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[Twitter]おかしな鼓笛隊

編集部からの情報です。
どこの国の何なのでしょう!?
長い動画ですが、異次元の可笑しさについつい観てしまいます。

(まのじ)
読者の方から
「アメリカのバージニア州ノーフォーク大学のマーチングの様ですね。
動きが面白いですね。
この地域、
南北戦争関連で重要な場所の様です。」
との情報をいただきました。(編集部)

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配信元)

またしても怪しい団体が登場「環境共創イニシアチブ」、構成企業は電通始めお馴染みのメンバー、国会閉会で取り逃げを狙う安倍政権に「国会を止めるな」

 思わず「またかい」とぼやいてしまいました。一般社団法人という形態の幽霊会社「サービスデザイン推進協議会」や「キャッシュレス推進協議会」から電通各社に事業費が流れていく構図もまだ解明されぬうち、お次は「環境共創イニシアチブ」です。2011年設立で構成企業はおなじみ、電通、電通ライブ、電通交際情報サービス、トランスコスモス、大日本印刷ですと。判明した3団体の受託事業費は総額で403億円と報じられました。火付け役となった「東京蒸溜所 蒸溜日誌」さんが定款と登記簿を調べ、国会での経産省答弁から検証していく過程はミステリーを読むようでした。設立当時のサービスデザイン推進協議会の役員の過半数は、環境共創イニシアチブの役員、定款は瓜二つで正式名称は「補助金執行一般社団法人」。こうした事実から見えてくるのは経産省が委託事業者を決めておいて、定款雛形を渡し、公金の受け皿を作っていた疑惑です。おまけにマイナンバーカードを使ったポイント還元事業、総務省「マイナポイント事業」の事務局に「環境共創イニシアチブ」が選定されていた事実まで発覚しました。これは明らかに違法な目的外行為の受託ですが、事務費は500億円。もう電通だらけでクラクラします。
 これらの異常な委託事業を早急に解明し、国民にお金を回す必要があるにもかかわらず、安倍政権は17日で国会を閉じようとしています。どこまでも厚かましい泥棒政権です。
国会を止めるな、臨時国会を開いてでも審議を継続させる必要があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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遍在する「補助金執行一般社団法人」/サービスデザイン推進協議会と環境共創イニシアチブの正体を考える
引用元)
(前略)
今回の「環境共創イニシアチブ」の定款発覚で見えてきたものは、サービスデザイン推進協議会の問題、持続化給付金の事業をめぐる問題がこの一件に留まるものではなく、あくまでも氷山の一角に過ぎないという現実でした

複数個存在する「補助金執行一般社団法人」。そして「ひな形」という経済産業省側の言動。これらを総合すれば、二度あることは三度あると考えて差し支えないでしょう。第二・第三の「サービスデザイン推進協議会問題」は、ほぼ確実に起こり得ることなのです
(中略)
可能性として考えられるのは検察による強制捜査。本件が明瞭な国家犯罪であることを合理的な疑いを入れないレベルにまで捜査し、立証し尽くせるのは彼らを於いて他にはありません。(中略)

もう一方で考えられるのは、国会における継続的な追求と検証です。今回の問題がここまで明らかになったのは、国会における質疑の効力が大でした。現在、6月17日をもって閉会が予定されている第201回国会(常会)ですが、これが終わったとしても憲法第53条に規定のある臨時会が残っています。

臨時会は「いづれかの議院の総議員の四分の一以上の要求」があれば召集可能ですから、仮に与党の賛同が得られなかった場合でも、立憲民主党・国民民主党をはじめとした野党各派が手を携えれば十分に実現可能な数字です(中略)

準司法府と立法府。それぞれの意地に期待したい所です。
(以下略)

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ぴょんぴょんの「キタキツネのいる景色」 〜写真家、井上浩輝氏のこと

 たまたま聞いたラジオ深夜便で、井上浩輝(いのうえひろき)氏を知りました。
 そして、ご本人の語る北海道の魅力に、すっかり引き込まれてしまいました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「キタキツネのいる景色」 〜写真家、井上浩輝氏のこと

雪の上で這いつくばる写真家の井上浩輝さん


あ〜〜〜 とうとう、ムシムシの梅雨になったなあ。


暑がりのピッタには、ツライ季節だね。

湿気にガマンならねえし、ムレるのガマンならねえし。

ぼくも、むれるのは好きじゃないな。
むれないところがカッコいい。

なんだ、そりゃ?
新しい下着かなんかのキャッチコピーか?

「群れない」ところがカッコいいんだから。
「僕は、キタキツネの孤高さに魅せられているんです。群れないところがかっこいい。」(光電子

いきなり何かと思えば、そっちの「群れる」かよ。
しかも、キタキツネって、どっから連れてきたんだ?

