アーカイブ: キンバリー・ゴーグエン

ハワイのマウイ島での大規模な火災に関するフェイク動画 ~過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関する様々な情報をお伝えしましたが、今後はキンバリー・ゴーグエンさんの情報に注意しておきたいと思います。
 キンバリーさんの8月11日に配信された情報の中で、“キム氏は午前中ずっとGIA(グローバル・インテリジェンス・エージェンシー)の人たちと連絡を取り合っており、その地域の計画があるそうです。彼女は、財務省にはお金が意図された受取人に確実に受け取られるよう、喜んで協力する専門家がたくさんいるので、送金できることを望んでいます”と言っていました。
 キンバリーさんが望んだとおりに送金できるか否かは、今後の金融システムの混乱の際にどうなるかということを予感させるものなので、この件は他人事ではないのです。
 さて、今回の記事は蛇足の感がありますが、「Global Researchの記事」にどう考えてもフェイクだと思えるものが掲載されていて驚いたので、一応注意喚起の意味で取り上げることにしました。
 「ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。」と記した上で掲載されている動画は、どう見てもマウイ島のラハイナのものではありません。
 “続きはこちらから”のShortShort Newsさんの動画に「大規模火災後のマウイ島の映像」があるので比べてみてください。木の形に注目して廃墟となった町の様子を観察してください。
 「Global Researchの記事」の動画の14秒のところの画像が、Jack氏のツイートの画像に一致します。これはカリフォルニア州の山火事のビデオなのです。Jack氏の2つ目のツイートの動画は、 「Global Researchの記事」の動画と同じものです。
 この例のように、過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っています。単なる勘違いなのか、悪意があるのかはハッキリしません。
 最後の動画はオマケです。「マウイ島で見られたこのレーザーの正体は?」というテロップがありますが、どう見てもマウイ島の街並みには見えません。画像もCG加工されたフェイクではないかと思います。フェイク動画には、この動画に見られるように、画質が非常に悪いという特徴があります。
(竹下雅敏)
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ビデオ 指向性エネルギー兵器(DEW)がラハイナの火災に使われた?
転載元)
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ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。

被害を受けていない木々の間に全焼した家屋があるなんてあり得るのだろうか?

