19/7/6&8 ソルカ・ファール情報：7.1の震動がカリフォルニアを襲う中、ロシアは地震兵器が“稼働中”であることを仄めかす

投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

暴走するアメリカに鉄槌

本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の実に恐ろし気な新報告書は、アメリカ合衆国がヨーロッパを反ロシアのプロパガンダで溢れかえらせようと計画していると強く糺弾する内容でした。


――アメリカ勢はヨーロッパの地元メディアが自分たちから言われた通りに報道する限りは、何百万ドルと【資金を】注ぎ込んであげるのだそうです。

――【この報告書の中には】セルゲイ・ショイグ国防相による凄まじく暗号めいたコメントが含まれていました。「今や稼働中」のアカデミック・ロモノソフで「彼らも衝撃を受けて正気に戻るだろう」と述べたそうで、更には「彼らが如何ほどに準備していようと」【防ぎきれまい】と言ったとか。

――【準備とは】明らかに先月米軍がアメリカ西海岸沖で「『デカイやつ』に備えるために」行ったという大規模軍事演習のことでしょう。


――【この「デカイやつ」とやらは、】７月４日にマグニチュード6.4の地震が南カリフォルニアを襲い、７月５日には更に５倍強力なマグニチュード7.1の地震が続いたとあっては、どうやら予測よりも早く訪れそうな気配です。

――ベネズエラの今は亡き指導者ウゴ・チャベスが、2015年に「米国は既に地震兵器を使用してしまった」と警告していたのが思い起こされます。




【中略】

80年代には既に存在していた地震兵器

当該報告書で最も懸念すべきは、【ロシア】安全保障会議のメンバーであるワレンチナ・マトヴィエンコ【上院議長】とセルゲイ・ナルイシキン【対外情報庁長官】が、スタニスラフ・ルネフについて取り交わした議論でした。

――その殆ど全てが黒塗りされ、国家安全保障上の「特に重要な」機密として指定されていたのですが、それでも極めて重要【だと感じる理由は何故かと言いますと】、ルネフが【これまで】アメリカに亡命したロシア軍諜報将校【※つまりスパイ】の中で最も階級が高く、1992年以来【ずっと】FBIの証人保護プログラム下にあり、最も厳重に保護されているからです。

――しかも彼がアメリカ側にロシアの最も秘密にされていた戦争計画や特殊兵器の数々を暴露したため、ロシアの諜報諸機関は法に則り“殺害命令”を発布していたからです。

地震兵器とは

当該報告書では言及されていませんが、裏切り者スタニスラフ・ルネフが言っていた“特別装置”は、西側では「地殻兵器」という名で最もよく知られています。

――強大な弾性エネルギー・チャージを作り出して地殻活動地域の地殻を歪ませ、震源地【となる場所】での核爆発ないしは膨大な電気パルスで地震を誘発します。

これは理解しておくべき重要な点で、ロシアが密かに核実験を行っているとペンタゴンは主張しており、それに対して安全保障会議は取り合わないつもりだと当該報告書も特記しているのです。

――【ペンタゴンの非難の】的はアカデミック・ロモノソフに集中しています。非自走式の巨大な極秘原子力発電所としてこれまで建設された中で世界最強のもので、６月25日に行われた最終“テスト”はカムチャツカ【半島】を襲ったマグニチュード6.2の地震を引き起こしました。

――ですが５日後の６月30日には、【監督局から】10年間の運転認可が下り、【製造していたバルチック造船所から】ロスアトムに引き渡されました。

――【ロスアトムは】モスクワに本社を置き、原子力および特殊核兵器に特化した、非常に謎に包まれたロシア国営企業です。

タイミングいいんだか、悪いんだか

何の因果か、アカデミック・ロモノソフが活動を開始し、操業可能となった６月30日から僅か24時間後、アメリカ勢が攻撃もされていないのに一方的にロシアの最も秘密にされていた潜水艦に対して攻撃を開始したのです。【当該潜水艦は】日本沖で墜落したアメリカのF35ステルス戦闘機を国際水域の海底から引き揚げようと準備を進めていたのですが、【この攻撃によって】14名のロシア人乗組員が殺害されてしまいました。

――【おまけに】攻撃の直後にはアメリカ空軍参謀総長デイヴィッド・ゴールドフェイン大将が、自身の「米国にロシアが核攻撃を仕掛けた場合の３段階反撃計画」を驚くべきことに詳しく述べてみせたのでした。

