2025年4月8日 の記事

家庭菜園「ダーチャ」の勧め 〜 これからの時代で生き残るには、都会と田舎の中間のトカイナカに家と土地を持ち、家庭菜園と電力の自給を目指すこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプの関税戦争で株価は急落、ドランプ政権の思惑が読めず、世界中が困惑しています。ロシアのRTは、“もしトランプ大統領の目的が、米国の貿易赤字を解消するために制御された世界経済危機を引き起こすなど、異なるものである場合、状況ははるかに不安定になる。この場合、関税は継続し、妥協は困難なままとなるだろう。”と言っています。
 こうした状況で、「森永卓郎さん、マジで未来見えてた説」というツイートには、“今の状況は人類史上最大のバブル、新NISAに手を出すな、オルカン・S&P500はやめなさい、日経平均は1万円を割る、世界恐慌がやってくる、年末には1ドル70円台”という生前に残した「6つの警鐘」が全て現実になりつつある”とあります。
 このツイートへの書き込みに「家庭菜園をポツポツと始めております。」とあり、興味深いと思いました。
 森永卓郎氏は、これからの時代で生き残るには都会と田舎の中間のトカイナカに家と土地を持ち、家庭菜園と電力の自給を勧めていました。詳しい内容は、2024年4月28日の記事とコメントをご覧ください。
 冒頭の動画で東京大学の鈴木宣弘教授は、“種を海外に握られて、それを止められたら自給率は9.2%という数字が出てくるんです。だから、私たちは食料だけじゃなくて、生産資材が入ってこないような状況になったら、9.2%の人しか生き残れないっていうよな、そんなひどい状況になってきているんだということを、まず考えなきゃいけない。だからそう考えると、私たちはまず化学肥料を輸入に頼りすぎているということを、どう改善するかですね。農業のやり方をできるだけ地域にある、国内にある資源を循環させて、循環的な農業、環境にやさしく人にも優しい農業というものを、どう進めるかということ。それからもう1つは、自分たちの種をどう守るか。命の源は食料ですが、その源は種ですから、自分たちでしっかり地域の在来のいい種を…みんなで守り循環させる。このような取り組みも、とても重要になってくると思いますね。(2分)”と話しています。
 時事ブログでは、随分と前から現在のような状況になることを予測していましたので、家庭菜園「ダーチャ」を勧めています。現在のロシアは世界でも最強と言えるほど強い国ですが、その土台はダーチャにあると思っているからです。
 ツイートによれば、モスクワ農業大学のヴィタリー・エーデリシュテイン教授は、“菜園に必要な面積(124.5m2)を計算して割り出し、それに家族の人数(平均4人)をかけて、さらに庭木や家屋のスペースを加えた。それがちょうど600m2(181.5坪)になった”とあります。
 ウチの敷地は750坪あるので、家族3人の野菜を作るスペースは十分にあります。現在は、救世主ド・ジョー氏の助けを借りて、妻が敷地の管理を1人で行っています。しかし、そろそろ私も妻と共に畑や庭の仕事をしなければならない時期が来ているという気がしています。
(竹下雅敏)
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【Let'sGO】鈴木宣弘先生(東京大学大学院教授)に“食料安全保障”について教えてもらいました!
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[X]万博で懸念されているメタンガス

読者の方からの情報です。
元消防士の議員さんが万博テストランの会場で、懸念されているメタンガスを測定されています。
なんと「火がつく濃度」という唖然とする結果に、読者の方々からも投稿が相次ぎました。
本当に「バボーン!」
(まのじ)
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長崎大学BSL4が国の指定を受けたことでいよいよ本丸の「指定取消」新裁判へ、しかし先立つ費用が無い / 長崎と日本のために全国からの応援で注目の裁判を勝訴に

 全国的に注目されている長崎大学のBSL4に関する裁判に新たな動きがありました。
今、長崎では住民による3つの訴訟が進行しています。長崎大学を被告とした情報公開訴訟とBSL4基本構想中断の訴訟、そして国・厚労省を被告としたBSL4施設の指定差し止めの訴訟です。
三宅敬英弁護士は、2025年1月24日に長崎大学とBSL4施設に対して「特定一種病原体等所持者」の指定がされたことについて「実はこれは私たちが一番待っていたところです。」「私たちは指定取消が一番やりたかった裁判です。ただ指定されないと取消ができないから、指定が出るまでの間に情報公開と(指定が出る前の)計画差し止めを長崎大学と国に対してそれぞれやってきました。」と、これまでの戦略を説明されました。本丸の「指定」が出たことで、長崎大学を被告とした2つの訴訟は取り下げ、本来の指定取消の訴訟に専念することになりました。
 ただ問題が「お金」です。原告を3人立てるだけでも37万500円を裁判所に支払うことになります。他にも実務にかかるお金が必要になります。また広島で高名な足立修一弁護士という「岩国騒音差し止め訴訟」や「長崎県の被曝体験者」を応援されている方が、今回の訴訟も応援の確約をして下さっているそうですが、招く費用もないと説明されていました。この様子では三宅弁護士は手弁当で活動されているのかもしれません。さらに「本当はBSL4に関わる断層の地盤調査もしたいが、その費用30〜40万円、それも無い。」「厚労省に対して情報公開請求をしているが、そのコピー代が無くてやりたいことができていない。」ようやく本丸まで来ているのにお金がなくて提訴できない状況だそうです。取消訴訟は7月24日が期限です。
 ネット上ではこの長崎大学の危険なBSL4指定が非常に注目されており、長崎だけの問題ではなくなっています。広く全国からも応援して、ぜひBSL4指定取り消し訴訟を起こし、日本のために勝訴していただきたい。
(まのじ)
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長崎大学BSL4 国の指定を受けて、新裁判スタート!
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