※現在、お知らせはございません。

[YouTube]ホワイトボード用マーカーで描いた棒人間が動き出す

竹下雅敏氏からの情報です。
 特殊なインクを使っているのでしょうね。
追伸) 
 編集長からの報告によれば、これはホワイトボード用のマーカーだとのこと。つるつるした板に絵を描いて水を垂らすと、マーカーに混じっている油性シリコンによって絵が浮かび上がるとのことです。私はマジックの類だと思っていました。
(竹下雅敏)
————————————————————————
動き出す棒人間
配信元)

[Sputnik]ロシア国防省は光の剣を手にする / 中国 ミサイルを撃墜し、戦車を故障させる「マイクロ波砲」を製造する

竹下雅敏氏からの情報です。
 やっぱり、こうしたレーザーやマイクロ波で敵の兵器を無力化する技術がすでに確立しているのですね。ジョン・コールマン博士の著作では、確か15年から20年前に、すでにこうしたマイクロ波兵器のようなものが書かれていました。これを使うと飛行機が簡単に落ちてしまうという事でした。
 コールマン博士の時と現在の違いは、そのマイクロ波砲の大きさが、机の上に置けるほどコンパクトになったという事でしょうか。以前、ロシアのツポレフ154型機が墜落した事件がありましたが、そのときのコメントで、“衛星通信機器からのハッキングの可能性はないかと疑っている”と書いたのですが、実は、頭の中では、コールマン博士が指摘したこのマイクロ波砲のような波動兵器を想定していました。この記事はその可能性が十分にあることを示しています。記事では“十分に遠くから作動する”とあり、これがどれ位の距離を意味しているのかはっきりしませんが、もしも、衛星からこうしたマイクロ波砲をターゲットに向けて照射出来るとすれば、航空機を撃ち落とすのは簡単ではないかと思います。
 私は20年も前の知識しか持っていませんが、こうした記事がこのような形で出てくるという事は、最前線では途方もなく進んでいると考えなくてはなりません。おそらく核弾頭を搭載したミサイルは、ある種の光線を照射すれば爆発しないように無力化出来るはずです。またベンジャミン・クレームという人の著作によれば、例えば飛行機の中にハイジャック犯が居れば、その人物のみを凍結出来ると言っていました。おそらく最先端の科学では、こうした事が可能ではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ロシア国防省は光の剣を手にする
転載元)
ロシア国防省は近い将来、数十キロ圏内の飛行機やヘリコプター、爆弾やミサイルのホーミング弾頭の光学機器を無力化する携帯型レーザー兵器システム「スジャティエ(Szhatie)」を手にする。

このシステムはまた、戦車や装甲車の光電子システムや、対戦車ミサイルの照準器にさえも対処できる。携帯型レーザー兵器システム「スジャティエ(Szhatie)」は小型なため、容易に戦闘車両や装甲車に搭載できる。

スジャティエの動作原理は非常に単純。露出した光学システムにマルチチャンネルレーザーの光線を放射することで無力化するのだ。スジャティエは同時に多数の標的を無力化することも、全てのレーザー光線を1つの対象に集中することもできる。

先に報じられたところ、中国の学者グループが、遠くから様々な兵器を故障させることができる「マイクロ波砲」のワーキングサンプルをつくった。


————————————————————————
中国 ミサイルを撃墜し、戦車を故障させる「マイクロ波砲」を製造する
転載元)
北西原子力技術研究所の中国の学者グループが、遠くから様々な兵器を故障させることができる「マイクロ波砲」のワーキングサンプルをつくったPopular Scienceが伝えた。

この発明と他の同様の兵器のサンプルとの違いは、まず大きさだ。十分に遠くから作動する場合でも、一般的な机の上における大きさだ。中国の「マイクロ波砲」は「自分の手」で使用したり、ミサイル、無人機、地上の交通手段を含む様々な兵器に設置することもできる。

マイクロ波兵器は主に電子システムの破壊を目的としており、電波の周波数が300から300000 メガヘルツの高エネルギーを持つ電磁パルスを砲のように「発射」する。そのため特別な保護が施された標的でさえも破壊することが可能。

先に、中国は初の火星探査プロジェクトの名称を、ネチズンによる投票で決めることになったと報じられた

反ソロス運動の開始 / トランプ大統領がソロスに関する情報提供をプーチン大統領に要請 〜習近平氏とロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・ソロスの母国ハンガリーで、彼のNGOに対する取り締まりが始まったという報道がありました。続いて、マケドニアで反ソロス運動が始まり、今ではヨーロッパ全土に広がっているとのことです。以前紹介した記事では、ホワイトハウス(ウェブサイト)にジョージ・ソロスを直ちに逮捕することを求める請願書が正式に提出されたということでした。この時のコメントで、“ひょっとしたらプーチン大統領のアイディアではないでしょうか”としましたが、真ん中の記事を見ると、“トランプはソロスは国家安全に脅威であると表明”したとあり、プーチン大統領に情報提供を要請したとあります。これを見ると私の推測も、案外間違っていないのではないかと思います。
 ジョージ・ソロスがウクライナに違法な介入を行って政権を転覆させた事ははっきりとしているので、彼を逮捕して刑務所に入れなければならないと思います。彼の次は、ロスチャイルドでしょうか。
 フルフォードレポートでも、ロスチャイルド家は中国に組み込まれているという事でしたが、パナマ文書がプーチン大統領はもちろん、習近平氏を狙ったものであることは明らかなので、いずれ中国で様々な暴動を起こし、中国をいくつかの国に解体する計画だったのではないかと思います。習近平氏はそうした事を当然知っているはずで、ソ連のゴルバチョフの役割を自ら引き受けるかどうかは微妙なところです。私は、習近平氏はロスチャイルドを排除すると見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2017/02/people-of-europe-rise-up-against-george-soros-3246466.html
(概要)
2月7日付け

