2020年6月1日 の記事

改心した「地球連合(古代地球離脱文明)」により現わされた、4月13日の「虹」と5月25日・30日の「日暈(ハロ)」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日のNHKスペシャルに、4月13日に現れた「虹」が出て来ました。この「虹」の出現以降、患者の数は減っていったということです。
 この「虹」は、コーリー・グッド氏によって知られるようになった「地球連合(古代地球離脱文明)」からのものです。彼らは改心し、今では「銀河国際連合」のグループとして、神々と共に活動しています。
 2019年8月31日の記事のコメントで、“神々の導きに反応し、改心し、正しく生きる者は、地球の環境が一段落した時点で、魂を本来の位置に戻すことができます”と書いたのですが、彼らは既に魂が本来の位置に戻されているのではないかと思います。
 「魂」を元の位置に戻すのは、私の仕事なのですが、この件に関しては私の内側の身体がやったようで、私にその自覚がありませんでした。「虹」を見て、魂が本来の位置に戻っていたことを知ったわけです。
 “続きはこちらから”は、日本でのもの。5月25日と30日に日暈(ハロ)が現れたということですが、これらも「地球連合(古代地球離脱文明)」によるものです。良い知らせだと思います。
 詳しいことは分かりませんが、25日は「新型コロナウイルス」に関するもの、30日は「地震」に関するもののような気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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月曜日の午後7時の間にヘルスケアワーカーが拍手している間に、街全体に虹が広がった
引用元)
(前略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
ワンワールドトレードセンターの頂上からエンパイアステートビルディングの頂上にかけて、太陽が沈むにつれて空に虹が形成される2020年4月13日、ニュージャージー州ジャージーシティから見たニューヨーク市。

最も美しい画像の1つは、InstagramユーザーのGary Hershornが撮影したものです。
(以下略)
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配信元)

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トランプ大統領が「極左団体アンティファをテロ組織に指定する」と発表 ~(暴動に関して)中国共産党の特別工作部隊(ゲリラ組織)が裏で黒人たちを操っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、“極左団体アンティファをテロ組織に指定する”と発表しました。日本のデモに、アンティファの旗を掲げているものがあるので、気を付けてください。“続きはこちらから”は、アンティファに関する少し古い情報です。アンティファのデモアルバイトを見つかって、母親にどやされる動画は、確かユーモア記事で取り上げた気がします。
 マイク・ポンペオ国務長官は、“暴動を「アンティファ的」と呼んだが、暴力の背後に誰がいるのかについて決定的な態度で語るのを控えている”とのことです。アンティファなら、ジョージ・ソロスの財団が後ろにいると思われるのですが、実は昨日、“この暴動の背後に中国共産党がいる”ことを妻に話していたのです。メイカさんが暴動に関して、“中国共産党の特別工作部隊(ゲリラ組織)が裏で黒人たちを操っている”と言っているようです。
 「香港の国家安全法の導入後に米国で暴動を始めた」ということなので、トランプ大統領は、ディープステートとの戦いに加え、中国共産党との戦いも本格化して来たことになります。馬渕睦夫氏は、“今起こっていることは「三つ巴」の戦争”だと言っていましたが、はっきりとそのような状況になって来ました。
 フルフォード氏は、ブルードラゴンやレッドドラゴンとの共闘の関係で、中国を悪く言うことはないのですが、彼らと中国共産党は分けるべきだと思います。私は、習近平氏が中国共産党の腐敗を一掃し、いずれ人々を解放してくれるものと期待していた時期が有ったのですが、自分が世界皇帝になれるかも知れないと言う目途が立った途端に、コケてしまったと思っています。もちろん今後、イーロン・マスク氏のように、習近平氏が寝返る可能性は否定しませんが、難しそうです。
 また、ブルードラゴンやレッドドラゴンは「コブラ」のレジスタンス・ムーブメントと繋がっているので、「光の勢力」ではありません。彼らは、いまだにハイアラーキーの残党勢力の支配下にあります。
 フルフォード氏の「白龍会」のトップは、トランプ大統領やQグループと同じく、本当の光の勢力である「銀河国際連合」と繋がっているのですが、トランプ大統領やQグループは「銀河連合」から改心した宇宙人グループと繋がっているのに対し、「白龍会」のトップは「光の銀河連邦」から改心した宇宙人グループと繋がっているため、上手く連携が取れているようには見えません。
 また、フルフォード氏は、「白龍会」のトップが誰なのかをいまだに知らないのではないかと思います。「白龍会」の日本でのトップが誰だったのかも知らないかも知れません。張勝植氏の著作に書いてあるのですが…。もっとも、知ってしまうとショックで、しばらく活動できなくなるかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ、暴力的抗議を受けアンティファをテロ組織に指定と発表
引用元)
<引用元:FOXニュース 2020.5.31
トランプ大統領は31日、米国政府は極左団体のアンティファをテロ組織に指定すると発表した。
(中略)
マイク・ポンペオ国務長官は、略奪、放火、暴力の背後に誰がいるのかについて決定的な態度で語るのを控えている。長官はFOXニュースの「Sunday Morning Futures」出演中に暴動を「アンティファ的」と呼んだが、平和的な抗議から全く異なるものに発展したのが「厳密にどのような状況だったのか分かるのはまだこれからだと思う」と述べた。
 
