メディア業界の実態
メディア業界は、業務としては通信社の情報提供、経営としては広告収入によって成立しています。広告収入なしにはメディアは運営不能であり、
日本のメディアを全面完全支配しているのは「日本の広告業界のガリバー」とも称された「電通」である、これはごく常識的な話です。
電通は「共同通信社」「時事通信社」とは一体と表現しても良い関係でもあります。
電通は裏天皇グループの、具体的には五龍会の黒龍会に所属する企業です。
つまり、日本メディアを支配する電通は八咫烏の意図の元に動いており、電通は日本のメディア支配の他には
国政選挙を取り仕切っていることもよく知られている事柄です。
この電通は、外部からは「カナダに本拠地がある世界最大手の広告会社」のオムニコム（OMC）を通じてブロンフマン一族の支配下にもあることを、『黄金の金玉を知らないか？』の
2016.05.19記事にわかりやすく説明され、記事の最後は次のようにくくられています。
メディア業界というのは上はヤクザでその上はマフィアなのです。
これは裏を知ってる人の常識です。
残虐、凶悪の殺人集団がニュースや芸能界をプロモートしている。
まぁ、前から皆様も何となく気づいていた通りの話です。
一般民衆はメディアによって「情報支配（洗脳）」を受けており、そのメディアを一般民衆は上品で常識・良識的なインテリ集団のように思い込んでいるフシがありますが、
実際には、メディアとは暴力装置からのプロモートを受けているのです。
金融支配と情報支配と暴力支配はいわば三位一体のような関係にありますが、特に情報支配と暴力支配は渾然一体の関係なのです。
メディアを制するものは、大衆を制す。
日本メディアを支配する電通がブロンフマン一族の支配下にもあるというのは、メディアを巡る構造上から自然的にそうなるのですが、それ以外でも電通とブロンフマン一族が強い繋がりがあるのは間違いのないところです。
メディアを巡る構造について、ブロンフマン一族はランベール一族、そしてロスチャイルド家の親族になっており、『オルタナティブ通信』からの情報として、ランベール一族は「
世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営」とのことですし、そもそも
ロスチャイルド家は、19世紀には３大通信社「アヴァス、ヴォルフ、ロイター」の三社をその傘下に置いていたのです。
ロスチャイルド＝ランベール一族が西側世界のメディアを傘下に置き、そのメディアのプロモートを暴力の実行部隊のブロンフマン一族に託していた、こういう構図になっていたでしょう。この構図から電通もブロンフマン一族の支配下にあることになります。
ただし、ブロンフマン一族はロスチャイルド＝ランベールからのメディア支配の構図を除いても、それ以前の時点から電通と背後の裏天皇グループとは密接な関係にあったはずなのです。
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また、ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討しているとあり、ロシアは「金本位制」の復活に向けて動き出していることがはっきりしました。
4月27日の記事で、ユーラシア経済連合（EAEU）の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたセルゲイ・グラジェフ氏は、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システム”への移行の第一段階が「自国通貨と金」だということでした。
2017年9月17日の記事で、経済学者で元世界銀行職員のピーター・ケーニッヒ氏は、“将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろう…経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう”と言っていました。
このときのコメントでも触れましたが、「金に裏付けられた新金融システムは、一時的なもので、将来的には各国のGDPに裏付けられるようになるだろう」と記したように、将来拡大された新しいGDPの概念によって、通貨は裏付けられるのではないかと思います。
またこのとき、「将来地球から戦争がなくなり、正しい銀行システムの構築によって、地球上から飢える人が居なくなった時に、通貨は自然に地球上から消える」とコメントしたのですが、これはコーリー・グッド氏が指摘しているように、誰もがレプリケーターを所有し、生活に必要なものをすべて空中から取り出せる時代になったとき、通貨は意味を持ちません。レプリケーターで金（ゴールド）でも紙幣でもいくらでも作り出せるからです。
2017年2月5日の記事で、「いずれにしても、一旦金本位制にもどり、いずれGDPで裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう」とコメントしたのはこうした考えからです。