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グレート・リセットの野望に基づいて行われているワクチン接種 〜 人間にマイクロチップを埋め込み、それにより人間すべてを管理し…全人類奴隷化計画の実現を目指すグレート・リセット

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竹下雅敏氏からの情報です。
　「The Great Reset_これは陰謀論？」の動画の冒頭で、世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）での岸田首相の特別講演の様子が出てきます。「今我々はグレート・リセットの先の世界を描いて行かなければなりません。新しい時代を切り開くためには、価値観や置かれている状況、立場の違いを超えて対話を積み重ねることで、多くの人が信頼によってつながることが極めて重要です。」と言っています。
　岸田首相の口から、グレート・リセットという言葉が出て来るとは、驚きました。ゴムマスクと中の人はどうなっているんだろうと気になります。
　3分24秒では、“WEF(世界経済フォーラム)の会長兼創設者は、ドイツの大学教授であり実業家でもあるクラウス・シュワブです。彼の著書「グレート・リセット」の中で、WEFの計画について詳しく述べています。「パンデミックは、私たちの世界を振り返り、再構築し、リセットするための、稀にしかない機会の窓である」”と言っています。
　次の動画の冒頭でクラウス・シュワブは、「この第４次産業革命の重要性は、あなたがしていたことを変えずに、あなたを変えます、あなたが遺伝子編集を受けると…あなたのアイデンティティに大きな影響を与えます。」と言っています。
　続けて、ヘブライ大学教授のハラリ博士は、「人間は今やハッキング可能な動物です。」と言い、2分14秒のところでは、「まもなく、少なくとも一部の企業や政府は、すべての人々を体系的にハッキングできるようになるでしょう。私たち人間は、私たちがもはや神秘的な魂ではないという考えに慣れる必要があります。」と言っています。
　強キャラ感がすごいロシア正教会の司教は、「彼らは人類のほとんど…60億人を消し去り、ごく一部の人間だけを残すことを計画していますが、それだけではありません。人間を“生物学的”、“技術的”、“デジタル的”な存在に変えるために人間自身を侵害し…これらの強力な世界の指導者たちは、“トランスヒューマニズム”と“ポストヒューマニズム”の旗印のもとに行進しているのです。」と言っています。
　“続きはこちらから”の記事は、グレート・リセットが何を意味するかを簡潔にまとめています。「平たく言うと、人間にマイクロチップを埋め込み、それにより人間すべてを管理し…全人類奴隷化計画の実現を目指すということ」です。
　現在のワクチン接種が、このグレート・リセットの野望に基づいて行われていることを認識する必要があります。岸田首相をはじめ、世界の首脳陣が同じ言葉を使っています。これらのことを未だに「陰謀論」と言っているようでは、将来確実に「ハッキング可能な動物」へと変えられてしまうでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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The Great Reset_これは陰謀論？
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Rumble 22/01/31　Mayo97

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五分でわかる、グレートリセット、トランスヒューマニズム、ワンワールド政府
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Rumble 22/02/05　information for Japnanese
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貯蓄ゼロの世帯を直撃する輸入インフレ「政府日銀の物価上昇放置はもはや犯罪」、国の「棄民」に対して「超絶積極財政」で需要喚起を訴える山本太郎代表

