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生物兵器だと考えられる「新型コロナウイルス」!〜「ウイルス拡散防止のために1000万ドルを拠出すると発表した」ビル&メリンダ・ゲイツ財団の手回しの良さ!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 2017年に放送された中国医療ドラマ「急診科医生」が、“新型コロナウイルスによる肺炎の感染が拡大する現在の様子を予言していた”として話題になっているようです。こうした事柄を見ても、「新型コロナウイルス」は生物兵器だと考えて間違いないでしょう。
 佐倉淳氏のツイートに、「中国政府がP4施設からのウイルス発生を認める」とありますが、リンク記事のグーグル翻訳によると、中国政府は公式には認めていませんが、“中国共産党(CCP)が「ヒューマンエラー」を非難するために武漢のP4研究室から研究室で作成されたウイルスの「偶発的な」漏洩を認めるとマイルズ・グオに語った”とあります。
 中国科学院上海薬物研究所、および上海科技大学らの研究チームは、“新型コロナウイルスによる肺炎の治療に効用がある30種類の薬を発見した”とのこと。
なかなか手回しが良いですね。また、ジュネーブ大学病院が「新型コロナウイルスの検出試薬キット」の開発に成功したとのことで、関連企業の株が爆上げしているようです。
 そして、マイクロソフトの創業者で億万長者のビル・ゲイツ氏とその妻メリンダさんが設立した慈善基金財団「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」は、「ウイルス拡散防止のために1000万ドルを拠出すると発表した」ということで、まさに真打ち登場という感じ。
 ストーリーが、おおよそ見えて来ましたね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎を3年前に予言していた?中国医療ドラマ、驚きの一致が「鳥肌が立つ」と話題に
引用元)
(前略)

中国で3年前に放送された医療ドラマ「急診科医生」が、武漢市を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の感染が拡大する現在の様子を、まるで予言していたようだと話題になっている。

(中略)

2017年に放送された「急診科医生」は、人気女優ワン・ルオダン(王珞丹)が医師を演じた全43話のドラマ。

(中略)

この中で、ウイルスに感染した人に胸の痛みやせき、呼吸困難といった症状が発生(中略)... これに加えて、都市が封鎖されて人の流れが完全に止められるところも現在の様子にそっくりだと話題に。

(以下略)
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配信元)



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「感染開始から 6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」というWHOとビル・ゲイツによるシミュレーション!〜 果たして今後は?

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“3か月前に米国のジョンズ・ホプキンズ・センターの科学者が…シミュレーションを行った。シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ”だったというツイートを紹介しましたが、In Deepさんが、その詳しい内容を記事にしてくれていました。
 彼らのシミュレーションでは、「感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」ということのようです。今の所、彼らの想定通りに事は進んでいるように見えますが、さて今後はどうなるのでしょう。
 彼らとしては、人々がパニックになって、新型コロナウイルスのワクチンを誰もが喜んで接種する状況に持ち込みたいのでしょう。インフルエンザが流行っているとテレビで報じると、利きもしないワクチン(単に利かないだけなら、まだ良いのですが…)を打ちに行く人が、結構な割合で居ます。
 子宮頸がんワクチンの後遺症で苦しむ人がたくさん居ても、ほとんどの人が見向きもしないのであれば、新型コロナウイルスのワクチン接種でどんな後遺症が出ても、誰も問題にしないでしょう。新型コロナウイルスをばら撒いた連中には、笑いが止まらない状況ですね。
 さて、これをひっくり返せるでしょうか。 
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武漢ウイルスが出現する2ヵ月前、アメリカの科学者が「次に発生するコロナウイルスのパンデミックは《地球上の6500万人を殺す》」というシミュレーションを公表していた
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(中略)

米国の科学者がビル・ゲイツ財団と共にパンデミックのシミュレーションを発表したのは武漢ウイルス発生の2ヵ月前


(中略)

武漢のウイルスの最初の感染者が確認されたのは、昨年12月のことでしたが、それから2ヵ月ほど前の2019年10月に、アメリカのジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター(Johns Hopkins Center for Health Security)の科学者が、「次に起きるパンデミックはコロナウイルスによるもの」だと想定した上で、
「コロナウイルスのパンデミックの想定シミュレーションを公開していた」
のでした。

