出会う人達にハグしまくる子供みてたら心が浄化された。ぜひ最後まで見てほしい
— みんなの動画 (@minnano_dogaww) June 1, 2020
pic.twitter.com/l8nAkSSJyM
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伊藤詩織さんがネット上の誹謗中傷に提訴 〜 同じ被害者の声を封じないために
これまでは「自分が書き込みを見なければ良い」と努めておられたそうです。しかし2017年の会見以降3年間ずっとイナゴの大群のような嫌がらせは蓄積し、今なお収まることなく拡散し続ける事態は生活と命を脅かし続け、しかも同じような被害者の方が伊藤さんへのセカンドレイプを見て、声を上げることができなくなってしまうことを危惧されました。提訴することでさらに非難やバッシングを受ける恐れに悩みながらも、伊藤さんは傷ついた人々への力になろうと提訴を急ぐことにされました。決してご自分への賠償が目的ではなかったようです。
ジャーナリストの古田大輔氏によると、ネット上で勢いに乗ってヘイトを書き込む人は全体の1.5%だそうです。しかし例えばツイッターのユーザーは4500万、そのうちの1.5%は80万ユーザーとなり、彼らが一人の人間に一斉に非難を浴びせると精神的に耐えられないことは容易に想像できます。伊藤詩織さんが受けてきた嫌がらせの凄まじさを垣間見たようでした。
その凄まじい量の誹謗中傷に対し、誰のどんな投稿を訴訟対象にするのか絞り込みも大変な作業になります。今回、評論家の荻上チキ氏らがリサーチチームを作り協力して、70万件もの投稿を精査されました。今回の提訴では、ツイッター社への情報開示請求をしていては遅くなるため、悪質性の高い投稿で特定できた個人への提訴でしたが、これから順次判明した個人も提訴の対象になるようです。
現状では被害を受けた方がこのようなチームを持つことは難しく、セカンドレイプに対してのアクションには資金面など5つのハードルがあると解説されています。しかし伊藤詩織さんはジャーナリストらしく、オンラインハラスメントの法的な問題、メディアの問題、心のケアの問題、そしてネガティブな発信をする人々へのメッセージなど語り、今現に苦しんでいる人々へは「なるべく一人にならないで、孤立化しないで」と心を寄せておられました。一言一言が重い会見でした。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
性暴力被害を訴えたジャーナリストの伊藤詩織氏が、ツイッター上の侮辱的なイラストや言葉で名誉を傷つけられたとして、漫画家はすみとしこ氏とはすみ氏の投稿をリツイートした2人を東京地裁に提訴しました。https://t.co/nZxenYrm6g
— 毎日新聞 (@mainichi) June 8, 2020
#詩織 さんの提訴にあたって #荻上チキ さんはじめとしたリサーチチームが詩織さんに関する70万件の書き込み分析うち21万件がTwitterの書き込みでそのうち4.5%、9000件超が名誉毀損の対象になりうる誹謗中傷含んだ内容だったという。
— 望月衣塑子 (@ISOKO_MOCHIZUKI) June 8, 2020
今後のオンラインハラスメントやセクハラを考える上で重要な分析 pic.twitter.com/CzL6ATc0sK
取材しました。一人をアイコン化しない、背負わせない闘いが今すぐ必要だと感じました。女子プロレス選手の方についても言及がありました。少しナイーブな言い方ですが、彼女の死や伊藤さんの苦しみを、消費するのでない伝え方は何か。報道として模索しなければと思います。 https://t.co/7Jpr6nUaTd
— 塩田 彩 (@shio_a) June 8, 2020
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ぴょんぴょんの「空っぽの心」 〜野口晴哉の語ったこと
いかに正確に、病人の状態を感じ取るか。
いかに正確に、病人のことばの背後にあるものを読み取るか。
「月刊・全生」の野口晴哉の講演筆記から、ピックアップしてみました。
〈気〉の大家でもあった野口晴哉
だが、細胞をずっと細かく分解していくと、最後は〈気〉になる。
つまり〈気〉が集まって一つの細胞になり、細胞が集まって組織、そして体を作っている。
「すなわち、生命というものの実質は〈気〉である。」(全生 昭和59年2月号)
彼はこう言っている。
「私は12、3才の頃から、その人の持っている〈気〉を通して、体の故障を見つけることが非常に上手だと言われてきましたが、『この人は死ぬ』と言うと、必ず死ぬのです。〈気〉の欠けた人は死にます。その〈気〉を見たのです。」(全生 昭和59年2月号)
電話が鳴ると、その電話が『あっ、死ぬ人だ』ってわかるんです。
顔を見たことがないのに、死ぬ人がわかるんです。」(全生 昭和51年4月号)
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暴動が多発している状況で、警察や軍の予算を削減すると主張する民主党 〜 下手をすると、民主党の州知事、市長がいるところでは警察組織が解体され、無政府状態に!
