月別アーカイブ: 1月, 2017

[デザイン創造学会]サイコパスとはどういう者たちか? 〜悪魔崇拝と霊的身体の変形 悪魔崇拝者が転生する家系〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、サイコパスとレプティリアン、そしてイルミナティについて触れています。またイルミナティと関係の深いルシファー崇拝とその犯罪について触れています。これらのことは、全体として1つだと思います。
 人間は肉体だけではなく、内側に高次の身体を持っています。ある人物がイルミナティに加入し、そこで悪魔崇拝の生贄の儀式やペドフィリア(小児性愛)の犯罪等に手を染めるようになると、魂(モナド)が動物システムに転落してしまいます。同時に、内側の身体であるエーテルダブル(ライトボディ)、プラズマ体などが、レプティリアン(爬虫類人)に代表される人間とは異なる化け物のような姿に変形します。
 映像配信の“教育プロフラム(17):闇の者たち(裁き)”では、こうした悪魔崇拝によって、内側の身体が化け物の姿になった者たちのヴィジョンが出て来ます。このような悪魔崇拝者たちは、脳の機能が正常人と同様だとはとても考えられません。
 このような人物が次に転生に入る場合、自分と同様の傾向のある家系を選んで転生に入ってくるようです。サイコパスには遺伝的な傾向があるようですが、それは、こうした過去生で悪魔崇拝者だった人物が、意図的に両親を選んで転生に入るためだと考えています。特に霊的世界で力のあった人物は、地球上でいわゆる名家と呼ばれる、名門の家系に転生に入るのだと思います。
 記事にあるように、こうした、“特殊な、悪魔崇拝をベースとする集団から、訓練され選ばれて出てきた者たちが、政治をはじめ各界の指導者の地位につく”わけです。日本もそうですが、イルミナティのメンバーが背後で政治を動かしていると考えて間違いありません。
 これらのことからわかるように、権力層は基本的にサイコパスだと考えられます。ところが特に日本人の場合、いわゆる親切遺伝子のせいなのか、日本人は大変善良で、こうした悪人が権力者だということを理解出来ません。
 相手は同じ人間ではなく、内側の身体が化け物なのです。その極端な姿がレプティリアン(爬虫類人)だと考えれば、わかりやすいと思います。
 下の記事は、彼らの犯罪のほんの一部を取り上げたものです。元記事でぜひ全文をご覧ください。このような事は、どこか別の国で行われているのではありません。日本でも同じ事が行われているのです。私たちがテレビでよく見ている人物が、これと同様の事に関わっているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サイコパスとはどういう者たちか?
転載元)
渡辺 久義

サイコパス(psychopath)という言葉がよく使われる。これは病的に冷酷で、同情というこ とが全くできない、しかし知能は高い人々のことで、正常者との境界線にもよるが、人口の 1~2 パーセントがそうだと言われる。そんな例外的な者たちに何の関係があるかと言われ るかもしれないが、権力者、支配者と言われる人々のほとんどがそうだと言われる。デイヴ ィド・アイクなどは、そういう人間は遺伝的に、“レプティリアン(爬虫類人間)”という特 別の外来人種から来ているという。どんな仮説も頭から退けるのでなく、考えて見なければ ならない。

典型的なサイコパスと私が考えているのは、イルミナティ集団を離脱したある女性の告白 のビデオに出てくる男である。この女性がまだ幼い子供のころ、子猫を抱いて遊んでいた。 するとそこへある男が入ってきて、いきなり猫を取り上げ首を絞めようとした。彼女は大声 で泣き叫んだ。すると男は、泣き叫ぶ彼女の顔を、満足げに喜びの表情で見つめていたとい う。その表情を忘れることができないと彼女は言っていた。この特殊な、悪魔崇拝をベース とする集団から、訓練され選ばれて出てきた者たちが、政治をはじめ各界の指導者の地位に つくと言われる。やはり離脱者のスヴァ―リ(偽名)という聡明な女性の、詳細な告白(告 発)を読むと、この集団は世界を乗っ取るために、我々とは逆の、徹底的な反人間教育をし ている/いたことがわかる。

米大統領選挙の直後に、“ピザゲイト”スキャンダルとして大々的に暴かれたペドフィリア 犯罪集団も、単なる犯罪集団ではない。背後に悪魔(ルシファー)崇拝があり、これが世界 乗っ取り計画につがっている。これを承知していないと、今、世界で起こっていることの本 質が理解できない。この事件について推奨できるあるビデオが、冒頭に次のような言葉を引 用している―― https://www.youtube.com/watch?v=yCnyz8Q9C4g

