月別アーカイブ: 6月, 2020

我々の生活に関わる、極めて憂慮すべき「5G」がもたらす有害性 ~メディアはその利便性のみを語り、有害性に触れることはない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は「我々の生活に関わる、極めて重大な情報」が含まれています。ご覧になる事をお勧めしますが、時間のない方は12分30秒~15分10秒をご覧ください。
 ワイヤレスの電磁波がもたらす有害性は8分50秒~10分46秒で、ガン、酸化損傷、DNA損傷、DNA障害、記憶力の低下、めまいや緊張、物忘れ、頭痛、鼻血、認知問題、疲労、心筋症、集中力の低下、遅延反応、筋肉の収縮から生じる背骨やアゴのずれ、乳がん、免疫障害、ストレス・タンパク質の変化、不妊症、精子の減少、精子のDNA障害、脳腫瘍、唾液腺腫瘍、アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症、パーキンソン病などが示されています。
 「5G」は、このように極めて憂慮すべきものなのですが、メディアは利便性のみを語り、有害性に触れることはありません。今の状況では、「5G」の電磁波による心身の不調も、「新型コロナウイルス」の後遺症としてとらえる方向に進むのではないかと思えます。
 ただ、Eriさんのツイートによれば、“5Gの不純物を除去し無害な高周波無線波を生成する革新的な技術”があるとのことです。ここでも問題は「人々の覚醒」にかかっているようです。
 私は将来的には、「5G」の問題は解決されると思っています。コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)や彼らに繋がる「銀河連合」を含む宇宙人たちは、ソーラーフラッシュからポールシフトを引き起こし、一握りのお気に入りを残して、人類を一掃しようとしているわけですから、「5G」で人類が苦しむことなど気にも留めないでしょう。というよりも、彼らが「光の銀河連邦」の宇宙人を通して、ディープステートによって、このような陰謀を推し進めながら、自分たちはあたかもカバールと対峙する救世主を演じ続けながら、地球人を騙し続けています。
 この愚かな連中が理解していないことは、近い将来自分たちが仕組んだワナを、何十倍の規模で自分たちが経験することになる事です。その仕組みをここで公開することは出来ませんが、既に手を打っていて、彼らは自分たちの愚かさを思い知ることになるでしょう。
(竹下雅敏)
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『5G』~人類への最終兵器~
配信元)
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配信元)
 
 
 

トランプ大統領の再選を阻むための情報操作と、新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月27日の記事で、郵送投票は「実質的に不正」であり「不正選挙」につながるとするトランプ大統領のツイートを、ツイッター社が咎めたことに対し、トランプ大統領が激怒し、“ツイッター社は「言論の自由」を完全に妨害している。そして大統領として私は決してこれを許さない!”と発言したことをお伝えしました。
 5月30日の記事では、SNS企業に認められている免責条件を狭める「オンライン検閲防止に関する大統領令」にトランプ大統領が署名したとのことでした。
 グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターなどの巨大企業は、2020年大統領選挙でトランプ大統領の再選を阻むための情報操作を行っています。日本の大手メディアは、アメリカと同様にディープステートの道具ですから、トランプ大統領のイメージを悪化させる報道ばかり行っています。
 さて、一連のQドロップを見ると、これらの事柄と、“新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連”が説明されています。
 「新型コロナウイルス騒ぎ」で人々の恐怖を煽り、投票所での感染をおそれるように方向づけ「郵送投票」に誘導する。民主党としては「NSAが不正電子投票を止めたので、次は郵送投票で不正」をするしかなかった。ところがトランプ大統領がツイートで、郵送投票での「不正選挙」の方法を暴露してしまったという訳です。
 ブラック・ライブス・マター(BLM)は「黒人に対する暴力や構造的な人種差別の撤廃を訴える、国際的な積極行動主義の運動」ということになっているようですが、Qドロップによると、民主党が選挙資金をかき集めるための詐欺団体だということです。アンティファの行動を見れば確かにこの通りでしょう。
 こうした情報を人々に知られては困るため、ツイッター社はQアノンの活動を妨害しているということです。
(竹下雅敏)
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引用元)

[Twitter]岡山県希少種 トラツリアブ

ライターからの情報です。
なんでかわいいのでしょうか。
世界広しといえども、
日本の岡山県にだけ生息する
希少種!

