［ベンジャミン・フルフォード氏］対ロシア経済制裁、ジャパンハンドラーの排除、日本はBRICSと組むべき他 〜後編〜
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超重要情報:［ROCKWAY EXPRESS］サウジアラビアの外交政策の大転換 〜イスラム国（ISIS）の次のターゲットはサウジアラビア〜
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竹下雅敏氏からの情報です。
またしてもROCKWAY EXPRESSから、超重要情報です。非常に難しい文章ですが、重要な部分を赤字にするとほぼ全部になります。しかしこの中で最も重要な部分は、35年間のサウジアラビアの政策が、8月19日に突然終焉したということです。その理由は、このままアメリカ（ネオコン）の指示に従って協力していると、イスラム国（ISIS）は“イラクの３分の１を支配したら、次はサウジアラビアを攻撃する”ということに気付いたからなのです。
この情報はエジプトからサウジアラビアへもたらされたということです。エジプトはムスリム同胞団を非合法としましたが、サウジアラビアとアラブ首長国連邦を転覆する“同胞団の詳細な計画を発見しそれを知らせた”ということです。現在サウジアラビアの王族たちは、パニックに陥っているのではないかと思います。これまでのイスラム国（ISIS）への支援を突然打ち切ったようです。
私の調べでは、これまでイスラム国（ISIS）を支援していた国、あるいは組織は、アメリカ、カタール、サウジアラビア、国連、モサド、ムスリム同胞団ですが、8月19日以降、サウジアラビアと国連が手を引いたと考えられます。サウジアラビアは、これまでイスラム国（ISIS）のパトロンであったわけですが、アメリカと彼らに裏切られ、次に滅ぼされるのが自分達だと気付いたのです。
そうすると、9月1日に紹介した記事で、サウジアラビア国王がテロ攻撃に関して、国際社会に対応を呼びかけたのは本気であったということがわかります。私のこの時のコメントは、この意味で誤っていたわけで、訂正したいと思います。
タイミングを同じくして、サウジアラビアと国連が同時にイスラム国（ISIS）の支援から手を引いたとなると、国連の職員はサウジアラビアの金を受け取っていたと考えるのが自然なのかも知れません。いずれにしても、サウジアラビアの急激な方向転換によって、アメリカはさらに思惑が外れた形になります。ますます混沌として来たという気がします。
この情報はエジプトからサウジアラビアへもたらされたということです。エジプトはムスリム同胞団を非合法としましたが、サウジアラビアとアラブ首長国連邦を転覆する“同胞団の詳細な計画を発見しそれを知らせた”ということです。現在サウジアラビアの王族たちは、パニックに陥っているのではないかと思います。これまでのイスラム国（ISIS）への支援を突然打ち切ったようです。
私の調べでは、これまでイスラム国（ISIS）を支援していた国、あるいは組織は、アメリカ、カタール、サウジアラビア、国連、モサド、ムスリム同胞団ですが、8月19日以降、サウジアラビアと国連が手を引いたと考えられます。サウジアラビアは、これまでイスラム国（ISIS）のパトロンであったわけですが、アメリカと彼らに裏切られ、次に滅ぼされるのが自分達だと気付いたのです。
そうすると、9月1日に紹介した記事で、サウジアラビア国王がテロ攻撃に関して、国際社会に対応を呼びかけたのは本気であったということがわかります。私のこの時のコメントは、この意味で誤っていたわけで、訂正したいと思います。
タイミングを同じくして、サウジアラビアと国連が同時にイスラム国（ISIS）の支援から手を引いたとなると、国連の職員はサウジアラビアの金を受け取っていたと考えるのが自然なのかも知れません。いずれにしても、サウジアラビアの急激な方向転換によって、アメリカはさらに思惑が外れた形になります。ますます混沌として来たという気がします。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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サウジアラビアの外交政策の大転換
記事配信元）
ROCKWAY EXPRESS 14/9/5
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
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［時事通信他］停戦で合意、即日発効＝捕虜交換、東部に分権も―ウクライナと親ロ派
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竹下雅敏氏からの情報です。
ポロシェンコ大統領が、東部の親ロシア派に対して地方分権を認めると表明したということで、やはり予想した通り、軍事衝突は回避されたようです。アメリカは火種が無くなると困るので、今後も様々なちょっかいを出して来ると思います。アメリカとすれば、新たな冷戦構造で武器が売れ、なおかつロシア、ＥＵの双方が、経済制裁によって弱体化することを望んでいると思います。しかし、おそらくドイツが足抜けすると考えられ、アメリカの思惑通りには行かないでしょう。
下の記事は、こうした今回の事の顛末を明快に解説してくれています。大変参考になります。
下の記事は、こうした今回の事の顛末を明快に解説してくれています。大変参考になります。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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停戦で合意、即日発効＝捕虜交換、東部に分権も―ウクライナと親ロ派
記事配信元）
Yahoo!ニュース：時事通信 14/9/5