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　1/4の為替相場で、日本の円が5年ぶりに１ドル116円台まで下落したことに衝撃が走りました。世界のインフレ圧力を受けた日本の物価上昇に拍車をかけるもので、藤原直哉氏による輸入インフレの解説が今の日本を浮き彫りにしていました。日本の物価は資源、エネルギー、部品、食品など輸入品に影響を受け、円安は国内物価を上昇させる重要な要因となります。これまで世界ではリーマンショック、コロナ対応など大型の金融緩和が続いたものの、マネーは富裕層による「切り捨て型の投資」にのみ向かって一般の下々には届かず、貧富の格差がますます拡大しています。富裕層は今やめぼしい投資先が無くなって一般のものを買い始め、世界規模で投資対象となった物の「買い溜め・売り惜しみ」をして儲けを出す、これが物価上昇の背景にあると見ます。日本がこの物価上昇を放置すると、今度は国内で円安見越しの「買い溜め・売り惜しみ」をして利益を上げる動きが出て、さらに物価上昇を助長します。
　一方、日本ではこれまでの竹中・小泉の新自由主義路線、アベノミクスという失政で、豊かだった中流層を破壊し、貯蓄ゼロの人を多数生み出しました。物価が上昇し続ける局面では、この貯蓄ゼロの世帯を即座に追い詰めます。政府日銀は早急に物価を下げ、安定させ、国民を一人残らず救うのが仕事のはずですが、日銀はもとより岸田政権は富裕層のために株価上昇を期待し、物価上昇を放置しています。これはもはや犯罪だ、史上最高の企業の内部留保を吐き出させ、国民に分配する必要を認識しているのは「山本太郎だけではないか」と苦言を呈しておられます。国の露骨な「棄民」に対し、山本太郎代表の炊き出しは、それ自体が痛烈な抗議です。「新年のご挨拶」という動画では「何一つめでたくない政治状況」を打破し、「消費税は廃止」「インボイスも廃止」「ガソリン税ゼロパーセント」そして「現金給付」の「超絶積極財政」で需要を喚起すると明快です。
（まのじ）
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「グレート・リセット」計画とは：クラウス・シュワブとその仲間たちによる“権力者を頂点に据え置くことを目的とした人間アリ農場を作るための、この世の地獄”

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竹下雅敏氏からの情報です。
　動画の2分27秒で、“イベント201は、COVID-19がパンデミックと宣言される５ヶ月前に行われました。このイベントの参加者は、現在、実際のパンデミックに深く関わり、そこから利益も得ている人たちと同じ人たちです。…アンソニー・ファウチは、2017年の1月の時点で、2020年末までに大流行が起こることを知っていました。…このイベントの脚本は、誰が書いたのでしょうか？”と言っています。
　6分32秒以降では、“国連が世界経済フォーラムと手を組んでいます。…世界経済フォーラムや国連は、この「グレート・リセット」をどのように実現するつもりなのでしょうか。…彼らが使っている重要なツールの一つが、３つの単語のスローガンである「Build Back Better（より良い復興）」です。…クリントン自身がこの「より良い復興」という言葉を作った人であることを考えると、透明性と説明責任は、ほとんどありません。…どんな災害も、「より良い復興」という完璧な口実になり、災害救助に使われるべき資金を、自然エネルギーの投資家を大金持ちにすると同時に、国連の政策に補助金を出すために使うことができるのです。…「グレート・リセット」と呼ばれるものは、抑圧の手段を用いて、自由と権利を奪うために意図的に作られたものであり、COVIDパンデミックによって、もたらされる機会なのです。”と言っています。
　例によってゴムマスクを被ったクラウス・シュワブが、「物理的な空間におけるあなた方の全ての権利に足を踏み入れた今、私たちはデジタル空間におけるあなた方の全ての権利に足を踏み入れる準備を進めています。」と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧になると、「グレート・リセット」とは世界のエリートによる計画で、“（国民は）何も所有せず、プライバシーもない。…宗教は存在せず、選択も存在せず、思想の自由もない。…権力者を頂点に据え置くことを目的とした人間アリ農場を作るための、この世の地獄”とありますが、この通りではないでしょうか。
　こうした「この世の地獄」を作り出すために、“クラウス・シュワブとその仲間たちは、 2020年7月に世界経済フォーラムの「グレート・リセット」を世界中の国々に強要するために公式文書を各国政府に送付した”とのことです。
　クラウス・シュワブとその仲間たちの「グレート・リセット」計画は、実現することはないと思いますが、多くの人がメドベッドを待ち望んでいることを考えると、別の形の「ロボット人間」が増えると思います。もっとも、今でも何も考えず、政府のいいなりの人たちは、「ロボット人間」になっても変化がないのではないかとも思いますが…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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計画 - プランデミック2
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Rumble 21/12/24