(以下略)
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配信元)
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“人為的火災の証拠”と見られる、『Olinda Fire(オリンダ・ファイア)』と呼ばれる不思議な閃光が記録された動画 / キンバリー・ゴーグエンさん「中国のゴールデン・ドラゴンとブラック・ドラゴンが現在米国を焼き尽くしたいと考えており、ハワイで恐ろしい災害を引き起こした」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関して、『Olinda Fire(オリンダ・ファイア)』と呼ばれる不思議な光が記録されていることを紹介しました。冒頭のツイートはその動画で、“人為的火災の証拠”と見られる閃光が記録されています。
 マウイ島の大火災は指向性エネルギー兵器によって起こされた人為的なものだと思われますが、人工衛星からこうした攻撃を行うことは可能なのかということについて、ShortShort Newsさんは興味深い動画を取り上げています。
 2020年9月16日にマーク・エスパー国防長官(当時)は、「宇宙では、モスクワと北京が、かつては平和的だった場を戦争の場に変えてしまった。彼らは我々のシステムを悪用し、我々の軍事的優位性を削ぎ落そうと、殺人衛星や指向性エネルギー兵器などを通じて宇宙を兵器化している。(1分18秒)」と言っています。
 動画では続けて、“こうした先進的な兵器システムが、ここ数年に見られる前代未聞の大火災と何か関係があるのではないかと、多くの人が考えてきた。レーザー兵器は外部の熱で標的を破壊することができ、マイクロ波兵器は外部のアンテナやセンサーを通して標的に侵入し、内部の電子機器に点火して内部から破壊するように設計されている。このことは、何千もの家屋が急速に焼失し、その足跡を残している一方で、周囲の木々は生き残っていることを説明出来るだろう”と言っています。
 2018年11月8日の「キャンプファイア」と名付けられた山火事によって、カリフォルニア州パラダイスの町は大部分が焼失した事になっているのですが、このときの山火事は指向性エネルギー兵器によるものと考えられています。
 こちらのYouTube動画『カリフォルニアの破壊、パラダイスの空撮ツアー』をご覧になると、山火事によって18,804の建物が破壊されたはずなのですが、家屋は燃え尽きていますが周りの木々はそのままです。山火事ではなかったわけです。
 山岡鉄秀氏のツイートは面白いですね。『炎と怒り:2023年マウイ島火災の物語と気候変動への影響』と題するペーパーバックが8月10日にアマゾンから出ています。本の解説には「2023年8月8日から11日にかけて、干ばつ、暑さ、ハリケーンの風に煽られてマウイ島を襲った大火災の記録である。本書では、火災を生き抜いた人々の悲惨な体験と、炎と闘った消防士やレスキュー隊の英雄的な努力が描かれている。」と書かれているのですが、人間が書いたとは思えない速さであることと、10日に出版されて11日の記録が書かれているという見事なものです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。キンバリー・ゴーグエンさんは8月9日の配信で、“中国のゴールデン・ドラゴンとブラック・ドラゴンが現在米国を焼き尽くしたいと考えており、ハワイで恐ろしい災害を引き起こした”と言っています。
 なぜ、8月8日だったのかは、ライオンズゲートに関係しているかも知れません。「7月26日にゲートが開き始め、8月8日が最も大きく開くピークの日です。」ということなので、悪魔崇拝者なら8月8日を選んで、多くの子供を含む生贄を悪魔に捧げようとするでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョン・ミアシャイマー教授の語る国際政治に対する見解 / キンバリー・ゴーグエンさん「1975年、彼らは次の国をすでに計画しており、それは中国と決定されていました。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョン・ミアシャイマー教授は、“リアリストは国際政治において最も重要な要素は力だと考えます。…国家を守ってくれる国会以上の権威的組織がない国際社会では、国家は可能な限り強くなろうとします。弱いと他の国家に利用されてしまうからです。そこで勢力均衡が重要になります。…国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかないのです”と言っています。
 この発言には同意できません。アメリカ、中国、ロシア、その他いくつかの国は、“力を追い求め、最も強い国になる”ことを目指しているのかもしれませんが、地球上のほとんどの国はそのような野望を持っているとは思えません。力よりも外交の方がより重要だと考えているでしょう。
 7分25秒で、“アメリカは中国を経済的に発展させるべきではありませんでした。あれは本当に愚かな政策でした。…そしてロシアに関してはNATO拡大をすべきではありませんでした”と話し、12分30秒のところで、“中国の台頭を支援すれば世界の平和につながると多くの人が考えていたのです”と言って、その理由を説明しています。
 この部分も、私の考えとは異なります。4月1日の記事で紹介した『ロックフェラーによるBRICS新世界秩序の計画...彼らの言葉』をもう一度ご覧ください。
 1956年にロックフェラー兄弟基金が行った「特別研究プロジェクト」には、現在私たちの周りで具体化している多国間/多極化した新世界秩序の青写真を描いていて、“西ヨーロッパを本拠地とするイルミナティは、「中国の人々は、外国のあからさまな支配には反抗するが、自分たちが支配していると信じれば、NWO の中での自分たちの立場を受け入れるだろう」との観点から、“西側同盟に対抗する勢力として、中国を中心とした同盟(BRICS)を立ち上げる。世界の大衆を中国同盟の手中に追い込む。”という戦略を立てた、ということでした。
 ジョン・ミアシャイマー教授は「国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかない」と言っているのですが、これは表層的なもので、各国の首脳レベルでは「国家を超える権威的組織」をハッキリと認識しており、そもそも殆どの政治家はイルミナティのメンバーです。
 「あれは本当に愚かな政策でした」という中国の台頭は、イルミナティの中核組織である「300人委員会」の計画でした。
 300人委員会のメンバーには、イギリス王室、ロスチャイルド家、ロックフェラー家はもちろん、ナチスの総統であったジョージ・H・W・ブッシュも入っています。
 “続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの情報をご覧ください。「中国への世界権力の移行と100年計画」には、“1975年、彼らは次の国をすでに計画しており、それは中国と決定されていました。…ブッシュ・シニアはその後、中国に権力を移行させる計画を進めるために、ラングレーのようなところ、米軍、アメリカの他のいくつかの部門を利用しました”とあります。
 日本の半導体技術を台湾に移転させ、台湾経由で軍事技術を中国に渡したのは、パパ・プッシュの命令であったことが分かります。日本ではナチスの下部組織である戦略国際問題研究所(CSIS)の指示だったということになります。
 すべてが「ハルマゲドン計画」の一部であり、“選ばれた5億人から10億人の人間が生き残り、チップを埋め込まれ、極限まで管理され、彼らのテクノロジーや装置のバッテリーとしてこの惑星に存在する”というものだったようです。 
 幸いなことに、こうしたオメガ・プロジェクトは、“私たちのタイムラインには存在せず…事態は変わり始めました”ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.05.28 ミアシャイマー教授インタビュー 完全版 ・ウクライナ戦争の見通し ・中国の台頭 ・リアリズム外交 など ※伊藤貫氏や中野剛志氏もたびたび引用する国際政治学の権威
配信元)