ほとんどの人が本来、善人であり、ほとんどの人が純朴な人生を送り、問題を起こさ ないように、人に迷惑をかけないようにしたいと思っている。ほとんどの人々が本来、 善良であることから起こる問題は、彼らの善良さが、しばしば彼らを盲目にして、悪と いうものが本当はどれだけ悪いものであるかを、見えなくすることである。―Claudia Pavonis」

これは、あたかも日本人に“贈ることば”のようではないか。ほとんどの日本人が、徹底し た、純粋な悪というものを知らないでいる。ピザゲイトの話を聞いても、「そんな話は信じ られない、反対派の作り事だろう」「そこまで悪いことができる人間はいないだろう」「誰だ って叩けば誇りが出る」といった程度におそらく考えている。もちろん、他人の悪い点は見 ないように、よい点だけ見るようにするのが美徳だから、それはよいことだとも言える。そ ういう人間が多ければ、この事件は消えてしまうかもしれない。しかしそうなれば、この事 実を人民の意識から消し去ろうと、必死になっている巨悪の勢力に、加勢したことになる。 たとえ無知からだとしても、悪に加勢する者はやはり悪人である。外国の識者はそういう目 で日本を見ている。

まず、このビデオのタイトルに“Now Recue the Children” とあるように(開いて見てく ださい)、被害者の子供たちはどうする? 行方不明になっている子供たちは、ちょっとや そっとの数ではないと言われる。そしてこれは“町の暴力団”の話ではない、世界を支配す る者たちの話である。民主主義の根幹である選挙結果を、ひっくり返そうとまで画策する者 たちが、何をそれほど恐れているのかわかるであろう。トランプとヒラリー・クリントンの 決戦は、神側とサタン側の決戦であって、徳川と豊臣の決戦のようなものではない。(これ は摂理歴史から見た構図のことであって、トランプが神のようだと言っているのではない。)

ワシントンのサイコパス政治家の中でも、あまりにも常識では考えられず、決定的な証拠が 出るまで、その悪事を本当に信ずることはできなかったのが、ニクソン大統領である。彼は ベトナムで、何十万の米将兵の命より自分の政治的野心を優先した―― http://www.dcsociety.org/2012/info2012/170125.pdf

こういう政治家のサイコパス的な残虐非道のことは、ヒトラーやスターリンや毛沢東につ いては自由に論ずるが、アメリカの政治家や対外政策については、言わないのが礼儀(?) になっている。そのために、どれほど人々が大局を見誤っているか、どれほど道徳的判断を 狂わされているか、知れたものではない。新聞がオバマの戦争犯罪については何も言わず、 ロシアやトランプを悪魔化すれば、素朴な読者は信ずるだろう。これは犯罪である。オバマ を正しく評価すればはこうなる―― http://www.dcsociety.org/2012/info2012/170112.pdf

自作自演の9・11 テロも、当時のブッシュ政権がこぞってサイコパスでなければ、起こら なかったであろう。真珠湾攻撃をあらかじめ知っていて、自国将兵を退去させなかった F・ ルーズベルト大統領も、勝敗がほぼ決着していたのに、広島に原爆を落としたトルーマン大 統領も、我々に真似のできない、桁違いのサイコパスであった。


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[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


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黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。

[YouTube]ロシア人が見せた一致団結の救出劇

竹下雅敏氏からの情報です。
 実にロシアらしい動画です。音楽もピッタリ。
(竹下雅敏)
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20 chłopa kontra auto w rowie! Tak wygląda zaj*bista męska solidarność w praktyce!
配信元)

