今回の記事では、「待望の大量逮捕が本当に起こる」という兆候をいつになく多く取り上げています。そしてその引き金となるのが「チャールズ王の戴冠式」であると言い、その兆候の中で最大のものが、アメリカのマーク・ミリーが「統合参謀本部議長を辞任し、代わりに空軍の現トップであるチャールズ・"CQ"・ブラウン・ジュニア元帥が就任した」ことを挙げています。夏には実現するように、バイデンは、このブラウン空軍大将を「米国の全軍の最高責任者にするよう命じられている」とのこと。また、ワシントンDCでは何か大きなことが起こったらしく、"多数のステルス・ブラックホーク【米軍特殊部隊が使用する「UH-60 ブラックホーク」のステルスバージョン】がホワイトハウスに着陸した。ある高級政治家が逮捕された"と言っています。
　小児性愛犯罪についても動きがありそうです。下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長は、「FBIに対し、偽大統領ジョー・バイデンによる人身売買やその他の犯罪に関連する文書を5月10日までに提出するよう指示」してるようです。また、“FBI長官クリストファー・レイ、司法長官メリック・ガーランド、司法省監察官マイケル・E・ホロウィッツは、ジェフリー・エプスタインとギレーヌ・マクスウェル、そして彼らの小児性愛者のVIPたちの犯罪組織を「真剣に調査しなかった」ことに関して召喚状を受け取っている。”という情報も紹介。こうした内容について、「今までとの違いは、企業メディアがそれについて報道していることなのだ。」と言っています。また、これに対抗する動きとしては、プライベート・エクイティ企業である「ブラック・ダイアモンド・キャピタル・マネジメントの創設者であるスティーブン・デッコフが、エプスタイン島を6千万ドルで購入」しており、「多くの目撃者がこの島で定期的に行われていたという子供たちの拷問と生贄儀式の証拠を、彼が葬り去ろう」としているとのことです。
　米国のほとんどの銀行が債務超過に陥っていると報じ始めており、「4月最初の3週間だけで、預金者がさらに3600億ドルを（加速度的に）引き出し、総引き出し額が2兆ドルの大台に迫っている」とのことですが、こうしたデフォルトは「一般的なアメリカ人にとって良いことだ」と言っています。そして、「国債のデフォルトは、健全で償還可能な商品ベースの貨幣の復活への道を開くだろう。」というダグ・ケイシーの言葉を紹介しています。また、「テキサス州が先陣を切っている」として、「5月2日、テキサス州の下院委員会は、100％の準備ゴールドと銀を裏付けとする取引通貨を創設する法案を可決した。この法案が成立すれば、人々が健全な通貨で取引を行う選択肢が生まれ、連邦準備制度による通貨独占を揺るがし、中央銀行デジタル通貨（CBDC）に代わる有力な選択肢となる可能性がある。」とのことです。
　「オーストラリア政府と医薬品規制当局を相手取り、画期的なCovid-19ワクチン傷害集団訴訟が提起された」ということで、フルフォード氏が「Covid訴訟」で検索したところ、「1億1200万件以上のリンクがヒットした。ざっと目を通したところ、訴訟騒ぎがまだ始まったばかりであることがわかる。」ということでした。関連情報として、“CDC【アメリカ疾病予防管理センター】のトップであるロシェル・ワレンスキーが逮捕され、人道に対する罪と大量虐殺未遂の罪でニュルンベルク綱領の第2項で裁かれる予定”と紹介しています。
　中東においては、「サウジアラビア、ヨルダン、エジプト、イラクの外相がシリアの外相とともに、シリア全土におけるアサド政権の主権回復、シリア政府機関の強化、シリア国内の武装グループや過激派組織による活動の終結を要求」として、「これは、アラブ連盟がイランとの関係を修復し、シリアを再び仲間に引き入れたことに起因」とみています。
　ウクライナに関する２つの情報、「4月26日にウクライナで行われたミッションで、74の地下トンネルが破壊され、678人の児童売買業者が殺害され、3,876人の人身売買業者が逮捕され、1万人以上の檻の中の子供たちが救出されたこと」と、「ウクライナ産の穀物を食べて家畜が死んでしまうというポーランドの農家たちの報告」について、「なぜ国連はウクライナについて語らないのか？」と疑問を投げかけています。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「西側諸国とロシアは、いずれは意見の相違を話し合う必要があるとしつつも、その対話はウクライナのウラジミール・ゼレンスキー大統領とではなく、彼を手先として利用している者たちと行うべき」と発言しています。
　最後に、「ブラックロックが脳チップを作っている」という情報と、それに関連する2つの特許「注射可能な電子機器のインターフェース」と「意識の望ましい状態を誘発するための方法と装置」を紹介しています。そして、人類を遠隔ロボット化するこうした試みを、宇宙人による干渉説を匂わせて記事を締めくくっています。

　冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。