[Twitter]優しい象さん🐘

編集者からの情報です。
動物園の囲いに落ちてしまった子供の靴を返してくれる優しいゾウさんです。
(ぺりどっと)
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配信元)

西側の富裕層が大儲けするためにウクライナ戦争をやめられない / 米英に訓練されたウクライナ精鋭部隊30万人はすでに無く、低レベルの訓練で戦場に放り出される10代、60代のウクライナ人

 イギリスの首相だったボリス・ジョンソンがアメリカ各地でスピーチをして回ったそうです。反トランプの共和党の金持ち連中を集め、"デサンテスでもニッキー・ヘイリーでも、とにかくトランプでない人に政治資金を渡せ、ばら撒け"とアドバイスしたそうです。なぜかと言うと"このウクライナ戦争を最後まで続ける必要があるが、トランプが勝ったらこのウクライナ戦争が止まってしまう。このウクライナ戦争を続けてロシアを叩きのめせば、最終的に我々は大儲けできる投資だ"と。
 また、この元動画の11:10頃からは、ウクライナ兵について語っています。"2014年から米英はウクライナ兵への訓練を始めて、2022年に戦争を始めるまでの7年間で30万人から35万人の精鋭部隊を育てた。しかし今、その精鋭はほとんど死んだか、もしくは負傷して戦線に戻れない。今は数ヶ月、ひどい時には2〜3週間の訓練で前線に出される。ウクライナの男性の平均寿命は低くて62歳だが、すでに60歳過ぎた男性を狩り出している"と。
 まさにその、数ヶ月の低レベルな訓練で戦場に放り出された兵士の、奇跡的に降伏できた人々が証言をしています。「指導官はウクライナ人が殺し合いするのを楽しんでいた。前線に送らないと言ってたが噓。最前線で逃げると上官に撃たれる。」「月20K(7.7万)のサラリーと30Kのボーナス約束されたが、ボーナスはなくなり僕は行方不明扱いになる。家族がお金受け取ることもないだろう。」「召集に応じないと監獄行きだと言われた。別の部隊が襲撃され、補強が必要、10分で準備して前線に出ろと言われたが、砲火のカバーなく多数の死傷者が出て、拒否する者が続出した。敗退した場所にまた送られる。そうこうして包囲され、最後は降伏した。」
「訓練はFranceで受けた。英仏教官、英語で。襲撃訓練も受けたが、心理操作担当が来て、戦争だから露人を沢山殺せ、そうすれば早く戦争が終わる、と教えられた。」「露兵は戦闘訓練受けたプロだった。僕達は襲撃訓練受けてない、物資担当だったが、襲撃を命じられた..」
 西側が投資で大儲けするために、彼らはむざむざと殺される。
(まのじ)
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配信元)



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バッシングを受けた小西洋之参議院議員は、自民、維新、公明、国民、有志の会からなる改憲5会派の出した「衆参議員の任期延長改憲」論を見事に阻止していた

 衆議院と参議院には50以上の委員会がありますが「毎週開催が定例化しているのは衆院憲法審のみ」だそうです。国会審議で優先順位が全然低い「改憲」に公費を費やすことは、国民の望みではありません。今年3月「衆院憲法審の毎週開催は憲法のことなんか考えないサルがやること」とのオフレコのコメントで小西洋之参議院議員は常軌を逸したバッシングを受け、あっという間に憲法審査会の筆頭幹事を更迭されました
 今、振り返ると、バッシングの理由はなんでも良く、メディアも共謀してなんとしても小西議員を憲法審から追い出したかった理由がありました。それは改憲5会派(自民、維新、公明、国民、有志の会)が今国会で狙っていた「衆参議員の任期延長改憲」です。小西議員はその改憲条文案を「①憲法論的にも、②政治的にも」阻止する戦略を準備していたのです。
 その戦略を明かしたのが3月29日のオフレコの記者会見、そのオフレコ会見での発言がきっかけでを強引に小西議員が更迭されたのが3月31日でした。メディアは改憲派の刺客に成り下がりました。
 小西議員はしかし、更迭後も準備していた戦略を進めました。衆院の改憲5会派が出した改憲論の曲解とこじつけを丁寧に解説し、憲法学者の確認を得て、ついに参院の自民、公明、国民は、衆院の改憲論を否定するに至りました。これによって衆院での任期延長改憲は不可能となり、憲法は守られました。