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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●似非正義の薫陶垂れるNATO、横で白旗挙げるウクライナ
記事配信元）
世相を斬る あいば達也 14/9/6
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［YouTube］男性をボコボコにするロシアのディズニーキャラクター
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竹下雅敏氏からの情報です。
現在700万回以上再生されている面白動画です。内容は、本来は笑ってはいけない類のものなのですが、どうしても動画のロシア人と一緒に笑ってしまいます。この映像が何だったのか、未だに謎です。
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転載元）
YouTube 14/9/2
［The Voice of Russia 他］ナレンドラ・モディ、アジア全土に橋をかける 〜インドと日本がプラウト的な社会の先駆け〜
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竹下雅敏氏からの情報です。
これは大変重要な記事で、あべぴょんにはこれほど重要な政治的判断が出来るはずが無いと思ったので、記事には注目していたのですが、その意味を計りかねていました。これはよく読むと、インドと日本がプラウト的な社会の先駆けとして、それぞれの国が自立した新しい協力構造を創設しようという、とんでもないものなのです。
プラウトはインド人のサーカーによって提案されたものであり、サーカーの予言では、プラウトは日本から世界に広がるということでしたので、この日印同盟は記事に書かれている通り、“世界で、今後も長く議論がなされるだろう”というほど、重要な転換点なのです。
ただ、あべぴょんにこんなことがわかっているはずがないので、これはどうしたことかと思っていたら、“続きはこちらから”以降の、この写真を見つけました。なるほど、本当の首脳会談が別に行われていたわけです。写真は大変興味深いもので、両国の国旗があり上座に座っているのはナレンドラ首相ではないということが、何を意味するのかがわかると面白いと思います。
プラウトはインド人のサーカーによって提案されたものであり、サーカーの予言では、プラウトは日本から世界に広がるということでしたので、この日印同盟は記事に書かれている通り、“世界で、今後も長く議論がなされるだろう”というほど、重要な転換点なのです。
ただ、あべぴょんにこんなことがわかっているはずがないので、これはどうしたことかと思っていたら、“続きはこちらから”以降の、この写真を見つけました。なるほど、本当の首脳会談が別に行われていたわけです。写真は大変興味深いもので、両国の国旗があり上座に座っているのはナレンドラ首相ではないということが、何を意味するのかがわかると面白いと思います。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ナレンドラ・モディ、アジア全土に橋をかける
転載元）
The Voice of Russia 14/9/4
© Photo: AP/Manish Swarup
インドのナレンドラ・モディ首相の日本訪問については、日印両国で、また世界で、今後も長く議論がなされるだろう。ロシア戦略研究所のボリス・ヴォルホンスキイの見るところでは、どうやらアジア太平洋地域には新たな安保構造、協力構造が創設されようとしている。それは今後10年間のアジアの行く末を決定するものとなるはずだ。
インド首相が日本訪問のなかで行ったことの数々、また、ナレンドラ・モディ首相と安倍晋三首相が今回結んだ合意の数々を単純に列挙すれば、それだけで途方もなく長いリストになる。中でも、インド首相が古い仏教寺院を訪問したこと、インド首相が日本の首相にインドの歴史や哲学についての本を贈呈したことは、象徴的な意味合いを持つだろう。
日本訪問がどのような雰囲気のもとで行われたかを知るには、インド首相が発した次のフレーズがよい手がかりとなるだろう。モディ首相は決然と述べた。一部の国家の「拡張主義的政治」に反対する、と。具体的な国名は示されなかったが、ウォッチャーならふつう、中国を指したものとこれを解するだろう。インドも日本も対中関係で問題をかかえている。
ところで、中国の「拡張主義」に対抗するために、いま米国が、同盟国としてのインド・日本を大きく見直し始めている。
しかし、米国のこの方針が大成功を収めるとは考え難い。長らくアジアにおける米国の最重要同盟国と考えられてきた日本でさえ、このごろ頻繁に、その役割を重荷と感じている素振りを見せている。たとえば日本の外交官たちはロシアの公人や政治学者らとの懇談で、米国のアンチ・ロシア制裁キャンペーンに加わることを余儀なくされたことについて、何度も頭を下げていた。
米国の外交方針は、インドではなおさら、不首尾である。8月初頭に米国の3閣僚がデリーを訪れ、また今月、モディ・オバマ印米首脳会談が予定されているとはいえ、二国間関係における諸々の問題はまだ片付いていない。インド首相の拡張主義批判は、中国と同時に、米国にも向けられていたと考えることも可能だ。
形成過程の日印同盟、これは、米中によるグローバルな競争に直接的には参加していない国々による、新たなる「力の中心」を打ち立てようとする試みなのだ。この国々には、それぞれ独自の利害があり、米中の思惑と必ずしも常に一致はしない。そして、この新たなる力の中心は、それを構成する国の利益のみを考慮するのであって、局外のプレイヤーとは独立である。
インドと日本の間にいま架けられようとしている「橋」は、ひとつの求心力となり、アジアの外部からアジアに強制されるお仕着せの政治方針から自らの国益を損ねることなく抜け出すための、アジア諸国にとってのひとつの模範となるかも知れない。
