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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第14話 ― 3.11の背景

 地上世界で起きた様々な大事件などのほとんどにシオニズムが関与していました。最近まで地上世界の支配者のごとく暴れまわっていた米国戦争屋グループ・ネオコン=ナチスの連中は、シオニスト(親イスラエル)、つまりシオニズム実行の者たちでした。ただし、このシオニズムとはハルマゲドン計画の一端としての動きでした。つまりハルマゲドン計画を把握していないと、起こされた大事件の深部が理解できないことになります。事件そのものの実体さえつかめないものもあります。その典型が実は東日本大震災の3.11テロ攻撃です。
 3.11テロは難解です。なぜ難解かというと、その主犯格は複数いるからですが、その主犯たちの全員がハルマゲドン計画の信奉者でもあるからです。この当時、米国では戦争屋グループに代わってオバマ -(ジェイ)ロックフェラー陣営が台頭していましたが、その3.11主犯格のオバマ大統領は、自分がハルマゲドン計画における「救世主」だと思い込んでいたはずです。更に3.11を難解にさせているのが、裏天皇グループが3.11主犯の一角にいることです。彼らも彼らなりのハルマゲドン計画を持っていたのです。ここを押さえないと3.11が全く掴めません。
 ハルマゲドン計画は『ヨハネの黙示録』に原型があり、種々の亜種があります。改めて「ハルマゲドン(救世主降臨)計画 其の十」で示したキリスト教原理主義が主張するハルマゲドン計画を以下に示します。
【1】ユダヤ王国再建(1948年)。竜(サタン)の代理者の獣(666)と偽預言者が地上世界を支配。これでハルマゲドンが近づき、
【2】「携挙(ラプチャー)」の開始。選ばれた者は惑星秘密基地に避難。
【3】ハルマゲドン開始。ごく一部の権力に従順な者は核シェルターに避難。
【4】キリスト再臨。地上世界が核の炎に覆われる。
【5】マイトレーヤが統治の「千年王国」開始。
【6】最後の審判が挙行、反抗的な者は地球とともに爆発消失。選ばれた者は新エルサレムの他天体の天国に移住。
【7】サナット・クマラへの絶対完全服従の神の国が完成。
上の計画は【1】までは進みましたが、「天界の改革」によって幸い【2】以降は完全に頓挫しました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第14話 ― 3.11の背景

3.11までの前段


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2011年(平成23年)3月11日の東日本大震災もまた人工地震であった。このことはすでに時事ブログで幾度も指摘されているとおりです。私自身も発災直後に米国戦争屋グループによる人工地震か?と思った次第でした。そしてこう思ったことは一概に間違いでもなかったのですが、現実はかなり複雑だったようです。

以前にも記しましたが、この当時の私は、日本の支配層として裏天皇グループがいて、彼らが日本中心のNWOの野望を持って動いていたことなどは全く認識していなかったのです。現在もこの人工地震の実体を正確に把握できている自信はないのですが、だからこそ分かる範囲内では整理しておきたいと思います。

東日本大震災が人工地震、つまり日本への攻撃であった以上は、最低限はその実行について次の2点を把握していく必要があるでしょう。
① 誰が?
② 何を目的に?
この疑問の前に予め認識しておくべきは、岸信介元首相などの満州人脈を従える裏天皇グループは、日本の自主独立というべきか日本中心のNWOの野望遂行のためにも、戦前・戦中・戦後も一貫して核兵器の所持を切望していたということです。

この上で、上の疑問の解答に繋がる非常に重要な情報が提供されているのが、2018/07/17の竹下さんの記事となります。詳細については、実際にこの記事を精読されるの最良ですが、およそ次のような情報が提供されています。
  • ☆ 裏天皇グループの一員である安倍晋三氏は、父親の安倍晋太郎からの人脈を引き継ぎ、核兵器入手のためロシアルートとの関係強化をしていた。ロシアルートを担当していたのがオウム真理教。
  • ☆ 2006年9月~2007年9月の第1次安倍内閣時に大きな動きがあり、イスラエルと米国が深く関与。その時のイスラエル首相はオルメルト、アメリカ大統領はブッシュ・ジュニア。

    オルメルト首相とブッシュ大統領(2006年)
    Wikimedia Commons [Public Domain]

  • ☆ 彼らは安倍政権がロシアに接近しないように、秘密裏に日本の核武装を認めた。ブッシュ・ジュニア、ディック・チェイニー、オルメルト首相は、日本の核武装容認派
  • ☆ ブッシュ政権で核弾頭が盗み出され、イスラエルを経由して日本はそれを受け取る手はずだった。
  • ☆ しかし、イスラエルは盗み出された核弾頭を自分のものにして、日本には古いものを渡した。日本はイスラエルに激しく抗議したが、イスラエルは取り合わなかった。
  • ☆ 古い弾頭は再処理が必要で、そのためには莫大な電力が要るため、福島第一原発4号機で、実際にこれを行っていた。
ここまでが、日本が東日本大震災という人工地震の3.11テロ攻撃を受けるまでの前段となります。