ミネソタ州司法長官のキース・エリソンは「Fox News Sunday」で、州外から来ている人々がミネアポリスの暴力行為に関与しているという証拠があると述べたが、特定の団体や思想と関連があるかどうかについては明言しなかった。
(以下略)
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メイカさんからの続報 米国の黒人暴動・・・やはり中国共産党が背後に!
引用元)
(前略)
米国の黒人暴動について、中国共産党の特別工作部隊(ゲリラ組織)が裏で黒人たちを操っている。中国共産党は、昔から米国を転覆させる計画がある。中国共産党のメディア(米支局)が黒人暴動に関してトランプを激しく批判している。彼らは米国内で反トランプの感情を扇動し、大統領選でトランプを敗北させようとしている。特別工作部隊とは、毛沢東時代に結成されたゲリラ部隊であり、彼らは米国内で暴動を扇動している。
(中略)
香港の国家安全法の導入後に米国で暴動を始めた。しかし真相がもうそろそろ報道されるだろう。米中友好の40年間で中国の嘘のプロパガンダと中国に政治家買収が盛んに行われてきた。
(以下略)
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配信元)
 
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引用元)
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引用元)

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[Twitter]「会いたかったよ〜〜!」

編集部からの情報です。
「会いたかったよ〜〜!」と泣いている。
(まのじ)
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配信元)

持続化給付金事業を受託した「サービスデザイン推進協議会」には20億円、残り97%749億円は電通へ再委託するも代表理事は「内容を知らない」と辞職 〜 協議会の定款作成者は経産省

