません"。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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今度はテロ等組織犯罪準備罪の名前で出してくる共謀罪が、テロと無関係の犯罪600以上を対象にしている件。
(前略) 

 共謀罪は、重大な犯罪を実際に実行に移す前に相談しただけで処罰するもので、小泉政権が2003年、04年、05年の計3回、関連法案を国会に提出しました。

 しかし、犯罪は実行したときに初めて犯罪として処罰されるのが近代刑法の大原則だとして猛批判を受けました。犯罪は実行して初めて法益が侵害され、可罰性が生まれるのが原則で、相談だけでは実害がないからです。

 さらに、捜査当局の拡大解釈で市民団体や労働組合も「団体」として処罰対象になるといった野党や世論からの批判を浴び、3回とも廃案になりました。

 ところが、今回は、4年後に東京五輪・パラリンピックを控える中、世界で相次ぐテロ対策の一環として位置づけ、2020年の東京五輪やテロ対策を前面に出す形で、罪名を「テロ等組織犯罪準備罪」(組織的犯罪集団に係る実行準備行為を伴う犯罪遂行の計画罪)に変えるとしています。

(中略) 

 このテロ準備罪について9月に召集される臨時国会での改正案提出を検討しているそうなのですが、なんと共謀の対象になる罪は法定刑が4年以上の懲役・禁錮の罪とし、その数は600を超えます。窃盗や詐欺などの一般の罪のみならず、道路交通法や公職選挙法にも適用されることになり、対象範囲が広く、テロには全く関係のない犯罪が目白押しです。

 これでは、テロ準備罪というネーミングは詐欺と言われても仕方がないでしょう。

 過去の共謀罪法案では、適用対象を単に「団体」としていたが、今回は「組織的犯罪集団」に限定し、「目的が4年以上の懲役・禁錮の罪を実行することにある団体」と定義し、テロ組織や暴力団、人身取引組織、振り込め詐欺集団などを想定しています。

(中略) 

 しかし、たとえば、沖縄県の米軍基地でのヘリパッド建設に反対行動をとろうとしている人たちも、道路交通法違反を目的とした組織的犯罪集団とされかねません。つまり、組織的犯罪集団と言っても限定性が弱く、捜査当局によって解釈が拡大される可能性が強いのです。

 また、過去の法案では、犯罪を行うことで合意する「共謀」だけで罪に問われていたのに対して、今回は共謀という言葉を使わずに「2人以上で計画」と置き換えたうえで、計画した誰かが、「犯罪の実行のための資金または物品の取得その他の準備行為」を行うことを構成要件に加え、武器調達のためにパンフレットを集めるなどの行為を想定しているというのです。

 しかし、この「準備行為」などの言葉は定義があいまいだし、パンフを集めたらもう適用というのではほとんど限定の役に立っていません。

 このように、東京オリンピックをだしに、テロ準備などとネーミングをしていますがテロと全く関係ない犯罪を600種類も対象にしている今回の共謀罪。

 市民の安全を図るどころか、恣意的な運用で市民生活をかえって危険にさらしかねず、絶対に反対しないといけません

(以下略)

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