第五十四条
1.衆議院が解散されたときは、解散の日から四十日以内に、衆議院議員の総選挙を行ひ、その選挙の日から三十日以内に、国会を召集しなければならない。
2.衆議院が解散されたときは、参議院は、同時に閉会となる。但し、内閣は、国に緊急の必要があるときは、参議院の緊急集会を求めることができる。

 改憲5会派の主張は「災害などの当初の70日間は緊急集会で対応できるが、70日以降は議員任期の延長による衆参両院(国会)で対応する必要がある」というものでした。これに対し小西議員は、「緊急集会は憲法制定時に災害などの不測の事態を想定して作られたもので、70日間しか使えないという主張には合理性がない」「参議院の緊急集会は戦前の反省から緊急事態につけ込んだ国家権力の暴走(制度の濫用)を防ぐために設けられた仕組み」と、まさしく今の政権に最も懸念されることを指摘したのです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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不可能となった衆院憲法審の「議員任期の延長改憲」~毎週開催の暴論を打破した参院憲法審の論戦~
引用元)
(前略)
 昨年の通常国会以降、延べ36回の開催を行う中で、改憲5会派(自民、維新、公明、国民民主、有志の会)は国会議員の任期延長改憲に狙いを定めてきました

しかし、この議員任期の延長改憲は、今国会で事実上不可能なものとなりました。そしてそれは、参院憲法審の立憲会派の論戦の力によって実現されたものでした。

 議員任期の延長改憲は、先の5月3日の投稿(文末にリンク)でご報告したように、参議院の緊急集会(54条2項)が災害などの有事を想定していない「平時の制度」であり「70日間しか使えない」という、憲法規範にも憲法尊重擁護義務(99条)にも立憲主義にも反する空前の暴論から成り立っているものです
(中略)
 この暴論を打破するため、参院憲法審において立憲会派は敢えて緊急集会を議題とすることを求め、そこで戦略的な論戦を展開し、その結果、①憲法論的にも、②政治的にも、任期延長改憲を不可能なものとしたのです

 すなわち、前者(憲法論的)については、憲法制定議会の金森担当大臣答弁やGHQとの協議記録などから、緊急集会の立法事実や根本趣旨を明らかにし、改憲派の「平時の制度説」、「70日間限定説」の主張が以下のように憲法に違反し、立憲主義に反することを論証しました。

● 災害などの緊急事態に対処するという緊急集会制定の立法事実に反する
● 衆院を解散した内閣の居座りを防ぐためという70日(40日+30日)の規定の趣旨に反する
● 任期延長の間の太平洋戦争の開戦などの戦前の反省から権力の濫用を防ぐという緊急集会の制度の根本趣旨に反する

 そして、更にこれらについて、日本を代表する憲法学者から賛同する陳述を引き出しました。
(以下略)