ツイートにあるように

ヒト懐っこい❣️

大切に種が保存されます様に
(メリはち)
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配信元)

世界的なバッタの大量発生にパキスタンがエコな手作業の対策 〜 いつの日にか殺虫剤を使わない対策を

 世界的なサバクトビバッタの大量発生が報道されています。CNNではインドやパキスタンへの襲来を伝え、特にインドでは農作物への対策としてトラクター100台での農薬散布作戦を展開したとあります。サバクトビバッタは1日に最長150kmも飛び、体重と同じ量の2gの野菜を食べるそうです。1km四方に8000万匹の成虫が群れをなし、それが数km四方にも及ぶとなると農作物への被害は甚大です。以前に中国のアヒルさん軍団が迎え撃つというニュースも見られましたが、どうなったのかしら。
 そんな折、目をみはる情報がありました。パキスタンの殺虫剤を散布していない地域でのバッタを大量に捕獲し、国が買い取って乾燥粉末にし、養鶏の飼料として利用するというものです。日の出前のバッタは大人しく、動画では面白いようにホイホイ手で獲れるようです。住民も頑張って20tものバッタを集め、収入につながりました。バッタの被害と同時に「殺虫剤散布の被害にも頭を悩ませていた」パキスタンはこのプロジェクトを拡大する計画とのことで、良い流れだと思えました。
 まのじが初めて「サバクトビバッタ」という名前を知ったのは、バッタ博士・前野ウルド浩太郎氏の「バッタを倒しにアフリカへ」という本からでした。農薬などを散布せずにバッタ被害を抑える研究をすべく単身アフリカのモーリタニアへ向かった前野博士の、その地での泣き笑いの活躍と限りないバッタ愛が綴られていました。
今回のパキスタンのニュースを見てバッタ博士はいかに?と探してみると。
「バッタを鎮める一手を編み出すため」日夜研究に励んでおられるようで嬉しかったです。薬剤などに頼らない調和的な対策が見つかりますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インドでバッタ大量発生 約30年ぶりの規模
引用元)
ニューデリー(CNN)/ 新型コロナウイルス感染拡大との闘いが続くインドで、バッタが約30年ぶりの規模で大量発生し、農務当局が対応に追われている
国連食糧農業機関(FAO)によると、大量発生しているのはバッタの中でも移動や繁殖が早く、特に大きな被害をもたらすサバクトビバッタという種類。成虫は1日に最長150キロの距離を飛び、その間に2グラム前後の体重と同じ量の野菜などを食べる
(中略)
ラジャスタン州では長さ7キロ、幅1.5キロほどの区域がバッタに覆われ、トラクター100台と消防車20台を使って水と農薬をまく作戦を連日展開。中央政府から提供された無人機を使った農薬散布も行われ、7割前後のバッタを駆逐したという。
(以下略)
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配信元)
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大量発生したバッタを飼料に 食料危機直面パキスタンの試み
引用元)
AFP時事
【ラホールAFP=時事】バッタの大群による被害で食料供給危機に直面するパキスタンで、対策の一環としてバッタを養鶏の飼料とする試みが行われている(中略)
 パキスタンのイムラン・カーン首相は、穀倉地帯パンジャブ州での実証実験の拡大を承認している

 過去25年で最悪とされる蝗害(こうがい)に見舞われた同国では、農業の中心地で農作物が壊滅的な被害を受けており、農家らは収入の確保に奔走している。
 バッタを飼料として利用するプロジェクトは、食糧安全保障・研究省のムハンマド・クルシード氏と生物工学学者のジョハール・アリ氏が始めたもので、紛争で荒廃したイエメンで飢餓対策にたんぱく質豊富なバッタを食べるよう推奨した取り組みを参考にしている

 実験では村人たちが集めたバッタを当局が買い取り、乾燥して粉末状にし、飼料に混ぜる。場所は、バッタが飼料用に適さなくなってしまう殺虫剤を農家が使用していなかったことから、パンジャブ州オカラ地域が選ばれた
(以下略)