最初のツイートの動画をご覧ください。街がメチャクチャに破壊されていますが、“デモの中心地だったミネアポリスの様子。知事が民主党の都市はこんなことになっているところが多い”ということです。暴動が多発している状況で、警察や軍の予算を削減するというのが民主党の主張です。下手をすると、民主党の州知事、市長がいるところでは警察組織が解体され、無政府状態になりかねません。そうなると、無実の市民が暴徒に襲われ虐殺されるでしょう。市民を装ったイスラム過激派のテロリストがアメリカに多数潜入しています。
こうした悲劇を避けるために、トランプ大統領は「法と秩序」のもとに、軍の派遣も視野に入れているのですが、日本のメディアはこれをトランプ大統領の暴走として報じます。
この件で、ジェームズ・マティス元国防長官がディープステート側に属する人物であることがハッキリとしました。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
デモの中心地だったミネアポリスの様子。知事が民主党の都市はこんなことになっているところが多いようです。pic.twitter.com/EcIyn0Vozt
— エミン ユルマズ (JACK) (@yurumazu) June 7, 2020
https://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2020/06/critical-information-two-different-types-of-regime-change-must-see-dave-hodges-video-3527110.html
(概要)
6月8日付け
(概要)
米国ではジョージ・ソロスを中心とした内乱(米国版アラブの春)が進行中です。
(中略)
ソーシャルメディアをみてください。中共批判が一切できなくなりました。米国の大学は中共に買収され中共に操られています。中共に売国せず米国の価値観を守っている私立大学はあるのでしょうか。
(中略)
ネットの検閲も非常に厳しくなっています。自分の意見を持つことも許されなくなりました。メディアで権力を握っている者たち(中国共産党、グローバリスト)と考えが異なる人は検閲の標的になります。これこそが中国の社会信用システムの第一段階なのです。
(中略)
この内戦(暴動、破壊行為、無政府状態)は米国にとって良いことだと考えている人は、自分の家族の命も危険にさらしていることを忘れないでください。
(以下略)
<左翼は警察を解体せよと要求。完全に頭が狂っています。>
https://townhall.com/tipsheet/bronsonstocking/2020/06/06/mob-turns-on-liberal-minneapolis-mayor-who-wont-defund-police-n2570185
(概要)
6月6日付け
左翼は益々頭がおかしくなっています。土曜日、ミネアポリスのジェイコブ・フレイ市長に対して、怒り狂った左翼の暴徒らが「なぜ市長はミネアポリスの警察への資金を打ち切り、警察を解体しないんだ。」と非難の声を上げました。
(中略)
(自宅から出てきた)市長が彼らの要求にノーと答えた時、代表者は、市長からマイクをひったくり「ここから消え失せろ、レイシストはいらない。白人至上主義者はいらない。」と怒鳴りました。
(中略)
Whoa. @MayorFrey is asked “Will you commit to defunding police, yes or no?” Speaker says his re-election hinges on the answer. Couldn’t hear answer but the crowd erupts in boos, chanting “GO HOME JACOB.”
— David Schuman (@david_schuman) June 6, 2020
Full video: pic.twitter.com/zODcbYGdeS
“Go home,” protesters yell at Minneapolis Mayor Jacob Frey because he said he doesn’t want to defund the police
— Daily Caller (@DailyCaller) June 6, 2020
pic.twitter.com/00MIM60P5L
(中略)
トランプ大統領は、フレイ市長にミネアポリスで起きている暴動の責任を追及しました。
トランプ大統領は、「こんなことを目にしたのは初めてだ。暴徒らが警察に警察署を明け渡せと命令し警察署の建物を破壊したのだから。建物を修理するのに数百万ドルもの費用が必要になった。」
(以下略)
PCR検査拒否の実態 〜 感染者数を少なく見せることと、医療崩壊を表面上防ぐために、患者を医療機関に受診させないようにした安倍政権!