元CIA職員のロバート・デヴィッド・スティール氏「子供たちはただ誘拐されただけではなく、場合によっては換金作物として家族に飼育されています。アメリカには子供を売るために繁殖させる人がいます。出生証明書無しで売買されるので、殺すのも簡単ですし、子どもたちがどこに行ったのか、気にする人もいません。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、アメリカ国土安全保障省の特別捜査官を辞めて「オペレーション・アンダーグラウンド・レイルロード(OUR)」を設立したティム・バラード氏の実話に基づいた映画『サウンド・オブ・フリーダム』が、アメリカの独立記念日に合わせて、7月4日から劇場限定で上映される、ということをお伝えしました。
 『サウンド・オブ・フリーダム』でティム・バラード役を演じたジム・カヴィーゼル氏は、“毎年何百万人もの罪のない子どもたちが、性奴隷、レイプ、拷問、アドレノクロムのために人身売買されている。…子どもは恐怖におののき、悲鳴を上げ、その結果、体内を流れるアドレナリンの量が増える。そして殺され、首の後ろと脊柱の付け根から針と注射器でアドレノクロムが採取される。一度採取された化学物質は闇市場で法外な値段で売られる”と言っていました。
 元CIA職員のロバート・デヴィッド・スティール氏(1952年7月16日~2021年8月29日)は動画の26秒~1分6秒で、“子供たちはただ誘拐されただけではなく、場合によっては換金作物として家族に飼育されています。アメリカには子供を売るために繁殖させる人がいます。出生証明書無しで売買されるので、殺すのも簡単ですし、子どもたちがどこに行ったのか、気にする人もいません。私たちは、出生証明を持たない子供たちを飛行機に搭載して輸入しています。その目的は、奴隷や性的虐待だけにとどまりません。子供を拷問して、アドレナクロームを取り出すこともするし、全ての血を飲み干すといいう悪魔の世界の儀式も行われます。また、体の臓器を収穫するために子供を使うこともします”と言っています。
 また4分45秒~5分36秒で、“政府が子供達を保護していないことに、大勢が気がついた時、政府についての他のすべてのことが疑問視されるようになると私は信じています。…私の目標はアメリカ国民の変化です。アメリカ国民を怒らせることができれば、海外の独裁者を支援するのをやめることができます。海外の軍事基地を全て閉鎖します。…海外にある千を超える基地は国防のためにあるのではないと言ってきました。銃や金や麻薬や子供の密輸のための隠蓑なのです”と言っています。
 「元イルミナテイ、スヴァリさんによる内部告発」は1-1から1-5、2-1から2-4まであります
 世界的な児童性売買のシステムを支配し、世界を支配するオリガルヒ(300人委員会)の家系に生まれた悪魔崇拝者たちは、“イルミネーション=啓蒙を通して神格を達成し、『神』となる。”と信じているとあります。
 このようにイルミナティは、宗教としてのレベルはかなり低いのです。イルミナティのトレーニングでも『光』を受け取ることが出来るのですが、当然ながらそれは『闇の光』です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元CIA職員 ロバート・デビッド・スティール 子供の人身売買と搾取を告発
配信元)
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元イルミナテイ、スヴァリさんによる内部告発 1-1
引用元)
(前略)
スライヴは、『実はこの私たちの3次元の世界は、ある特定の血族たちによって支配されている』、という事実を、宇宙テクノロジー、エネルギー、金融、医療、教育、食料、メデイアといったありとあらゆる角度から鋭く切り込んで、隠された真実を浮き彫りにさせたフィルムだ。ここでは、その『特定の血族=イルミナテイ』について、内部のメンバーであったスヴァリさん(仮名)という女性の、命を懸けた告発内容を考察してみたいと思う。
Divine Light
(中略)

スヴァリさん(仮名) 

スヴァリさんの受けたマインドコントロール

私は、新生児の時から、『トラウマベース・マインドコントロール』 を経験させられ、育った。トラウマを与え続けられ、脳内部を蜂の巣のように分離、隔離させられたのだ。これにより、指令コード、虚偽の記憶、記憶喪失などをプログラムされ、完全にイルミナティ的にコントロールされた奴隷になった。

このプログラムのトレーニングは、イルミナティグループ全員が、受けている。
(中略)
ヴァチカンでの儀式

12才の時、私はヴァチカンの儀式に参加した。この儀式は、全てのリーダーがある時点で必ず受けることになっている。
(中略)
私の他に、もう2人の子供と数人の大人が出席していた。部屋の中央には、3、4才ぐらいの男の子が台の上に寝かされていた。その子は、薬物を投与されているのか、身動き一つしない。そして、生贄が行われた。あまりにも恐ろしく、おぞましい経験だった。
(以下略)

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インボイス(適格請求書)は、小規模事業者を狙い撃ちにした卑劣な制度 ~弁護士の郷原信郎氏「消費税は預かり金だという大ウソをついたまま、インボイス制度を導入するということは絶対にやめてほしい」

竹下雅敏氏からの情報です。
 インボイス(適格請求書)については、2021年9月9日の編集長の記事で取り上げた動画『③「フリーランスもインボイス?」消費税学習動画』が分かりやすいので参照してください。
 この動画の中で「消費税のいんぼう?」と呼ばれているインボイスは、例えば年間の売り上げが300万円もない個人事業主に対しても、税務署に登録して消費税の課税業者になるか、これまで通り免税業者に留まるかの選択を迫られます。年間の売り上げが300万円ほどの個人事業主の場合には、15万円ほどの納税になるとのことです。
 インボイスを発行できない免税業者の場合には、発注元が肩代わりする形で消費税を負担することになり、それを嫌がる発注元は免税業者に仕事を依頼しなくなり、免税業者は発注元から消費税分の値引きを要求されるか、仕事を失うことになります。
 このようにインボイスは、小規模事業者を狙い撃ちにした卑劣な制度なのです。しかも、2022年12月30日の記事で紹介したように、「消費税は預り金でもなければ間接税でもない。消費税の実態は、利益だけではなく人件費にも課税される恐怖の税金。直接税なのだ。」ということです。
 事業者にとっては非常に過酷な税金なのに、これを預かり金だと誤認させることで、免税業者が「預かり金」を自分の懐に入れているという錯覚を生み出しています。 
 「6月14日STOP!インボイス全国一揆」で、弁護士の郷原信郎氏は、“私が言いたいことは一つです。消費税は預かり金だという大ウソをついたまま、インボイス制度を導入するということは絶対にやめてほしいということです。…消費税は取引の各段階で事業者が払う税金です。それを転嫁できる人とできない人といる。…そして、私自身も昔、公務員だったときに、消費者は消費税を事業者に預けている。それを税務署にそっくりそのまま納めてくれているものだと思っていました。大嘘です。消費税の実態が全く世の中に理解されていない”と言っています。
 「インボイス制度の問題点と消費税の欺瞞」を早くから指摘していた元自民党衆議院議員の安藤裕氏は、“税の理屈から言えば、赤字企業であれば、税を負担する能力=担税力がない。…だから法人税も所得税も課税されない。ところが消費税は赤字であっても…納税しなくてはならない”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【増税もう無理!6.14 STOP!インボイス全国一揆】弁護士 郷原信郎さん(マイクリレー ダイジェスト)
配信元)
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インボイス制度の問題点と消費税の欺瞞――ウソにまみれた消費税の闇―― 前衆議院議員・税理士 安藤裕
転載元)