 持続化給付金の実施が進まず、あまりにも不可解な運用が疑惑を呼び、事業者の命綱になるはずだった支援が今やモリカケ以上の闇を指摘されています。持続化給付金事業を769億円で受託した「一般社団法人サービスデザイン推進協議会」から、事業費の97%、749億円で電通に再委託されたことが明らかになり、サービスデザイン推進協議会が受け取った20億円の内容や電通への749億円の根拠が問われています。しかし現時点で経産省、協議会、そして電通からの明確な回答はありません。それどころか、サービスデザイン推進協議会(以下、協議会)の代表理事である笠原英一氏が突如、辞職を表明しました。笠原氏はこれまで「法人の業務は電通の人たちがやっている」と語っており、辞職に当たっても自身の持続化給付金事業への関与を否定しています。巨額の国費を任された法人として無責任ではすまない異様さです。
 この疑惑の当初から「サービスデザイン推進協議会とは何者か」「持続化給付金事務局の正体」をリードしてきた「東京蒸溜所 蒸溜日誌」さんのnoteが綿密な追求をされています。協議会が幽霊会社と見られる根拠も様々な資料から見て取れます。協議会の公式HPは無く、なぜか「おもてなし規格認証」の公式HPへと飛びます。経産省肝いり事業「おもてなし規格認証」の認定機関を公募したタイミングで設立されたのが協議会、そしてその選定をする審査基準を準備したのが電通ということを丁寧に押さえてあります。つまり経産省の事業を電通が手伝い、その公募に選定された法人が出来たばかりの協議会で、その実態は電通。では、このカラクリの主導は電通なのか、経産省か? 蒸溜日誌さんは協議会の定款を調べ、定款作成者を突き止めます。それは「情報システム厚生課」、経産省大臣官房の内局組織でした。5/29野党合同ヒアリングではこの定款問題を突きましたが、経産省側は経緯不明の回答でした。まあ、素直に認めるわけはなかろう。
 多くの国民が気づいている通り、電通とパソナのための事業が先にありきで税金を巻き上げている構図です。しかも、給付金の申請に当たって電通に提供する事業者のデータは、そのままビッグデータとなりえます。本当に国民のために働くつもりがあれば、マイナンバーすら不要であっという間に給付できているはずでした。加古川市のオンライン申請のシステムは、本来の行政のあり方をサラリと見せてくれました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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給付金業務、97%を電通に再委託 不透明な769億円
引用元)
(前略)
 問題となった事業は、中小企業向けに最大200万円を支払う経済産業省の「持続化給付金」だ。経産省中小企業庁によると、「一般社団法人サービスデザイン推進協議会」に、給付金の手続きやコールセンター事業などをまとめて委託した
 この協議会は2016年に、電通や人材派遣大手のパソナ、ITサービス業のトランスコスモスなどがかかわって設立された。これまでに今回を含め、経産省の「サービス等生産性向上IT導入支援事業」など14事業の手続き業務などを受託している
(中略)
 経産省によると、協議会は委託費の97%にあたる749億円で業務の大部分を電通に再委託した。経産省や協議会、電通は委託費の根拠や差額の20億円の合理性などについて明らかにしていない
(以下略)
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持続化給付金の受託法人、代表理事が辞職へ
引用元)
(前略)
 中小企業などに最大二百万円を支給する持続化給付金で、国から事業の委託を受けた一般社団法人サービスデザイン推進協議会のトップである笠原英一・代表理事が六月八日付で辞職することが分かった。この法人を巡っては、給付業務の大部分を広告大手の電通に再委託し、国からの七百六十九億円の委託費の97%を払うなど業務の不透明さが表面化している
(中略)
 笠原氏は三十日の本紙の取材に「(給付業務については)一切知らない」と話し、巨額の国のお金を使う事業の中身をトップが説明できない法人の異様な実態が浮かんだ。
(中略)
本紙は今月十九日にも笠原氏を取材。法人の業務について「電通の人たちがやっている」と説明。その際、辞職に関しては話していなかった。 
(以下略)
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一般社団法人サービスデザイン推進協議会とは何者か。「持続化給付金」事務局の謎めいた正体を考える。
引用元)
(前略)
これが意味する事実はただ一つ。つまり、サービスデザイン推進協議会の設立とは、電通をはじめとした企業群による思惑である以上に、経済産業省による思惑が強いということです。官製談合、談合という言葉が不適切であれば、官製の隠れた「外郭団体」の創設にほかならないということでした。まさか21世紀に入って20年も経ってから、こんな古典的な「悪」に相まみえるとは思わず、驚きのあまり目を白黒させてしまいました。(中略)
(中略)
追記: 持続化給付金 公式ページのドメインについて
(2020年5月6日追記:)持続化給付金の公式ホームページのURLはhttps://www.jizokuka-kyufu.jp/ですが、(中略)
(中略)ご注目いただきたいのは、その「登録年月日」です

持続化給付金サイトのドメイン登録日は「2020年4月6日」。持続化給付金事務事業の公示日よりも前の話です。てっきり経済産業省か中小企業庁が事業の開設を見越して(予め)取得していたのかと思って、その登録者名を見ると、ドメイン登録者は「 一般社団法人サービスデザイン推進協議会」と表示されています

これが何を意味するかは、もう、言う必要はないでしょう。
(以下略)


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20/05/25 フルフォード情報英語版: ハザールマフィアがCOVID-19での権力掌握に失敗し、ビル・ゲイツは今や処刑目前

 闇は深し。イエズス会、つまり設立当初から“宣教師”を自称する工作員を世界各地に送っては内政干渉してきた団体で、2008年から2016年まで総長やってた人物って、日本に住んでいたんですね、うわー嬉しくない。おまけに上智大学の元神学部教授とな。そいでもってリチャード・アーミテージ、マイケル・グリーン、ジョゼフ・ナイなどの“ジャパンハンドラー”で悪名高き戦略国際問題研究所(CSIS)のラスボスでもあったそう。
 これでやっとこさ安倍や麻生など、田布施組の売国奴も退場でしょうか。

 フルフォード氏は、コロナウイルス単体では生物兵器として大したことはなく、単なる情報戦の茶番に過ぎないが、5Gとの相乗効果だと大量殺人も可能、という立場です。
 5Gの電磁波攻撃はブロックする装置がありませんかね。カバール側も電磁波スープ漬け社会で日々生活しているのですから、いくら何でも対策が存在しないなどという訣が……でもあの人たち、IQ低そうだしなー。
 悪者退治と並行して、偽ワクチンも阻止せねばなりません。そのためにも、旗振り役ビル・ゲイツがワクチン済み証明書発行だの、人類削減だの語っている怪しげな動画をばんばん流して、シープル覚醒といきましょう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザールマフィアがCOVID-19での権力掌握に失敗し、ビル・ゲイツは今や処刑目前
投稿者:フルフォード