それは、当時の以下の日本語の報道などでも知ることができます。

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、世界経済フォーラム、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が広域流行病シミュレーション・ライブ配信を主催
Business Wire 2019/10/19

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、世界経済フォーラムおよびビル&メリンダ・ゲイツ財団と共に、2019年10月18日(金曜)にニューヨーク市で開催される世界的広域流行病マルチメディアシミュレーションの「イベント201」を主催します。

本演習は、深刻な広域流行病が経済・社会に及ぼす影響の緩和に向けた世界規模での官民協力の必要性を浮き彫りにするものです。

ビル・ゲイツ先生が絡んでいるのですが、それはともかく、問題は「そのシミュレーションの内容」です。
大ざっぱに書きますと、以下のような内容なのです。

感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる。

というものなのです。6500「万」人ですよ。このシミュレーションを発表した2ヵ月後に武漢で新型のコロナウイルスが発生するというのは・・・まあ、タイミングがいいというのか何というのか。

(中略)

シミュレーションでは、例えば以下のようなことも計算されています。

シミュレーションでの集団感染の発生は小規模に始まった。養豚場の何人かの農民たちにインフルエンザや肺炎と似た症状が見られ始めた。そこから、このウイルスは南米の貧困地域に広がっていった。

各地で航空便はキャンセルされ、旅行の予約は 45%減少した。そして、ソーシャルメディアではさまざまな噂や偽情報が出回り始めた。

その後、ウイルスの流行は世界的な金融危機を引き起こした。株式市場は 20%から 40%下落し、世界の国内総生産は 11%急落した。

(中略)

このシミュレーションから連想することは、「航空機の飛行停止などの移動の制限をしても、感染の拡大が止まらない」ように響く部分です。

(中略)

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[フルフォード・レポート日本語版] “(新型コロナ)ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ” ~こうしたキャンペーンの背後に「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォード・レポート日本語版に、「新型コロナウイルス」に関する興味深い情報が有りました。“ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ”というのです。また、こうしたキャンペーンの背後に、「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」がいるということです。
 ツイートによれば、「シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ」とのことで、妙に納得しました。というのはWHOの動きが変で、わざわざ感染者数が増えるように誘導しているかに見えるからです。「2009年新型インフルエンザの世界的流行」の時のWHOの不自然な動きを思い出します。この時の、“新型インフルエンザ大流行の陰謀説”は、こちらの記事をご覧ください。
 最後のビル・ゲイツの動画は2分30秒以降をご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型ウイルスと「ダボス会議・ビルゲイツ」の動き
転載元)
現在、ハザールマフィアらはウイルス(生物兵器)をばら撒き、パニックと憎悪を煽って何とか生き残りを図ろうとしている。その動きの急先鋒に立っているのが「新型コロナウイルス」について無責任な報道を発信している企業プロパガンダマスコミだ。それと同時に今、僕のサイトを含め、真実を報道する独立系メディアが一斉に攻撃を受けている。
 
【 新型コロナウイルス騒動 】
現在、マスコミが発信している無責任な報道の1つは「新型コロナウイルス」という言葉そのものだ。コロナウイルスは一般的な風邪の病原体の1つで、全くもって珍しいものではない。毎年のように新たな型のウイルスが出現し、持病のある人、また体が虚弱な状態で免疫力が低下している一部の人々が、それにより重症化もしくは死亡している。今回の「新型コロナウィルス」の場合も、死亡率はそれと大して変わらない。

欧米の医療マフィアに詳しい論客らによると、そのウイルスよりも心配なのは今後「新型コロナウィルス対策」として展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンだ。「それらの方が、よっぽど危険だ」と彼らは警鐘を鳴らしている。
 
ここで、マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツの動きをフォローしておきたい。
まず、ビル・ゲイツが会長を務める「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」と先週も...(以下有料部分)
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中国で、新型コロナウィルスのワクチンが開発
転載元)
中国の衛生部が、声明の中で、新型コロナウィルスのワクチンを開発したことを明らかにしました。

IRIB通信が25日土曜、報じたところによりますと、中国の衛生大臣はこの声明において、「今回開発されたワクチンは、実験の最終段階にあるとし、数時間後に、新型コロナウィルスのワクチンや医療薬が感染者に無償で提供される」と語りました。

中国の衛生部は26日、「抗HIV薬が新型コロナウイルスに効果があったとし、現在のところは、抗HIVの治療薬の使用は北京市内の病院で実施されている」と発表しました。
(以下略)
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配信元)
 
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[WONDERFUL WORLD] ワクチン強制の時代が来る!?