オリバー・ストーン監督:日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、スパイプログラムが発動し、インフラが機能停止状態に… 〜日本の敵は悪の帝国アメリカ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画「スノーデン」のオリバー・ストーン監督が、衝撃的な発言をしています。映画の中で衝撃の告白場面があり、それが記事の太字にした部分です。日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、ダム、駅、発電所、銀行などに組み込んだスパイプログラムが発動し、日本が機能停止に追い込まれるというのです。オリバー・ストーン監督は、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対してサイバー攻撃を実施した実例があると発言し、日本の核施設にこうしたスパイプログラムが仕掛けられていることを示唆しました。
 実際、ジム・ストーン氏は、3.11事件では、このスパイプログラムであるスタックネットが仕掛けられていたと証言しています。オリバー・ストーン監督は、ニュース23にも出演していたようで、NEWS23 オリバー・ストーン監督が明かした“衝撃情報”とする動画が出ています。阿修羅には、その文字起こしも出ており、そちらも参考にしてください。
 アメリカが日本の同盟国であり友人であると思っている多くの日本人は、オリバー・ストーン監督のこうした発言をどのように受け止めるのでしょうか。オリバー・ストーン監督は、“日本が昔、持っていた主権がない。アメリカの衛星国であり、人質なのです ”と言っています。どのくらいの日本人がこのことを自覚しているでしょう。
 日本の敵は北朝鮮や韓国や中国ではありません。アメリカ、イスラエルなのです。その悪の帝国アメリカを、古き良き時代のアメリカに戻そうと命をかけて立ち上がったのがトランプ大統領と米軍部の良識派の人たちなのです。このことが理解出来ているでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!?スノーデン証言の真偽は⁉︎ーー映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督に岩上安身が直撃質問! 2017.1.18
配信元)


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命を賭して国家の犯罪を暴いたスノーデン
転載元)
(前略) 

『映画「スノーデン」オリバー・ストーン監督に聞く』2017年01月29日号(赤旗日曜版)

(中略) 

紙面にはあるがWeb上には無い、2017年01月29日号(赤旗日曜版)記事の当該部分を文字起こしすると、
(中略)…映画では、当時を振り返り、こんな衝撃の告白をする場面があります。
NSAは、日本の高圧線、ダム、病院のコンピューターに不正プログラムを仕掛けた。もし日本が米国の同盟国ではなる日が来れば、電源を切ってしまう
米国は日本全体を監視するだけではなく、日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、日本社会を停止する仕掛けをしたというのです。』

(中略) 

実はそのあとに続いているオリバー・ストーン監督の発言の方がもっと恐ろしいし、もっと衝撃的である。

(中略) 

『これの場面はこれまで、ほとんど注目さてていませんでしたが、日本だけの問題ではありませんブラジル、メキシコ、ベルギー、オーストラリアなどで状況は同じだと思います。

(中略) 

『コンピューターに不正プログラムを仕掛けるなどのサイバー攻撃(スタックネット STUXNET)を、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対して実施した実例があります。

(以下略) 


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映画『スノーデン』 予告編
配信元)

[In Deep]世界規模での「失明の流行」の懸念 : LEDの光による「網膜の損傷」の実態を研究で明らかにしたスペインの専門家たちは「過度な液晶画面依存生活」へ警鐘を鳴らす

 知人に「目の奥が痛い」と言って、LEDの光を異常に嫌がる人がいましたが、今回の記事を読み、とても納得しました。スペインの伝統ある大学の実験結果によると、3ヶ月間、タブレットに眼が晒され続けると「23%もの網膜の細胞が死亡」し、これは失明しかねない程の割合だというのです。一方、レチカレ(Reticare)というフィルタを施したタブレットでは、網膜の細胞死は起こらなかったようです。
 また、2つ目の実験では、子供たちは大人に比べて、網膜に損傷を与える短波長の光を3倍多く受けていたことが分かったようです。原因は、"大人より腕が短いために、目から画面までの距離が近くなる"からのようです。
 こうしたことから、専門家たちは「世界的な失明の流行に直面している」と警告しています。レチカレというフィルタの購入を検討してみようと思っています。また記事の「20-20-20 」ルールも心に留めておきたいです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界規模での「失明の流行」の懸念 : LEDの光による「網膜の損傷」の実態を研究で明らかにしたスペインの専門家たちは「過度な液晶画面依存生活」へ警鐘を鳴らす
転載元)
子どもは大人より多くのダメージを受けることも判明 

(中略) 

スペインの大学の研究家たちが、

「世界的に、特に、子どもたちを中心に大規模な視力の障害の大流行が起こることについての懸念」

を述べた
という話です。

(中略) 

(中略)…スペイン国内では大々的に報じられています。

スペインの報道より 
led-ratina-damages 

今回は、このことに関しての報道内容をご紹介します。

(中略) 

なお、スペイン大学の実験ではタブレットの液晶を使いましたが、画面に LED を使っているものはすべて同じで、主には、

・スマートフォン
・タブレット
・液晶のテレビ
・パソコン
・液晶のモニタ
・液晶モニタのついているゲーム機
 

などが日常でよく登場するものだと思われます。

(中略)
‘Global epidemic of blindness’ on the horizon, experts warn: Hours spent staring at screens ‘will rob millions of their sight decades early’
Daily Mail 2017/01/24