北海道に行って、キタキツネに会ってみたくなってさ。

北海道は、これから1番いい季節だが、コロナで行くことはかなわねえ。

じゃ、キタキツネの写真で、北海道に旅行しない?
ほら、これ。

なんだ・・この写真は?


この這いつくばってる人は、写真家の井上浩輝さん。

いくらなんでも、雪の上で這いつくばって、寒くねえのか?

今だから、涼しそうに見えるけど、冬は遭難するくらい寒いと思う。
でも、冬のキタキツネは、こんなにモフモフで・・。


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ジョージ・フロイド氏の殺害事件は「オバマ財団」の絡むヤラセ 〜 この明らかな事実を絶対に伝えない闇の手先であるメディア!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・フロイド氏の殺害事件が「クライシスアクターによる偽旗事件」であったことは、既にお伝えしましたが、更なる証拠が出て来たようです。
 殺害事件の9日前に、「オバマ財団」のツイッター・ページで、ジョージ・フロイドのイラストを掲載していたというのです。引用元の記事では、このイラストをもとにした「THIS IS AMERICAシャツ」が作られているのが分かります。
 この事件は「オバマ財団」の絡むヤラセであり、「人種差別に抗議するデモ」は、こうした連中によって誘導されているのが分かるでしょう。
 問題なのは、これらの明らかな事実をメディアが絶対に伝えないこと。彼らが闇の手先である証拠です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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確実な証拠!このフェイク人種暴動は、ミームやモットーに至るまで計画されていた
転載元)
(前略)

SOTN(State of the Nation)
June8, 2020

この暴動ミームは「オバマ財団」によって、2020年5月16日、ジョージ・フロイドの明らかな絵ともに、彼の死の9日前に、ツイートされていた。


上「あなたは自分の共同体でリードする覚悟はあるか?我々に参加せよobama.org」
下「私は信じてくれと言っているのだ。変化を創り出す私の能力でなく、あなたの能力だ」バラク・オバマ大統領

本当かい?あんたならそういうものを創り出せるだろうな!

オバマ財団が、5月16日土曜日――ミネアポリスにおける彼の、劇効果満点の殺人の9日前に――ジョージ・フロイドの写真を使った暴動ミームを作り出そうとは、想像できないだけでなく説明できないことである。

しかし、それよりもっとクレージーなことは、オバマ財団の犯人たちが、厚かましくも、同じツイートを彼らのツイッター・ページに用いて、今日のこの日まで、世界全体に見せようとしていることである。

その通り。6月8日、月曜日、今朝の時点で、この「THISISAMERICA」ツイートは、オバマ財団のツイート・ページに留まっている。そして、ここにはそれを証明する、8:20AMの日付スタンプのある、きょうのスクリーンショットが出ている。


(中略)

どこにも、バラク・フセイン・オバマほど人種いじめをする者はいない。

一つの事実として、極端に人種差別主義者のバラクとミシェル・オバマは、ジョージ・ソロスによって、そのために使われている――全面的な人種戦争のための、好都合な国家的環境をつくり出すために。ソロスはおそらく、2回の選挙とも、オバマの最大のキャンペーン出資者であった。

おそらくこれまでに、バラク・オバマほど、腐敗し、無法者で、軽率で向こう見ずなアメリカ大統領はいなかったであろう。彼が現実的に、彼のグローバリスト御主人やCIA操作官たちによって選ばれたのは、その完全な良心の欠如と、アメリカ共和国を破壊しようとする意欲のためだった。

歴史的事実の問題として、オバマは決して、大統領の資格検査にも、民主党の指名プロセスにも合格できるような、法的な出生証明書を提出したことがない。...彼が実際に、公的なものとされる文書を提出し、彼の出生場所や市民資格を裏付けようとしたときに、それは完全にフェイクの、高度に偽造された出生証明書だったことが、科学的に証明された。それは次のようなものだった。

科学的証拠:オバマの出生証明コピーはフェイクで偽造されたもの
http://themillenniumreport.com/2016/12/scientific-evidence-obama-birth-certificate-copy-proven-fake-and-forged/

アメリカ人民に対する言語道断の裏切り行為を、オバマ・チームはもう一度犯すだろうか?見届けるとしよう。長期の政治犯罪歴をもつ者として、オバマは、そもそもの初めから、人種戦争の引き金を引くべく運命づけられていた。そしてそれが実現した!

(以下略)
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配信元)

新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を! 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア / イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
 しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
 次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
 加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
 「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生 食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク2枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
 チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
 彼らが夢見るように、各人に1000万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
 現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元)
(前略)

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会(IRC)は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

(中略)

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています

(中略)

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

(中略)

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

(中略)

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

(以下略)

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし(イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人)、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

(中略)

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

(中略)

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

(以下略)

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