 医大生を含む医療従事者は、ワクチンを半強制的に接種させられているという驚愕の話です。
 「医療関係者は、感染症をうつさない、うつされないために、予防接種で防ぐことのできる疾病に対して、免疫を持つ必要がある」とは、もっともらしい大義名分ですが、ワクチンが毒物の塊であることは時事ブログでもいろいろと記事になっています。しかし毒と知っていても、ワクチン接種を断ると失職につながるので、泣く泣く受け入れざるを得ないとのことです。
 虚構新聞か!とおもうようなニュースですが、グローバリズムの波は今やさまざまな社会構造に侵食しているわけです。そしてさらに、日米FTAの津波がこのままではやって来てしまいます。
 米ニューヨーク州では、「強制ワクチン法」が通ってしまい、さらに「就学前の子どもにHPVワクチン(※)接種を求める法案」が提出されているそうです。接種していないと学校にも行けないという恐ろしいものです。
 日本も、このままでは医療面においても、ますますグローバル企業のいいようにされてしまうのかもしれません。まるでグローバリゼーション最後の狂い咲きのようではありますが。

※ HPVワクチン...子宮頸がんワクチン
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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医大生はワクチンを断れない?
転載元)
(前略)
会の終了後、いろんな方と話しましたが、最も胸が痛んだのは、お子さんが医大に通っているという親ごさんの訴え。
「片っ端からワクチンを打たれて…断れないんです。断ると実習にも行けなくなる」
 医大生だけでなく、看護士、医療従事者もそうですね。ワクチン接種は半強制。断ると失職につながる。
 でも、ワクチンが毒物の塊であることを知っている人にとって、それを受けるのはどんなに嫌でつらいことか。(中略)

ワクチンに異議を唱える人間なぞに医師免許は出さんぞ、という魂胆が見え隠れします。その結果、医大生を含む医療従事者の
ワクチン被害の確率は、一般市民より多いのではないかと思いますが、どうなのでしょうか?(中略)

医師法にも憲法にも違反するというのが山本の考えですが、硬直化した「医学」の世界では、だれもそんなことを指摘しないのでしょう。
この流れを変えようと思えば、それこそ欧米のように、医師のタマゴたちベテランたちが集団訴訟でも起こすしかないでしょう。
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ワクチン強制の時代が来る!?
配信元)
ワクチン問題に関して声をあげづらくなっています。
長年ワクチンの問題に取り組んできた山本節子先生。
(以下略)
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配信元)



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ニューヨーク市が麻疹ワクチンの予防接種を義務付ける緊急措置を発令!~生後6か月を超える子どもを含むすべての非接種者に「48時間以内に接種せよ!」と。ワクチン拒否には罰金、最大約11万円!~まるで「ワクチン・ポリス」の様相