安藤裕氏

はじめに

 インボイス制度の導入が10月から予定されている。インボイス制度の問題点は、最近多くの有識者が指摘し、かなり理解が広がってきた。インボイス制度とは、消費税の計算方法が一部変更になる制度変更である。その実態は「単なる増税」であり、しかも力の弱いもの、所得の少ないものを狙い撃ちにした増税だ。

 しかし、インボイスの話をする前に、そもそも消費税という税金がどれほど欺瞞に満ちているかを知る必要がある。政府は消費税の本質やその使途についても国民にウソを拡散し、だまし続けている。

 私は、インボイス導入をきっかけにして欺瞞に満ちた消費税の本質を多くの国民に知ってもらいたいと思い、インボイス反対の広報活動を行っている。

そもそも消費税とはどういう税か

 そもそも消費税とはどういう税金なのか。

 財務省のホームページによると
 「消費税は、商品・製品の販売やサービスの提供などの取引に対して広く公平に課税される税で、消費者が負担し事業者が納付します」(国税庁ホームページ消費税のしくみ)
 と書いてあり、子ども向けの税のパンフレットでも
 「消費税 商品の販売やサービスの提供にかかる税金で、消費者が負担します。」(国税庁税の学習コーナー租税教育用教材小学生用)
 と記載してある。

 政府からこのように教えられているので、広く国民も「消費税は消費者が買い物をするたびに負担している。事業者はその消費税を預かって税務署に納税している」と考えている。

 「商品などの価格に上乗せされた消費税と地方消費税分は、最終的に消費者が負担し、納税義務者である事業者が納めます。(消費税のしくみ)」とあるとおり、消費税は、税の負担者と納税者が異なる「間接税」の一種であると財務省は分類している。

消費税は間接税ではない

 ところで、消費税は本当に税の負担者と納税者が異なる「間接税」なのだろうか。

 消費税法の条文では税の負担者や納税義務者は下記のとおり規定されている。

 第四条 国内において事業者が行つた資産の譲渡等(中略) には、この法律により、消費税を課する。
 第五条 事業者は、国内において行つた課税資産の譲渡等(中略) につき、この法律により、消費税を納める義務がある。

 法律を読む限り、税の負担者は事業者であり納税義務者も事業者である。消費税法の条文には、消費者が納税義務者であるとは書いていない。そもそも消費税法には、消費者という言葉自体が出てこないのだ。

 これを同じく間接税と分類されている入湯税と比較してみよう。

 入湯税は温泉に入る時に課税される税金である。入湯税の規定は下記のようになっている。

 地方税法第七百一条 鉱泉浴場所在の市町村は、(中略) 鉱泉浴場における入湯に対し、入湯客に入湯税を課するものとする。
 地方税法第七百一条の三 入湯税の徴収については、特別徴収の方法によらなければならない。
 (特別徴収とは、役所に代わって事業者が税を徴収することをいう。役所の徴税事務を事業者が代行するのだ。)

 この条文を見ても明らかな通り、入湯税は税の負担者は入湯客であり、納税義務者は事業者。つまり間接税である。

 しかし、消費税は法律を読むと直接税であるとしか読み取れない。消費税は事業者の行う課税資産の譲渡等(要するに売上)に課税され、事業者が納税義務を負う。負担者は消費者であるとは一言も書いていないのだ。

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