「世界的な失明の流行」の兆候を専門家たちは警告する。液晶画面を何時間も見つめている生活により、何百万人が視力を早期に失う可能性 

デジタルスクリーンからの高エネルギーの光が私たちの網膜を傷つけていることに関しての新しい研究結果が出された。眼球の光感受性層である網膜の損傷は、失明の最も大きな原因だが、デジタルスクリーンと網膜の損傷の関係が今まで以上に明確になり、専門家たちは網膜の損傷が世界的な流行になると述べている

(中略) 

画面を見ることに時間を費やし続けることにより、世界的な失明の流行に直面していると専門家たちは警告している。

デジタルスクリーンから放出される高エネルギーの光は、網膜を劣化させることによって、目に不可逆的な損傷(治すことのできない損傷)を引き起こす。

最新の研究では、デジタルスクリーンと網膜の損傷との関係は、これまでよりも明瞭になってきている。そして今、デジタルスクリーンにさらされている世界中の何百万人もの子どもたちが網膜の損傷の流行という懸念に直面している。

現在、約9億台のデバイスがある(前述したように、全世界では 100億台規模)。

そして、たとえば、アメリカでは 7,000万台が、保護スクリーンや保護眼鏡などによる目の保護なしに、子供たちによって使用されている。

スペインのマドリード・コンプルテンセ大学で実施された今回の研究は、2つの研究の結果を分析して比較したものだ。

最初の実験は、ラットの網膜を白色 LED 光を放出するタブレットの画面に曝露し、一方のグループはフィルターを使い、他方のグループはフィルターを使わない、という実験を行った。

白色 LED ライトに3ヶ月間暴露した後、フィルターなしでタブレット画面に曝露したラットは網膜細胞の死に関して約 23%の増加を示した。この 23%という網膜細胞の死の度合いは、視力喪失を引き起こし得るものだ。


科学的データに基づく唯一の目を保護すると確認されているフィルターであるレチカレ(Reticare)によりフィルタリングを施したタブレットに曝露されたラットは、網膜の細胞死を経験しなかった。

さらに、この研究では、タブレット画面の LED 光への曝露が、細胞死を引き起こす遺伝子、および細胞死を引き起こすことに関与する酵素の発現のそれぞれを助長することを示した。

これらの影響は、タブレット画面で適切なフィルタを使用することによって大きく逆転される。

研究を主導したサンチェス・ラモス博士(Dr Sanchez-Ramos)は次のように述べている。

「現在の社会では、人口の大多数の人々が何らかの LED 画面を、仕事でも学校でも、プライベートでも使用していることを考えますと、今回の実験の結果は重大なものと言えるかもしれません」

第2の実験は、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、パソコン、ゲーム機)ごとに、そして被験者のそれぞれに、瞳孔の直径、およびデバイスの眼までの距離に基づいて目に入る光の量を調べた。

科学者は、異なるデバイスから LED 画面の放​​射を測定し、高エネルギー光の量を計算した。

デジタルデバイスの LED ディスプレイは、非常にエネルギーが高く、網膜に損傷を与える可能性を持つ可視光線である短波長の割合が高い光を放射する。

中でも、子どもたちは同じデバイスを使用しても、大人より腕が短いために、目から画面までの距離が近くなるが、その結果、子供たちは大人に比べて、短波長の光を3倍多く受けていた。このことにより、子どもの方が大人より高エネルギーの光にさらされていることがわかった。

調査によれば、2,000人以上の 8歳から 18歳までの子どもたちは、平均として1日に、学業と余暇活動を含む中で LED ディスプレイを備えたデバイスを使って約 7.5時間を費やしたと報告されている。

この時間のおおよその分布は、テレビで 4.5時間、パソコンで 1.5時間、ビデオゲームで 1時間以上となっている。

最近、欧州政府は眼の健康へのリスク研究に優先順位をつける科学委員会を設置し、すべての研究者に研究成果を提供するよう要求している。

専門家たちは、「 20-20-20 」ルールを推奨している。

これは、 デジタル画面を見ている時に、20分ごとに 20フィート(約 6メートル)離れた場所を 20秒以上見て、目の筋肉をリラックスさせることだ。


研究者を率いたラモス博士は、「今こそ、大人と親たちが行動して、さらなる被害から身を守ることが重要だと考えます」と述べた。
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