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文春、しんぶん赤旗が報じる経産省・前田氏と電通・平川氏の関係 〜 テキサスでのイベントで懇親、それどころか2009年のエコポイント事業でも担当同士

竹下雅敏氏からの情報です。
 経産省の中小企業庁、そして持続化給付金事業を受注したサービスデザイン推進協議会(サ協)、それぞれのキーパーソンが耳目を集めるようになったタイミングで文春がまたしてもスクープを出しました。サ協がこれまで受注した3つの事業は全て経産省の商務情報政策局サービス政策課が発注したもの。そして今回の持続化給付金事業を所管するのは中小企業庁。いずれも責任者は前田泰弘氏です。そしてこれらの受注によって1100億円もの事業費を受け取ったサ協の実質責任者は、平川健司業務執行理事です。平川氏は2019年まで電通の社員でした。
 前田氏は「視察旅行」と称して米テキサス州のイベントに参加し、併せて「前田ハウス」と呼ばれる場所で前田氏主催のパーティーを開催し、日本からの民間業者と懇親を重ねていたことを文春が報じました。「日本から訪れた中小企業の社長たちが手土産を片手に『前田詣で』に精を出す」場所であったそうです。元記事にはその案内パンフレットが掲載されていますが、なかなか派手な公務出張です。そして問題は、ここに電通社員の平川氏も参加していた事実です。
公正透明な入札の結果、サ協が落札したのでないことは今や国民の共通認識ですが、やっぱりナメクジの這った跡が残っているものです。11日の参院予算委員会では、蓮舫議員の質問に対して中小企業庁長官である前田氏は「サ協の理事」との接触はあったと認めましたが、それが国家公務員倫理法に抵触するとは思わないそうです。「省庁の意思決定に関わる現職の審議官が、電通のような利害関係者と食事を共にするだけで抵触し、まして海外のアパートで合うなど論外で、完全に同法の趣旨に反している」というのがまともな見解なのですが。
 それどころか、しんぶん赤旗によると、11年前の2009年「家電エコポイント事業」の経産省側担当が前田氏、受託した電通側の中心人物が平川氏でキーパーソン2人揃って登場です。国会での「少し接触があった」という答弁は、あまりに控えめな記憶ですわね。目の前で困っている国民を踏みつけにして、自分たちは法に縛られず好き放題して良いというのも「選民思想」。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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持続化給付金「電通社員」も参加 経産省最高幹部が民間業者とテキサス旅行
引用元)
経産省の中小企業庁が一般社団法人サービスデザイン推進協議会(以下、サ協)に発注した持続化給付金問題。経産省の最高幹部、前田泰宏中小企業庁長官(56)が、民間業者とアメリカ・テキサス州へ視察旅行をしていたことが「週刊文春」の取材で分かった。前田氏らはアパートの一室を借り上げ、「前田ハウス」と称し、共に宿泊していた。サ協を取り仕切っていた平川健司業務執行理事も「前田ハウス」でのパーティに参加していた

 2016年の設立直後から、サ協は「おもてなし規格認証事業」を皮切りに3事業を次々と受注。これらの事業はすべて経産省の商務情報政策局サービス政策課から発注されており、この間、前田氏は同局担当の大臣官房審議官だった
(中略)
「さらに今回、持続化給付金事業を所管しているのも前田氏がトップを務める中小企業庁。つまり、これまでに前田氏が責任者だった部署から計1100億円以上がサ協に流れています。経産省内で囁かれているのが、前田氏とサ協の実質運営者である平川氏との関係。その象徴がテキサス州で開催されている『サウス・バイ・サウスウエスト(SXSW)』の視察旅行です」(経産省関係者)
(中略)
「毎晩、4,50人が集まり、パーティが開かれています。経産省の前田さんの部下が料理担当で、軽食やお酒が沢山用意されていました。はるばる日本から訪れた中小企業の社長たちが手土産を片手に『前田詣で』に精を出していた。彼らにとっては経産省の幹部と知り合える絶好の機会なのです
(以下略)
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配信元)

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