米空軍のゴールドフェイン大将がロシアを核戦争で脅してから24時間も経たない７月３日には、アラスカで地震が38回も集中的に発生します。

――この不可解な地震は北アメリカの西太平洋海岸を下がっていき、その次に【カナダ・ブリティッシュコロンビア州の群島】ハイダ・グワイとバンクーバー島の間をマグニチュード6.2の地震となって襲いました。

――７月４日には南カリフォルニアまで下がり、マグニチュード6.4の地震となって襲います。そして数時間前の７月５日には更に５倍強力なマグニチュード7.1の地震となって【同じ場所を】襲いました。

【中略】

――以上の出来事から、乗組員を殺害され核兵器で脅されたロシアがアメリカに報復に打って出たのは明らか。前々から【存在することが】知られていた地震兵器をアメリカに用いたのです。

【以下略】

最悪の事態は一応回避

本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省（MoD）の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされていました。【中略】

――【基本的にはイランが核合意で定められた上限3.67%を超えたウラン濃縮度の着手についての報告書でしたが、その中で】遠回しに（直接ではなく間接的な形で）触れていた【情報として】、数時間前にドナルド・トランプ大統領が米海軍制服組の最高位の将校となる予定だったウィリアム・モーラン中将を追放した、とありました。【そのお蔭で】チャイナレイク海軍航空兵器基地が完全に破壊されることを「まず間違いなく」防ぐこととなったそうです。


――モーラン大将の追放情報の後には、アカデミック・ロモノソフが「一時的に稼働停止状態」に置かれた、とも【書かれて】いました。

【中略】

――米海軍が７月１日にロシア【軍】の潜水艦を攻撃して14名を殺害して以降、【アカデミック・ロモノソフは】「稼働中」となり、南カリフォルニアの砂漠にあるこの米海軍基地【＝上のチャイナレイクのこと】を標的として２つの大規模地震を起こし、【基地を】機能停止に追い込んだため、必要不可欠でない【同基地の】職員は全員避難を余儀なくされました。

――そして現時点でも【基地は】全ての安全確認が完了するまで閉鎖されたままです。

米陸軍と海軍の確執

私たちがコメントを許されている当該報告書の黒塗りされていない部分によりますと、第二次世界大戦直後の余波としてアメリカ合衆国で何が起こったのかを知ろうとしない限り、同国でこんにち起こっていることは何一つ理解できないとのこと。

【第二次世界大】戦に勝てたのは、米陸軍航空軍が中心となった1942年設立の戦略諜報局（OSS）や【もっと前から存在する】海軍情報局（ONI）が主に決行した諜報作戦【の数々】のお蔭でした。

――【海軍情報局の方は】1882年３月23日に作られ、米国の諜報機関界隈の中で最も古い機関となっています。

ですが第二次世界大戦が終わって２年も経たない内に、戦略諜報局と海軍情報局の間で勃発していたアメリカ諜報界の首位の座をめぐる戦いが、限界まで達してしまいました。

――そこで生まれたのが1947年９月18日に施行された、1947年の国家安全保障法なのです。

――【この法律によって】戦争省（陸軍省と改名）と海軍省は合併させられ、国防長官が率いる国軍組織（NME）となったのです。

――【陸軍航空軍という部門を有していた】米陸軍からは全ての空軍力が剥ぎ取られ、米空軍という新たな軍隊が作られました。

――ですが米海兵隊は、海軍省の完全な支配下にある【海軍内部の】一つの独立部門として守られたのでした。

1947年の国家安全保障法の定めにより米海軍が米陸軍よりも優位に立った訣ですが（米海軍は独自の地上部隊【※例えば海兵隊】に加えて、空軍力も保持することが許されていました）、【このパワーバランスを】緩和するため、戦略諜報局は解体され、【やがて】中央情報局（CIA）という全く新たな諜報組織へと融合されていく、と当該報告書は指摘します。

――【CIAは】アメリカにとって初の平和時の諜報機関で、【やはり】新たに創設された国家安全保障会議に直属しています。そして後者は大統領に国内外の政策および軍事政策について助言し、様々な軍や諜報機関の連携を確かなものとするの【が役割】です。

海軍のディープ・ステートっぷりが筋金入り

ですが1947年の国家安全保障法が意図せずしてもたらした破滅的な結果が、こんにちでは“ディープ・ステート”として知られる陰の政府を生み出してしまったことだ、と当該報告書は記しています。