 ニューヨーク市では、はしかの感染が拡大しているようです。(それほど多くのはしか患者は出ていないとの情報もあるようですが)
 「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がったとして、ニューヨーク市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と非常事態を宣言し、48時間以内に生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出したとのことです。
 「48時間以内に接種せよ」という驚きの命令が出されるとは!そしてワクチン拒否に罰金というのも基本的人権への違反であり、WONDERFUL WORLDの山本氏のいうようにまさに「ワクチン・ポリス」の様相です。
 また、生後6か月の子どもにまでワクチンを接種させる(日本では1歳から)というのも驚きです。重篤な副作用が心配されます。
 こうした「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」としてワクチン接種を強制する背景には、ワクチンマーケットの事情があるのかもしれません。ワクチンはビッグファーマ(世界を股にかける巨大製薬会社の総称)のメイン収入源であり、この36年でなんと300倍(1982/1.69億ドル-->2018/500億ドル)にも伸びているとのこと。どおりで、ドル箱であるワクチンに反対するような動きに規制をかけようとするわけです。
 そして医薬産業界から広告費をもらっているメディアはワクチンメーカーに配慮して、危険性を伝えるという最低限の倫理観もなく、NHKは今回の報道に「ワクチンが危険という嘘」と書いています。犬HKが国民の敵であることがここでも証明されたわけです。
 トランプ政権は、大手製薬会社のワクチン詐欺についても宣戦布告をしているとのことですから、早いところ、医療界の犯罪を明るみにしてほしいものです。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NY市もワクチン強制、高額の罰金つき
転載元)
 ロックランド郡の「強制ワクチン接種」作戦が見事に失敗した後、今度はNY市が強制接種に乗り出しました・・・しかも、ロックランドよりはるかに悪質な内容で。
NY市 はしかの感染拡大で一部地域に非常事態宣言

2019年4月10日7時28分

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190410/k10011878881000.html
アメリカのニューヨーク市は、はしかの感染が拡大していることを受けて、一部の地域に非常事態宣言を出して、すべての年代を対象に48時間以内にワクチンを接種するよう求めました。(中略)
生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出しました。

 ニューヨークでは患者の9割近くは18歳未満で、ほとんどがワクチンを接種していないということで、接種しない場合は最大で1000ドル、日本円で11万円余りの罰金が科されます。(中略)
乳幼児は重症になる場合があり、妊婦が感染すると流産や早産のおそれもあります。アメリカでは、2000年に撲滅宣言が出されましたが、宗教上の理由でワクチンを接種しない人や、「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がり、全米ではことしだけで465人の患者が報告されています。ニューヨーク市のデブラシオ市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と話しています。


 ★まず「48時間以内に接種せよ」とは、つべこべ言わず従えという意味。こういう命令を出すからには、すでにワクチン非接種者のリストが用意され、警察が医師と共に各戸を急襲し、強制接種を実施する用意が整えられていると思います。まさに「ワクチン・ポリス」の世界ですね。

 ★次に、生後6か月で接種するのは危険。なぜなら、MMRワクチンの接種勧奨は普通、生後12か月以降であり(日本では1歳以後)、一歳以下の赤ちゃんではおそらく副作用も大きいと考えられるからです。なお、日本では、1989年に導入された北里・阪大微研・武田の製品によって、重度脳障害や死亡事件など1800人もの副作用被害者が発生しました。しかし、厚労省は在庫がなくなるまでこの危険なMMRを打ち続け、四年後の1994年にようやく中止したのです(なので、今はMRワクチン)。これが生後一歳未満に接種されていたら、被害はさらに広がったでしょう。

 ★ワクチン拒否に罰金とは基本的人権違反。ワクチンを含む医療行為は、必ず「インフォームド・コンセント」が必要であり、ほとんどの国では、市民に拒否する権利が保障されています。高額の罰金にしたのは、支払いのやりくりに困惑する低所得者を狙った作戦で、とても悪質です。おそらくここも訴訟になるでしょう。

 ★NHKが何のためらいもなく「『ワクチンを打つと自閉症になる』といったウソの情報」と書いている無責任さに怒りを覚えます。まさにこれこそウソ情報。本ブログでは、ワクチンと自閉症の関係をさんざん書いてきているので、消されないうちにお読みください。

 ★「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」も、ワクチンメーカーに配慮しているとしか言えません。多少とも判断力があれば、ワクチンのことを知れば知るほど、その安全性や有効性に疑問を持つはず。そこに触れないのは、メディアは医薬産業界と利益相反の関係にあるから。医薬産業界から広告費をもらっているメディアは、当然、その業界の利益につながる記事を出すべきではないのに、そういった最低限の倫理観さえないのは社会全体の問題です。
(中略)

 とにかく、ワクチン情報はすべてウラがあります。表のニュースに惑わされて病院に駆け込まないようにね。2019.4.11
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