(前略) 

ヨーロッパで数百万人の人々がジョージ・ソロスに対抗して敢然と立ちあがりました。

(中略) 

数百万人の人々が反ソロスの抗議デモに参加し、彼の財団(オープンソサエティ)を通して実行されているソロスのグローバル・アジェンダをヨーロッパは拒否すると宣言しました。

1月初めに「SOSストップ・オペレーション・ソロス」と呼ばれる反ソロス運動がマケドニアで始まりましたが、今ではヨーロッパ全土に広がっています。

(中略) 

マケドニアはソロスに反旗を翻した最初の国ではありません。ハンガリーのOrban首相も、12月にソロス関連の団体を追放すると発表しました。

(以下略) 


————————————————————————
引用元)
<ソロスに関するニュース>
http://beforeitsnews.com/alternative/2017/02/trump-declares-globalist-soros-as-national-security-threatusing-obamas-2014-executive-order-3473767.html 
(概要)
2月4日付け

(前略) 

ソロスの動きに警戒したトランプはソロスを国家安全に脅威であると表明しました。
ソロスは反トランプのデモ隊を動員し、彼等に報酬を支払って暴動を起こさせているのですから、トランプのこのような表明は長らく待たれていたことです。

トランプはプーチンに電話をかけ、ソロスに関連する情報があれば提供してほしいと要請しました。

(以下略) 


————————————————————————
ハンガリー、ソロス氏関連NGOの取り締まりを計画-与党幹部
引用元)
資産家ジョージ・ソロス氏の母国で欧州連合(EU)に加盟するハンガリーが、同氏に関連する非政府組織(NGO)に対する取り締まりを計画している。

(中略) 

オルバン首相率いるフィデス・ハンガリー市民連盟の幹部シラード・ネメス氏は10日、(中略)…ハンガリーはこうしたNGOを「一掃するため、利用可能なあらゆる手段」を用いていくと言明した。

(中略) 

ハンガリー議会の立法議案によれば、当局にNGO幹部の監査を認める法案についての審議が始まる予定。

原題:Soros Groups Risk Purge After Trump’s Win Emboldens Hungary (1)(抜粋)

金田法相、共謀罪の議論封じ文書を撤回し謝罪 〜マスコミを封じ国会議論を形骸化させ強行採決に持ち込む狙い〜

 金田法務大臣の指示で、正式に法案提出するまで共謀罪を話題にしないよう要求する文書をマスコミ関係者に配布していたことが判明し、大臣が謝罪し撤回しています。世論を封じることで提出前の国会での議論を形骸化させ、法案が提出されたら強行採決するつもりだったことが予想されます。一番下の記事によると、現在上映中の映画「スノーデン」に対しても、打ち切り圧力がかかっているとのこと。こうした映画も共謀罪への懸念がさらに高まるので、政府としては封じたいところだと思います。
 また一番下のツイートによると、公職選挙法違反で捕まった金田法務大臣の秘書が"PCを海へ捨てた"とあり、さすが安倍政権の大臣だけはあると思いました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
金田法相“共謀罪”見解文書を撤回し謝罪
配信元)

————————————————————————
配信元)



————————————————————————
スノーデン上映打ち切り圧力と憲法違反即廃止の官邸政治 小野寺光一
(前略) 

映画スノーデンについて
1週間で上映中止なるという話が広がっている。
見てみればわかるが、今の政府が、ありとあらゆる人の
電話やEメールを盗み読んでいることがよくわかる
内容になっている。

(中略) 