また、3.11までの前段として忘れてはならないのは、
  • 日本の全ての原発の建設工事と整備工事の全てを仕切った企業が、配管施工企業ドレッサー・ジャパンであること。
  • このドレッサー社の米国本店はブッシュ家の企業であり、ドレッサー・ジャパンの所有者がジョージ・パーディであること。
  • ジョージ・パーディは裏天皇グループに属すると同時にイスラエルの要人。
  • また、日本の原発全ての保守管理をイスラエルのマグナBSP社が行っていた。
以上となるでしょう。



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ロバート・マローン博士「今、私たちは、一連の文書を所持しています。1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年1月28日の記事で、“新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行している”とコメントし、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが、そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていたことを紹介しました。
 時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスもコロナワクチンも「生物兵器」と見ていました。時間の経過によって、今ではこうした考えを支持する人たちが増えてきました。
 ロバート・マローン博士は、“コロナ危機の間の根本的なアジェンダ(意図)の一つは、密かな人口コントロールでした…今、私たちは、一連の文書を所持しています。これらは1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。…「避妊」「中絶の推進」「人口削減のための技術開発」「農法の転換」など、一連の行動が提案され、それもまた論理的に表現されています”と言っています。
 デビッド・マーティン博士は、“コロナウイルス、COVID-19の全ては計画通りだった。これは計画的な殺人で、一国から世界中へと繰り広げられるテロ行為だ。…もっと複雑な説明があるようなふりをやめよう。…アメリカ、イギリス、そして世界中の研究者たちが共謀して、コロナウイルスを利用して、この世代がまだ目にしたことのないほどの過酷な独裁的な社会改革を推進する陰謀を練っている”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。櫻井ジャーナルは、“2009年5月、マンハッタンで富豪たちが密かに会合を開いている。…参加者は「過剰な人口」が優先課題であることに同意した”とあり、元記事には、“イギリスの人類学者、フランシス・ゴルトンは「遺伝的価値の高い者を増やし、遺伝的価値の低い者を減らす」ことで社会を改善できると主張していた”と書かれています。
 なるほど。遺伝的価値の低い「悪魔崇拝者」を減らし、遺伝的価値の高い「一般人」を増やすことで、社会に平和がもたらされるわけですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種後の健康被害が見過ごされている現状を当事者が訴え / 日本医師会が接種推進をトーンダウンし、初めて接種後の膨大な薬害を認める

 新型コロナワクチンを接種したためにギランバレー症候群になった女性が、ワクチンの薬害を知ってほしいと街宣に立たれていました。彼女の場合は診断名がついたことで治療方針が決まりましたが、診断名がつかないまま苦しんでいる人が大勢いると訴えておられます。それなのにこうした状況が世の中にあまりにも知られていないことに疑問を感じ、杖で体を支えながら少しでも知ってほしいと訴えておられました。
 CBCの「大石解説」では、国際的に活躍されていた30歳代の女性が接種後2年経った今も、日常生活が送れないほどの「治療法のない慢性疲労症候群」で苦しんでおられる様子を伝えていました。当初モデルナ社は、この方のアナフィラキシーショックについて追跡調査をすると報告していましたが、後日医療機関に問い合わせだけでアナフィラキシーが治ったと判断し追跡調査を終了しています。厚労省への報告書では、あたかも副反応が治ったかのように見えますが、実態は深刻な後遺症が継続しています。この方は障害年金は認められたそうですが、同じ厚労省の新型コロナワクチン健康被害救済制度では因果関係が認められていません。
 さらに「大石解説」で取材されていた14歳の少年のレポートも辛いものでした。中学校1年生の時に接種して以来、学校生活が送れなくなり、集中力や記憶力も低下してしまったと言います。まだ幼いのに「このまま将来仕事に就けなかったらどうするかなと考えています。」と不安を語るのを見ると、何とか助けられないものかと苦しくなります。彼は病院をたらい回しにされ、検査すらも受けられません。ワクチン後遺症に「国が適切な診療点数をつけることで、より多くの医師が治療にあたる」ことができるのに、国は「全く何もなしで診たいやつだけ診ておけ」という姿勢です。「大きな病院の先生方は診察を断っちゃう。」
 このような中、日本医師会が65歳以上か基礎疾患を持っている人以外は、あえて接種を勧めないと発表しました。その中でおそらく初めてワクチン接種後の体調不良の人への対応が重要と述べ、未だに未着手のままの健康被害審査が積み上がっていることを認めています。長尾和宏医師は「これだけの犯罪を犯している当事者の言葉がこれか。上から目線。せめて謝罪、撤回、反省、政治への呼びかけぐらいはするべきでは。」と国民目線でコメントされました。
(まのじ)
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[読売テレビ] 新型コロナワクチン接種後2日で亡くなった方の遺族・河野明樹子さんが記者会見 / NHKは捏造報道には触れず

