アーカイブ: まのじ

[Twitter]ネコ・パーンチ!

編集者からの情報です。
激しく繰り出されるネコ・パーンチ!
(まのじ)
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統一教会と政府自民党との関係をウヤムヤにするため全面協力のNHK 〜 実はNHK自体に壺疑惑があるのではないか

 NHK記者に「旧統一教会とれいわ新選組の関係の有無を教えて下さい。」と問われた 山本太郎代表は「旧統一教会とれいわ新選組の所属議員は関係ない。壺を売った者も買った者もいない。逆に聞きたいんですけど、どうしてNHKは旧統一教会に関して腰が引けてるんですか?困る事でもあるんですか?」と見事に返していました。無論、これにNHK記者が答えられるはずもなく、山本代表は「現場の方々には罪は一切ない。全部、上層部が悪い。自分の人生を考えて、保身なんです。」と述べていました。
 山崎雅弘氏が、NHKにフォーカスして統一教会の問題をツイートされています。「自民党と統一教会の繋がりをウヤムヤ幕引きにするシナリオ」に沿って、メディア、特にNHK、朝日新聞、毎日新聞が自民党と政府の責任逃れの詭弁を無批判に垂れ流し、「言い訳拡散装置となって」全面協力をしています。とりわけ「国民から強制徴収した金で運営される公共放送のNHKは、金を払った国民を裏切って、前代未聞の政治スキャンダル隠蔽に加担」していることが国民の怒りを買っているように見えます。そして「国民の知る権利より支配層の権力維持が大事。国民が金を払って支える理由がない。」とも述べておられますが、これはこと統一教会だけでなく、ロシア・ウクライナ紛争や新型コロナ・ワクチンでも同様で、徹底してNHKが奪ってきたものは、まさしく国民の知る権利でした。
 さて、山崎氏は「NHKが自民党と政府に全面協力」と善意に見ておられますが、受信料への異常な妄執、電通と不可分のNHK、実はそれ自体が壺なのではないかと思えるのです。
(まのじ)
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昆虫食は哺乳類には適さないらしい 〜 昆虫に含まれる「キチン」など安全に消化できない成分がある

 悪評ふんぷんだったのか、お箸を使って虫のフルコースを食べていたニコール・キッドマンの動画は消えていました。昆虫食キャンペーンにしてはインパクトあり過ぎの、トラウマレベルでした。
いや、フリーズドライの粉末だったらGでもコオロギでもイケるのでは?と期待しておられる方に悲報でございます。どうやら昆虫に含まれる「キチン」という成分や「変成ステロイド、特にエクジステロイド」は、哺乳類の食には適さないそうなのです。「鳥のみが安全に昆虫を処理できます。」とか。これらの成分は様々な病気の原因になるとあります。
 けれども信州の方では昆虫を食べるではないか?という疑問も湧きます。蜂の子、イナゴ、ザザムシなどなど。もっともこれらは「珍味」つまり珍しい食べ物として親しまれ、主食のようにお茶碗いっぱいに毎日モリモリ食べていたわけではない。日本人にとって身近な昆虫が取り立てて食物にならなかったのは、それなりの理由と知恵があったのでしょう。そもそもお茶碗いっぱいに毎日モリモリ食べるほどの捕獲量がなさそうです。例えば蜂の子を採取する動画では、まずスズメバチの巣を見つけて、無事に持って帰り、それから蜂の子一つ一つを丁寧に取り出す作業をやっています。
昆虫をモリモリ食べるのは、ニコールさんに任せましょう。私たちには野草という味方がある!
(まのじ)
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(中略)
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食べるために蜂の子を巣から採ってみた。
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穀倉地帯ウクライナの実態は巨大多国籍企業に耕作地を略奪され、食糧輸出や自国の食料供給さえもコントロールできない

