月別アーカイブ: 12月, 2022

京都大学の宮沢孝幸准教授「武漢で出た時に…人工説を大きく叩いてました。…だけどオミクロンになって、まあ間違いなくこれ人工物だと僕は確信してます。」 / オンタリオ州外科医協会は、オンタリオ州の全医師に対し、ワクチン未接種者を精神障害者とみなし、向精神薬を投与するよう勧めた

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学の宮沢孝幸准教授が、今や完全に陰謀論者になってしまったというお話です。非常に面白い内容です。動画の29分20秒あたりからご覧ください。
 宮沢孝幸氏は、“武漢で出た時に人工説あったでしょ。その時に私は否定側に回って、人工説を大きく叩いてました。…だけどオミクロンになって、まあ間違いなくこれ人工物だと僕は確信してます。で、そうすると武漢も恐らく人工物で、あっこれはやっぱり作ったんだという話ですね(29分30秒)。…ワクチンは僕らコロナを知っている人間からすると、ちょっとあり得ない(30分9秒)。…(ワクチンを打って)抗体が上ると…僕たちの技術からするとですね、上がった人だけを殺すウイルス作れるんですよ(31分25秒)。…これからバイオテロの時代になります。僕たちはスゴイ高病原性のウイルスを簡単に作ることが出来ます。学部学生でも作れます。…しかもそれは特殊な機械はいらない(41分15秒)…実際、今回やられた可能性があるってことです。…陰謀論だっていうかもしれないけれど、今の我々の解析からはもうそこまで来たし、実は我々のラボでも別の角度から、これが人工物ではないかっていうのを見つけてしまいました。しかしこれを発表する術がないんですよ。なぜなら殺されるから。ホントに。で、これをどうするかって今、いろんな国と議論してます、裏でね。ぶっちゃけた話(41分47秒)”と言っています。
 ウイルス人工説を否定していた側に居た人が、「まあ間違いなくこれ人工物だ」と確信するぐらいに、証拠が集まってきたということだと思います。何と言いますか、またしても陰謀論者が正しかったということになると、世界を正しく認識する上で「陰謀論」と考えられているものが、実は真相に近いということなのでしょう。
 “続きはこちらから”の動画では、「オンタリオ州外科医協会は、オンタリオ州の全医師に対し、ワクチン未接種者を精神障害者とみなし、向精神薬を投与するよう勧めた」「カナダのブリティッシュコロンビア州政府は、監督機関がヘルスケアと代替医療を規制する(中略)…法案を通過させようとしている。…この法案は、ブリティッシュコロンビア州政府に、任意の病気を選択してワクチン接種を義務付けることができる権限を与える。…政府が個人の財産を差し押さえることや最高20万ドルの罰金を科すこと、刑務所に入れることができる」と言っています。
 陰謀論者が警告していた世界にどんどん近づいているのですが、どうします? 老害に対して、はっきりと「老害」と発言した人が人気者になっているようですが、どうしようもない連中には、はっきりと「馬鹿者!」と言わなければならないのです。
(竹下雅敏)
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【パンデミック・レジリエンス】
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編集者からの情報です。
うまいもんです!
(ぺりどっと)
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マッカロー博士「mRNAワクチンを2012年に採用・開発したのは米軍」「ワープスピードではない」/ 市民を守るためのワクチン接種ではないことを見抜いた医療者のツイート

 ピーター・マッカロー博士がmRNAワクチンを採用・開発していたのは米軍だと述べています。昨年のぴょんぴょん先生の記事でもDARPA(国防高等研究計画局)がmRNAワクチンと深く関わっていることが判明していましたが、博士の克明な解説で2012年から開始されたプログラムであったことが分かります。「これはワープスピードではありません。これは10年かけている話です。」「軍事的なものだったのです。保健福祉省のアレックス・アザーと国防省が発表した軍事プログラムであり、私たちをワクチン時代へと引き入れました。」と明かしています。また、フロリダ州知事が「ワクチンについて誤解を招くような虚偽の声明を出したワクチンメーカーの責任を追及するつもりである。」と発表しました。故意に人々を命の危険に晒したことを公人が非難しているのです。mRNAワクチンは一般の人々の健康のために作られたものではなく、前提として「害意」があったことを私たちは自覚して情報を見ていく必要があります。まさか製薬会社や国がそんなことをするはずがない、という思い込みを捨てないと判断を誤ります。
 ご夫婦で医院を開業されている方が、ワクチン接種業務の協力要請を受け「接種デモンストレーション」の講習を受けた様子をツイートされていました。医学的な説明よりもコロナで脅すような問診票、従来にないワクチンの扱いへの違和感に加えて、「フェイスシールドが何故必要なのか質問したら 『あいつら何持ってるかわからないから』」と、市民をまるで実験動物扱いです。まじめな医療者であれば「本当に市民を守るためにやろうとしているのか? そうだとすればもう少し実践的なデモンストレーションをするべきだろう」と感じる接種体制であったことが分かります。国は、製薬会社は、決して国民を守ろうと考えていない。ワクチン後遺症の責任追及をするためにはこの事実をありのままに認める必要があります。
(まのじ)
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救済には程遠い被害者救済法案が衆院可決、成立へ「統一教会の完勝ではないか」〜 統一教会に屈した議員を落選させるのは有権者