――その権勢は、ほんの10年ほど後の1961年にはドワイト・アイゼンハワー大統領が退任演説で、アメリカの人々に警告として以下のように述べるまでになりました：


アイゼンハワー大統領が具体的に警告していたのは、1947年の国家安全保障法によって作られ、選挙で選ばれる訣でもなく、【それゆえ民衆に】責任を負っている訣でもない、米国の膨大な軍隊および諜報諸機関の複合体【の存在】だった、と当該報告書は説明しています。

――――【しかも複合体内部では】全て【の軍部や機関】が常に互いに争っているのです。【その結果】CIAに貼り付けられたモットーは「1953年以来、世界中の民主主義を破壊していってます」というもの【※もちろん揶揄です、本物のモットーは全く別物です】。そしてこれまで世界が目にしたことのない、最大規模の違法な麻薬カルテルの一つと化したのでした。

――それでも米海軍がアメリカの人々に対して犯した犯罪の数々に比べれば、【CIAなぞ】可愛いものです。そのごく一部を挙げますと：

海軍情報局は、初代アメリカ合衆国国防長官ジェームズ・フォレスタルを海軍病院の窓から放り投げて自殺させました。

――【フォレスタル国防長官は】ハリー・トルーマン大統領からUFOを調査する極秘委員会を立ち上げるよう、命じられていた人物でした。

――ですが、彼は自分が知ったことを公表したいと望んだせいで、排除されねばならなかったのです。

海軍情報局は暗殺されたジョン・F・ケネディ大統領の遺体を、法を犯して攫（さら）いました。大統領の弾傷の本当の原因を隠蔽するためです。【奪われた際、遺体は】ワシントンD.C.のベセスダ海軍病院で護衛が守って【いる筈】でした（※フォレスタル国防長官が窓から落とされたのと同じ病院です）。

――だからこそ、ロナルド・レーガン大統領が暗殺されかけて負傷した際に、大統領専任のダニエル・ルーゲ医師はベセスダ海軍病院へ転院させることも、米海軍の医師らからの一切の助けも、きっぱり拒絶したのです。

海軍情報局の幹部将校ボブ・ウッドワードは【1971年以降はワシントン・ポスト紙の記者に表向き転職し、】殆ど彼一人の力でリチャード・ニクソン大統領の転覆の首謀者となりました。


2001年９月11日に起こった【複数の】攻撃（いわゆる9.11）を止めさせることが出来たのは、海軍情報局のペンタゴンの通信本部に対して巡航ミサイルが発射されてからのことでした。

海軍VSトランプ大統領

1947年の国家安全保障法が制定されてから初めてのことですが、米海軍と海軍情報局は現在、彼らの全歴史上で最大の敵に立ち向かっており、それがトランプ大統領なのだ、と当該報告書は続けています。

――【大統領は】2018年12月、中東の米軍の指揮官を務め、たった一人で第三次世界大戦を勃発させようとしていた米海軍のスコット・A・スターニー中将に関して、「頭に２発の弾丸」【を撃ち込んで】自殺させよと命じ、【海軍】同様に冷酷で死ぬまで戦いを辞さない人間なのだと証明してみせました。

ですが2019年５月半ばには、トランプ大統領が米海軍を制御できなくなったとする複数の報告書を受け取ったことから、ロシアは戦争に備えるようになったと当該報告書は更に記しています。

――この戦争は2019年６月初めに米海軍の戦艦がロシアの戦艦に衝突を試みてきて、“あと数秒以内”で現実化するところでした。

――その一週間後には米海軍がイラン沖で二隻のオイルタンカーを標的に、“偽旗”事件を起こそうと試みたことで、両国間で高まる緊張はより悪化していったのです。

――【ロシア】国防省は報復措置として、“国殺し”【と仇名される】核兵器搭載のロシア戦艦「アドミラル・ゴルシコフ」に全ての米海軍基地を数分以内の射程距離圏内に捉えたアメリカ合衆国沖へと展開するように命じ【ざるを得ませんでした】。

――それに対し、米海軍はロシアの潜水艦を攻撃し、乗船していた14名の英雄を殺害することで応戦してきたのです。

――そこでロシアとしては、チャイナレイク米海軍航空兵器基地をがれきの山とするため、【西側から】恐れられた“地殻兵器”を用いて、繰り返し大規模な地震【を発生させること】を余儀なくされました。

――この攻撃は、トランプ大統領が米海軍の最高将校を追放した数時間前にやっと停止しました。



【中略】




翻訳：Yutika

註：原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております（※水色部分は引用部分です）。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。

【　】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。

ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。

Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。