おそらく共謀罪が可決されてしまったら、それを理由としてさらに大々的に
盗聴、盗み見を行うはず。

[seiryuu氏]私たちの地域を豊かに幸せに。プラウト社会実現へ向けて。 〜グローバリズムからローカリズムへ〜 【第2回】

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日から何回かに渡って、「プラウト(進歩的活用理論)」を説明するseiryuu氏の記事を紹介します。
 現在、グローバリズムは崩壊の流れに入っており、いずれ世界は多極化し、各国が主権を持ちつつ調和する世界に移行して行くと思われます。記事では、“多極化とは…各国各地域が主体的に自立していく世界体制” だとあります。この部分が最も重要ではないでしょうか。
 私が、ベーシックインカムやその未来形であるウブンツが現状では難しいと感じているのは、残念ながら、この主体性が人類に欠けていると思うからです。要するに、現状の地球人の意識レベルは、未だに“依存体制”であり、ベーシックインカムを望む人々のほとんどは、国に生活の保障をしてもらおうとしているのだと思います。もちろん国はそうする義務があるのですが、問題なのは個々の人々の依存的体質です。こうした体質が自分の中にあるかどうかを見極めるのは、比較的容易です。本当に精神的に自立している人は、“棚ぼた”で何もしないで座っていて突然幸運が降ってくるというような、そうした考えを持っていません。
 私は若い頃、道を歩いていたら突然黒塗りの車が止まって、“見所のある青年よ。このお金を自由に使いたまえ”と言って、私に1億円を差し出すというようなシチュエーションがあっても良さそうなものだと思っていましたが、このような事は起こり得ないと早々に悟りました。要するに、皆さんが宝くじに当たって数億円が手に入り、その後は左うちわで悠々自適に暮らせたらどんなにいいだろうという思いがほんの少しでもあれば、若い頃の私と全く同様の馬鹿げたことを考えているということになります。
 今の私はどうかというと、宝くじが当たって、例えば3億円も手に入ったらはっきり言って困ります。要りません。そのお金をどう使うか悩まなければならなくなるからです。人間は必要以上のお金を持ってはいけません。私は本心でそう思っており、棚ぼたで宝くじが当たることを夢見る人たちは、精神的に未熟なのだと思っています。地球上で精神的に成熟した人が過半数になった時には、ベーシックインカムもウブンツも上手く行くでしょう。
 そうした意味で、社会的活動の中で精神を成熟させていくプログラムがあるとしたら、それがこのプラウトだという考え方も出来ます。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
私たちの地域を豊かに幸せに。プラウト社会実現へ向けて。
文:seiryuuさん

―グローバリズムからローカリズムへ―

他にもっと良い場所があるわけでない、他にもっと良い人がいるわけでもない。今ここにいる場と人が最良のパートナー。
地域興隆の経済システム、それがプラウト(進歩的活用理論)

はじめに

 ここ20年来世界を席巻してきたグローバリズム、そのグローバリズムが崩壊する方向に現在の世界は大きく傾いています。無論グローバリズムとは既得権力者が進めてきたものですから権力を失うまいとの彼らの強固な抵抗が現にあります。しかし世界の潮流は既に決しているように見受けられます。グローバリズムとは端的に言えば一極支配のファシズムです。極少数エリートが絶対権力者として君臨し地球上全ての大衆を完全に支配隷属させる体制です。それが崩壊し多極化の流れとなっているのです。この見解に違和感を覚えられるかもしれません。「グローバリズムを推し進めてきたのは米国で米国は自由を旗印にしている国ではないか」と。しかし、歴史を調べればこの「自由と民主の国,米国」との認識が植え付けられたものであることが分かります。ファシズムと言えばアドルフヒットラーが浮かぶでしょうが、彼を財政支援等しながら育ててきたのが米国支配層の銀行家たちだったことを歴史は示します。そして大戦後も米国とナチスが密接な関係をもってきたことをも。ハリウッド映画で盛んに放映された「悪のファシズム帝国ナチスドイツを正義の自由の米国が打ち破った。」こんな単純な構図は全くのフィクションで歴史事実と異なるプロパガンダの宣伝だったのです。

 さて多極化とは文字通り極が多数在ると言うことで、各国各地域が主体的に自立していく世界体制です。ここでは「寄らば大樹の陰」とか「長いものには巻かれろ」式の依存や依頼体制は通じません。各地域がそれぞれ気概を持って立ち上がり自分の地域を興隆させていかなければなりません。

 このための経済システムが、
資本主義経済でもない共産主義経済でもないプラウト(進歩的活用理論)なのです。本来の経済、「世を経(おさ)め民を済(すく)う」自ずと社会奉仕に展開する経済システムであり、地域社会を、地域に生きる一人一人を自立に導き豊かにしていく実践法です。それはよそから自分にないものを持ってきてとってつけるのではなく、地域に、そこの生きる人々に潜在するものを再発見し活用成長させることで地域社会と個々人が進歩していく理論ゆえに和名で「進歩的活用理論」と名付けられているのです。

 共々に学び実践していけるよう取り組みましょう。(個々としての企業としては世界全体から見れば極々少数実践されているかもしれませんが)地域でグループ体としてのプラウトの経済活動をしているとの情報はなく、全く日本では前例がないものだけに最初は試行錯誤の連続で難しいでしょうが、逆にやりがいもあるでしょう。また私たちが折角持っている潜在能力を無駄にせず活用するものですから楽しいものともなりましょう。実行し成功できたならば日本でのさきがけとなりますから、世界スケールにおいても今後のモデルケースとなります。多極化地域化とは我が地域(どこの地域も)が世界の中心にあるということです。気概を持って取り組みそれぞれ各人が創意工夫知恵を絞り進んでいきましょう。『資本主義を超えて』(ダダ・マヘンシュヴァラナンダ著、「世界思想社」)をベースに展開していきます。

(2017年1月10日)