 統一教会などの被害者救済法案が衆議院で可決しました。立憲民主党が賛成することを表明し、12/10に成立することになります。実効性がないと指摘されていた、法人が寄付を勧誘する際に個人の判断を惑わせない「配慮義務」について「裁判所で不法行為と判断されるのか極めて不透明」なため、専門家は「禁止行為」にするよう求めていました。しかし立憲民主党は「十分に配慮」の文言を入れることで妥協したようです。共産、れいわは反対しました。今回の法案では対処できない「積み残された家族被害、児童虐待、海外への資金流出、政治への浸透など課題が山積み」とあり、とても問題解決には程遠い救済法になりました。
 「じぶん」さんは「統一教会の完勝ではないか」とツイートされています。そもそも法案の策定にバリバリの与党壺議員が関わっていたのですからザル法決定でした。立憲民主は被害者救済よりも政局を優先したのではないか。唐突に政府が「共産党について暴力革命の方針」の答弁書を出したのは、勝共連合のマウンティングであったことには気づきませんでした。なるほど「グウの音もでないほど、政治家は統一教会に屈服」です。
 しかし形となった救済法の運用を監視し、屈服した政治家連中を選挙で落選させることができるのは、私たち有権者です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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旧統一教会の被害者救済法案が衆院可決 賛成多数で
引用元)
旧統一教会の被害者救済に向けて悪質な寄付を規制する新たな法案は、衆議院本会議で、自民・公明両党や立憲民主党などの賛成多数で可決されました
法案は参議院に送られ、会期末の12月10日、成立する見通しです。
(中略)
法案は、事前の協議により野党側の主張も反映させる異例の形でまとめられ、8日の衆議院の特別委員会で、配慮義務の規定の「配慮」という文言を「十分に配慮」にするとともに、配慮義務を怠った場合に法人名を公表するなどの修正が加えられました
(中略)
一方、共産党は、いわゆるマインドコントロールに適切に対処できないなど、被害者救済や被害防止には不十分だとして反対したほか、れいわ新選組も反対しました。
(以下略)
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ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった。この記録は、2022年2月28日にジャスティス・ウォッチが国防脅威削減局に対して行った情報公開法(FOIA)請求に応じて入手されたものだ、ということです。 
 冒頭の動画で、ハンター・バイデンは、ウクライナのバイオ研究所の請負業者のために資金を確保するのを手伝った、と言っています。
 ジャスティス・ウォッチの調査・研究部長であるクリス・ファレル氏は、“このプログラムは国防脅威削減局(DTRA)の管轄で、旧ソ連の科学者のための雇用プログラムです(1分20秒)。…炭疽菌とウクライナの研究所は本当です。…しかし、それは旧ソビエト時代の研究所プログラムや科学者を取り込んで、我々の給与支払い名簿に載せるためだったのです(2分20秒)。…
 多くの懸念があります。ウクライナは非常に腐敗した国であり、何十年も前からそうでした。…どこかの国際機関の腐敗度合いを示す尺度があります。…ウクライナは中国やキューバより下のランクなんですね。だから、とても問題の多い国なのです。そして、非常に致命的な病原体が、給与支払いを通じて取り込んだと思っている人々の手にあるのです。国防省が管理・監督する計画とプログラムを通じてです(3分12秒)。…つまりすべてがコントロールされ、良く管理され、監視されているという公式計画とは別のことが起こっているのです(3分57秒)。…
 費やされた金額、プログラムの管理に関与した政府契約者、研究所で扱っている病原体の種類を見ると驚きます。さらに少し読み進めると、監督責任を負っている人たちは、「電気がなければならない」「バイオセーフティ担当の適切な人材が、その研究所のそのポジションで働かなければならない」と言っています。戦争が起きて、ロシアがウクライナの電気を止めようと思っているときにね。…誰が責任者なのでしょうか? …バックアップの電源はあるのでしょうか?…ウクライナの原子炉について、人々は心配しました。バイオラボも同じように心配した方がいいです(6分45秒)”と言っています。
 この動画は、米国独立系メディアのものだということですが、“続きはこちらから”の駐日ロシア連邦大使館のテレグラムを見ると、ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容が事実であることが分かります。
 ところが、駐日ロシア連邦大使館のツイッターの書き込みを見ると、“ここまでレベルの低いツイートが良く出来るな…”と思うものが、たくさんあります。自らのアホさ加減をさらけ出しているようなものなのですが、“政治家だけでなく、国民も愚かだ”と思われるだけなので止めていただきたい。もうこれ以上のアホは要りません。
(竹下雅敏)
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