 BRICSの情報サイトにあるニュースをアジア記者クラブ(APC)が紹介されていました。穀倉地帯ウクライナの実態ですが、これは他人事ではなく自国の農地を外国に略奪される悲惨が伝えられています。端的に言えば「2014年のネオナチ・クーデター以降、外国企業がウクライナの畑を買収し、食料の輸出や国内の食料供給さえもコントロールできない」のが今のウクライナです。
米国の巨大多国籍企業3社カーギル、デュポン、モンサントをはじめとする欧米企業がウクライナの耕作地の30%を所有し、それらの企業の大株主は「バンガード」「ブラックロック」「ブラックストーン」というお馴染みのメンツが出てきます。連中が「イタリア全土の農地面積よりも広い」農地を所有できたのは、ゼレンスキー政権が2021年7月に農地売却に関する新法を可決し、外国人への売却規制を解除したためで、わずか1年で買い漁られていしまいました。
ウクライナの国民の少なくとも81%が外国人への売却に反対だったにも関わらず、ゼレンスキーは国民投票を実施するという公約を破ったのです。というのも、ウクライナの海外債権者の一つ、IMFが規制解除を「融資パッケージ」の条件にし、この改革の実施によって経済生産が今後10年で倍になると主張したためです。IMFが世界中で犯した経済破綻の法則、つまり当事国を救うのではなく外国の投資家の利益を上げる条件をウクライナでも押し付けていました。
 先ごろ、ウクライナからの食糧輸出の再開が注目されましたが、巨大多国籍企業が気にしたのは世界の飢える人々ではなく、自分たちの利益だったことがうかがえます。アジア記者クラブのツイートによると、オデッサ出港により3社の株価は上昇したらしい。ウクライナ自体は、GDPが独立時の80%に落ち込んでいるそうです。喰い物にされる日本と似ている。
(まのじ)
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ガルージン駐日ロシア連邦大使が原爆慰霊碑に献花のため広島に 〜 招待がなくとも「犠牲者に黙祷を捧げたい」

 広島市と長崎市は、今年の原爆死没者慰霊式典ならびに平和式典にロシアを招待しないという「恥ずべき」判断をしました。広島市、長崎市がどう言い訳をしようとも、この前代未聞の措置によって原爆の犠牲者を政争の具にし、戦争への道に近づけてしまいました。ガルージン駐日ロシア連邦大使は、4日に広島市を訪れ、ロシアとして原爆死没者慰霊碑に献花をされると報じられました。日本のメディアは大使の「犠牲者に黙祷を捧げたい」というコメントなど、ごく表面的な報道しかせず、大使のSNSでの抗議の背景を伝えようともしません。一方で「松井市長などへの表敬訪問は予定していない」「午後にはロシア大使館と右翼系団体が主催するシンポジウムに参加」など悪意ある記事もありました。
 しかしネット上では、大使の広島訪問に感謝し、日本の判断を深く恥じるコメントが並んでいました。戦争を煽る者達に囲まれたこの国で、挑発に乗らず、日本人に心を寄せる外交は、それ自体が平和への強い意志です。今の日本政府は壺に巣食われていますが、まともな友好関係を築きたいと願う日本人も多いことがどうか大使に伝わりますよう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、平和式典に招待されなくとも原爆死没者慰霊碑に献花を予定
転載元)
ミハイル・ガルージン駐日ロシア連邦大使は4日に広島市を訪れ、原爆死没者慰霊碑に献花する。米国による原爆死没者慰霊式典ならびに平和式典そのものは6日に行われる。駐日ロシア大使館がスプートニク通信の取材に応じた。

スプートニク通信ではこれより前、広島市が平和式典にロシアを招待しないと発表したことを伝えた。例年、招待状はロシア大統領および駐日公館に送付されるが、今年はウクライナ情勢を受け、広島市はロシアを招待しない決定をした

ガルージン大使は「この恥ずべき措置により、1945年8月米国による原爆投下の犠牲となった罪のない何万人もの同胞の記憶に、日本の自称反核運動の指導者はあらためて背を向けた」とコメントし、さらに「核戦争に勝者はなく、決してこれを解き放ってはならないという重要な基本認識を『核五大国』が確認」し、ロシアは「原子力の平和利用の分野におけるパイオニア」であるとの考えを示した。
(以下略)
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