まずは日本解放


ハザールマフィアはCOVID-19のフェイク・パンデミックを用いて権力を掌握しようとしたが、ものの見事に失敗した、これからは【こちらが】報復を始める【番】だと、ペンタゴン筋やアジア秘密結社筋が言っている。良識派は直ちに攻撃態勢に入り、イエズス会軍の指導者で黒い教皇、アドルフォ・ニコラスを殺害した、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋は言う。

ニコラスの死で日本解放に向かう道は開かれた。これに続くはドイツの解放だ。【この2つが実現して】はじめて、アメリカ合衆国の解放や、ひいては地球の解放が可能となる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【ということで、】5月20日の黒い法王の死から始めるとしよう。【世間では】善人だと思われているようだが、ニコラスは2011年の福島の大量殺人攻撃を計画し、実行した組織のトップだった。前任者であるペーター・ハンス・コルヴェンバッハが当該作戦を任されていたにもかかわらず、ニコラスはこの戦争犯罪を認めず、謝罪や償いもしなかった。

実際に日本を動かしている戦略国際問題研究所(CSIS)の筆頭司令官が奴だったことから、その死は日本における政権交代への道を開いた。ニコラスが死んだ翌日、東京【高等】検察庁検事長の黒川弘務が「ギャンブルのスキャンダル」で辞任に追い込まれている。
ℹ2020年5月21日付けスプートニク:「東京の検察トップがギャンブルのスキャンダルで辞任

その後、662人の弁護士や学者が安倍晋三首相を東京地検に刑事告発した。
ℹ2020年5月21日付け朝日新聞:「夕食会をめぐって安倍を刑事告発

また、ニコラスが排除されたことで、福島に関する以下の刑事告訴状を国際刑事裁判所に提出する道がようやく開かれた

「関係各位

2011年3月11日、日本は福島県沖の海底に埋め込まれた核爆弾によって攻撃を受け、少なくとも15,899人の死者を出しました。

私たちには、このテロ行為の証人が複数います。その中に【名を連ねているの】は:

攻撃で使用された500キロトン級核【爆弾】装置の密輸に関与していた内部告発者で、オーストラリアANSUS工作員のサーシャ・ザリック。

核兵器をより小さな5つの装置に分割し、深海掘削船「ちきゅう」によって海底に埋め込むという作戦の技術的【な側面】に携わった、日本の自衛隊員。現在、彼は【身柄を】保護されていますが、裁判には出廷可能です。

もう一人の証人は、攻撃当時の日本の首相であった菅直人です。2011年3月11日の翌日、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、日本が保有する外貨をハザールマフィアに引き渡さなければ、さらなる攻撃を行うと菅を脅しました。NSAと日本の自衛隊は、この会話を録音したものを持っています。

オーストラリアのケビン・ラッド首相も、日本への攻撃が迫っていると警告しようとしたところ、米連邦準備制度理事会の工作員らによって権力の座から追われた旨、証言できます。

福島の津波と原発事故が意図的な攻撃の結果であったことを疑う余地なく証明できる証人は、他にも大勢いるのです。

また、以下のような人物が攻撃に関与していたことも証明できます(※故人も一部含む):

元イエズス会総長のペーター・ハンス・コルヴェンバッハ。攻撃は自分の功績だと主張したのを、NSAが録音しています。

イスラエル首相のベンヤミン・ネタニヤフ。上記で言及しましたが、ネタニヤフも攻撃は自分がやったと主張しているのを録音されています。

レオ・ザガミ。2011年3月11日以前に日本で出版された本の中で、当該攻撃が行われると脅していました。

海底の核攻撃と同時に爆発するよう、福島原発に小型核兵器を設置したイスラエルの警備会社マグナBSP。当時の福島県知事をはじめ、彼らの関与を証言できる人物が大勢います。

当該攻撃に関与した個人や組織はこの他にも大勢いますが、予備調査を始めるには以上の情報で十分かと思われます。

もしICCがこの問題に対処されない場合、ホワイト・ドラゴン・ソサエティはこの大規模な戦争犯罪を隠蔽するとの決定に関与した裁判所職員全員を追い詰め、殺害させていただきます。」

ICCの現在の長官はチレ・エボ゠オスジである。オスジと、もう二名の筆頭判事が福島関連の戦争犯罪を起訴しないのであれば、地球上で最高位と目される司法組織のトップとして【三人とも】戦争犯罪の隠蔽で有罪だ。戦争犯罪者らは即決軍事裁判、すなわち死刑に処す。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

ICCは、第三世界のしがない独裁者しか訴追することのできない欧米のいち機関ではなく、それ以上の存在なのだと示す時が来ているのだ。判事の皆さんは、事実確認をされたし。これは冗談ではない:やるか、死ぬかだ!

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