安倍政権は面子(支持率を含む)と利権しか考えていないので、感染者数を少なく見せることと、医療崩壊を表面上防ぐために、患者を医療機関に受診させないようにしたのだと思います。有名人は別ですが、一般人の場合は病状が相当悪化してからでないとPCR検査が受けられず、それも病床に空きのある場合のみだったのではないかと想像します。
なので、入院できず自宅などで死亡した人の中には、新型コロナウイルスの感染者であっても死亡者数に入っていないと考えます。こちらのツイートによれば、「百万人当りの検査数 百万人当りの死者数の日ごとの推移」のグラフから、“初期対応した韓国・台湾は死者は少ない。遅れた国は死者が多い。…日本の検査数が多かったらまだまだ死者が多いはず”とあります。
“続きはこちらから”は、医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏の記事ですが、“日本の感染者や死亡者が少なかったのは、アジアで流行した新型コロナウイルスが欧米とは遺伝子型が異なり、毒性が低かった可能性が高い”と言っています。なぜ、アジアで流行した新型コロナウイルスだけが毒性が低かったのかは「謎」ですが、もしも「コロナちゃんの改心」が真相だったりすると「永遠の謎」になってしまいます。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
福岡県保険医協会が県内の開業医を対象に新型コロナウイルスの影響をアンケート調査した結果(中略)... 患者のPCR検査が必要だと判断した開業医のうち6割余りが保健所などから検査を拒否された経験がありました。
県内の開業医で構成される福岡県保険医協会は、ことし4月から先月11日にかけて、県内の開業医1999人にアンケート調査を行い、858人から回答を得ました。
(中略)
発熱などがある患者を診察してPCR検査が必要だと判断した開業医が全体の39%にのぼった一方、このうちの61%が保健所などから検査を拒否された経験がありました。
(以下略)
(中略)
保健所や指定医療機関からPCR検査を拒否された事例の有無を問う質問に対し、回答した133の医療機関のうち72.9%にあたる97カ所が「拒否されたことがある」と回答しました。
(中略)
岐阜県保険医協会は新型コロナウイルスへの感染を恐れて、医療機関の受診を控える患者について「本来の治療を受けないことは病状の悪化につながる」と注意を呼び掛けています。
(中略)
63%の医療機関が検査の拒否を経験したと回答。「明らかな肺炎や感染者との明らかな濃厚接触を証明できないと検査してもらえない」「診察した医師の判断を優先させてほしい」との意見も寄せられた。
(以下略)
(中略)
36%に当たる45人の医師が、感染が疑われる人らへのPCR検査を保健所や指定病院などに依頼したことがあると回答。このうち、47%に当たる21人が「検査を拒否されたことがある」と回答した。
検査を拒否された医師らは自由記述で「保健所は『基準に達していない』と、基本的に検査はしないような対応」「ほぼ全例を検査してもらえなかった。医師が必要と認めてもだめだった」などと指摘した。
(以下略)
「医師がPCR検査必要と判断して保健所に検査依頼した」にも関わらず、保健所から検査拒否を受けた経験があるケースが、三重県で5割・長野県で6割・岐阜県で7割程度であることが分かったということです。
— CAN (@canchemistry) June 7, 2020
また、大学の法医学教室などが保健所に依頼した遺体のPCR検査のうち半分も断られていました。 pic.twitter.com/E6hO3pNLAs
政府は
— CAN (@canchemistry) June 7, 2020
「かかりつけ医などが必要と考える場合には、すべての患者がPCR検査を受けることが出来る検査能力を確保する(2/29)」
「医師が検査の必要があると判断した患者は検査が受けられるようにする(4/28)」
と答弁していましたが、検査拒否の事実からは『虚偽の答弁』であるとの批判を免れません。 pic.twitter.com/aF9LkAmC9M
加えて
— CAN (@canchemistry) June 8, 2020
「PCR検査数は少ないが死者が多いわけではない(3/28)」
「必ずコロナを疑い、だいたいPCRをやっている」
などと答弁していましたが、『大学の法医学教室などが検査必要と判断した』ケースも保健所が検査拒否をしているという事実からは、こちらも『虚偽の答弁』であるとの批判を免れません。 pic.twitter.com/praWmG2Neu
» 続きはこちらから
可愛くて
みんな
肌の色関係なく
ハグする
愛を