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7月〜9月のGDPが3%減、この期間にあった東京五輪が何の経済効果もなかったばかりか、コロナで疲弊させた五輪史上最悪のもの

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　11/15に今年7月から9月の実質GDP、年率3%減が報じられました。この期間は東京五輪の時期でしたが、ものの見事に「なんの経済効果もなかった」ことが証明されました。予算に群がる企業だけが利益を上げ、国民は奴隷のような扱いを受けたばかりか、コロナに感染した方々の自宅放置が問題にもなりました。ゆるねと管理人さんの「経済もマイナスに落ち込んだ上に、国民の健康や命までをも大きく蝕んだ五輪史上最悪のものになってしまった」というまとめが適切でした。
　自公政権は結局、補正予算も組まずに国会を閉じ、何ら有効な経済支援も打たず、思い切った財政支出も行わず、他国がV字回復を見せる中で日本だけが減退の一途です。今の政権では五輪の正しい評価など期待できません。招致疑惑から築地市場の破壊などやはり野党が厳しく追求することが求められます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【そりゃそうだ】21年の7-9月期GDP、年率3％減！2期ぶりのマイナス成長に！本間龍氏「東京五輪は、何の経済効果も産まなかったことがハッキリした」
転載元）
ゆるねとにゅーす 21/11/17
どんなにゅーす？

・2021年11月15日、内閣府が、2021年7-9月期の実質GDPについて、2期ぶりのマイナス成長にあたる「年率3％減」と発表した。

・山際経産相は「景気は持ち直しの動きが続いているものの、そのテンポは弱まっており、政策による下支えが必要な状況」などとコメントしたものの、ネット上では多くの冷ややかな声が上がっている。

（中略）
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トヨタの過去最高純利益の裏にあるもの 〜 最低賃金以下で働かせるような経済対策に企業や国の未来はない

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　トヨタが過去最高の純利益を出したという報道がありました。法人税まで優遇してもらうご身分で、だからどうしたという気分でしたが、そのニュースに対するコメント欄が日本の現実を表している、つまりメディアが伝えきれないことがコメント欄で読めるというわけでした。「円安が追い風」などと論じる新聞社はお気楽です。下請け企業の値上げの価格交渉に応じない、従業員に還元しない、下請けの利益はトヨタのコストダウンに持って行かれる、、などトヨタの利益の実態がトヨタを支える人々の生き血を吸うようなものだと報じるべきでした。
　過去に国民民主党の玉木雄一郎代表がGoogleの採用条件を見習うコメントをした際に「高齢者就労を応援する」として「最低賃金以下でも働けるような労働法制の特例が必要」とツイートしていました。国民民主の党首が働く人をどのように見ているか馬脚を表した発言でしたが、自公政権の２軍としては整合性があります。ono hiroshi氏は「安い労働力」を経済対策にする後進性を過激な言葉で批判されていました。円安の差益は逆にコスト高となって返ってきます。作る人、働く人、買う人が皆豊かになってこそ確かな利益を生みます。吸血トヨタの最高益を喜んでいると、日本がアジアの最貧国になる日も近い。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トヨタ、過去最高の純利益1兆円超　21年9月中間決算、円安追い風
引用元）
朝日新聞DIGITAL 21/11/4
　トヨタ自動車が4日発表した2021年9月中間決算（国際会計基準）は、売上高は前年同期比36・1%増の15兆4812億円、最終的なもうけを示す純利益が前年同期の2・4倍超の1兆5244億円だった。過去の決算と会計基準が異なるが単純に比較すると、中間決算としていずれも過去最高となった。
（以下略）
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