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信じられない売国政治を続ける岸田政権 ~「長いものに巻かれ、中国に領土を譲る。私達は、中国共産党を浸透させます。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ウクライナが債務不履行(デフォルト)に陥った場合、日本は世界銀行の主な融資機関である国際復興開発銀行(IBRD)の損失を、利子を含めてすべて負担する。」という信じられない売国政治を岸田政権は続けています。
 岸田首相がラーム・エマニュエル駐日大使の言いなりなのは良く知られていますが、「駐日米国大使が首相や外相レベルと頻繁に接触できるのに対し、駐米日本大使は、国務省の担当地域局のカウンターパートナーと見なされ、大統領に会うのも難しい。」という米国大使の特殊性を考えると、アメリカが日本を属国と見做しているのは明らかで、戦後日本の「総督」はずっと米国大使だったのではないか、という気がします。
 「23/6/5 フルフォード情報英語版」には、“新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表しているという。これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。…同日、ロックフェラーが支配するシンクタンク「ブルッキングス研究所」は、米中経済の統合を進めるよう求める報告書を発表した。翻訳すると、「アメリカの支配権を中国に譲る」という意味だ”と書かれていました。
 このような状況であれば、岸田首相が「長いものに巻かれ、中国に領土を譲る。私達は、中国共産党を浸透させます。」という態度を取るのは当然のことなのかも知れません。
 2つ目のツイートの現状に危機感を覚える日本人も多いのではないかと思いますが、自民党と維新ではどうにもならないですね。
 ただ、キンバリー・ゴーグエンさんは「万が一、中国が米国や日本、あるいはその両方をまとめて支配しようとしても、私たちはそれが起こらないようにするつもりです。」と言ってくれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アフリカの単一通貨を求める声は高まっており、東アフリカ共同体(EAC)の…7つのパートナー国が2027年までに単一通貨で取引することに ~構成国の通貨を統合したユーロのような単一通貨にすると、金融政策の独立性を放棄することになり、構成国の格差が広がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 ケニアのウィリアム・ルト大統領は「アフリカ輸出入銀行(Afreximbank)は、アフリカ大陸内の貿易業者がそれぞれの自国通貨を使用して、貿易を行うことができる仕組みを提供している。これから、アフリカ輸出入銀行は、現地通貨で決済を行う。…米ドルを使うのは、米国から物を買うときにしよう。ジブチとの取引は現地通貨を使おう」と言っています。
 私はこの動画を見た時に、“ようやくアフリカでも、こうした発言ができるようになったんだな”と思い、喜んだのですが、RTの記事に「アフリカの単一通貨を求める声は高まっており、東アフリカ共同体(EAC)の…7つのパートナー国が2027年までに単一通貨で取引することになる」と書かれているのを見て、これはマズイと思いました。
 共通通貨とは、(自国通貨は維持したまま)ある域内における取引に共通して使用できる通貨です。しかし、構成国の通貨を統合したユーロのような単一通貨にすると、金融政策の独立性を放棄することになり、構成国の格差が広がることになります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見れば、東アフリカ共同体(EAC)の単一通貨の構想は、キンバリーさんの前任者マルドゥクの古い計画に沿ったもので、最終的には「世界に7つの決済機関と7つの通貨を作るというもの」だということが分かります。
 こうしたことの背景にあるものは、国連を支配している連中が、“完全かつ全
面的な軍事支配と、世界中のすべての情報機関を支配していると思い込んでい
る”からだとキンバリーさんは言っています。
 しかしそれは幻想であり、「キンバリー・ゴーグエンさんの情報」を見ていれば、キンバリーさんのチームとサイレント・サークルが古い支配構造を解体している最中であることが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ケニア大統領、アフリカ単一通貨の必要性を訴える
転載元)
ウィリアム・ルトは、大陸の国々に米ドルからの脱却を促している。

ケニアのウィリアム・ルト大統領は、アフリカ諸国が大陸間貿易で米ドルに依存するのをやめるよう繰り返し呼びかけ、大陸が「緊急に取り組むべきこと」であると述べた。

ジブチ議会での演説でルトは、「私たちの国民は、どの通貨を使うか心配することなく貿易することはできない」と述べ、ジブチとケニアの間の貿易取引で米ドルに頼ることをやめる必要性を強調した。

アフリカの単一通貨を求める声は高まっており、東アフリカ共同体(EAC)のピーター・マトゥキ事務局長は1月、同共同体の7つのパートナー国が2027年までに単一通貨で取引することになると予測している。

ケニアの企業経営者で起業家のアリス・オリュデ氏は、金曜日のRTの取材に対し、アフリカ単一通貨は「野心的」な目標であり、経済、政治、制度の要素を「慎重に考慮」する必要があると述べた。

脱ドル化は、国際貿易における欧米の世界的地位を弱めることにもなりかねないと彼女は付け加えた。

「アフリカが自国通貨を使い始めたら、ドルよりもアフリカの通貨に需要が集まるでしょう」と、彼女は言った。

その間に、「参加国の準備状況を評価し、経済的収束を促進し、制度を強化し、潜在的な課題を軽減するために地域協力を促進する」ことが重要であると彼女は述べた。
(中略)
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