 読売テレビが、新型コロナワクチン接種後に配偶者を亡くした方の記者会見を報じました。大手メディアが新型コロナワクチンの負の面を積極的に取り上げたのは初めてではないでしょうか。
 2021年当時、吉村大阪府知事は府民に対してワクチン接種を強力に勧め、特に基礎疾患を持っている人への接種を「何度も何度も」あおりました。大阪市の河野明樹子さんのご主人は基礎疾患をお持ちだったため、急かされるように接種をしたそうです。1回目接種の2日後、ご主人は亡くなりました。
およそ2年後の7月14日、河野さんは国の救済制度の認定を受けることができました。吉村知事が記者会見で接種を何度もあおった大阪府庁記者会見室で、河野さんは「夫には基礎疾患があるからその優先接種を受けたのに、基礎疾患のためか、ワクチンで死ぬことになった。この危険性をもっと伝えたい」と、訴えました。河野さんの"(認定されても)後は虚しさ残るだけでした。だって一番大事な人がいてないですもん。"との言葉には胸が詰まります。また「解剖では『ワクチンは100%関係ない』と話をされたが、認定を受けたことで覆った」という証言は重要で「ワクチン接種後に死亡した場合、解剖医の所見がどうであれ厚労省へ届けるべき。」との指摘があります。
 ところで、この河野さんは先般のNHKニュースウオッチ9捏造報道に利用されたご遺族の1人です。青山まさゆき弁護士は「NHKも来ていたが、どう報ずるか。」とコメントされました。NHKはニュースウオッチ9に触れることもなく、まして国民に向けてワクチン接種が原因の死亡や体調不良があることを注意喚起する内容でもなく、さらっと報じていました。
 最後に、青山弁護士が「ワクチン後遺症は死亡だけではない。血管炎を患われた貴重な体験マンガ,引き込まれるので是非ご一読を」と勧められていた作品がありました。若い方が接種後次々起こる体調不良を、ワクチンの副作用にも理解のあるドクターとともに治療されたレポートでした。回復に向かわれたようで良かったのですが、まのじ的には「病院って何をするにも薬剤投与」ということが印象的なレポートでした。
(まのじ)
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スティーブ・キルシュ氏「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康」〜 ほとんどがワクチンを接種していないアーミッシュ人の間では、注意欠陥・多動性障害、自己免疫疾患、パンダ症候群、小児急性発作神経精神症候群、あるいはてんかんの持病を持つ子供がいない。

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年2月15日の記事で、コロナパンデミック以降に我々が経験した3年間は「100年以上前に天然痘の予防接種キャンペーンで起きたこととほとんど同じ」だという衝撃的な事実を紹介しました。
 “天然痘の予防接種を受けた人の多くが天然痘に罹患し…適切に予防接種を受けた市民が天然痘で死亡したことや、予防接種後に他の疾患で死亡した…天然痘ワクチンが当初の約束通りには病気を防げないことが明らかになると、医学界はワクチン接種を正当化するために、生涯「完全」な免疫から「より軽い病気」へとゴールポストを移動させた”ということでした。
 事実としては、天然痘ワクチンは何の効果もなかったということです。しかし、今回取り上げた動画を見ると、ひょっとしたら、“ほぼ全てのワクチンが、効果がないだけならラッキーで、実際には毒を注入されているのではないか”という疑念が生じます。
 ロバート・F・ケネディJr氏は議会証言のなかで、“私たちは、現在では基本的に推奨されることが義務付けられている72種類のワクチンについて…訴訟の1年後、HHS(アメリカ合衆国保健福祉省)は…どのワクチンについても、認可前の安全性試験プラセボ対照試験を見つけることができないことを認めています。現在、子供たちに接種が義務づけられているワクチンは、無責任なワクチンということです”と言っています。
 スティーブ・キルシュ氏は、「ワクチンを一度も接種していない子供は常に健康なのだ。実際に、ポール・トーマス博士が10年間の研究を行ったのだが、…麻疹にかかった子供たちは麻疹のワクチンを、おたふくかぜにかかった子供たちもおたふくかぜのワクチンを、そしてワクチンを接種していない子供は、ワクチンで予防すべき病気にかかっていなかった。…照合グループはある研究を実施するために、ワクチン未接種の人を1000人以上集めた。ワクチン未接種の人の健康状態をチェックした結果、接種済みの人と比べると大きな差があることに気づいた。米国では慢性疾患の発病率は60%で、もし、ワクチンを未接種なら慢性疾患の発病率はゼロに近いのだ。」「アーミッシュ人はその良い例だ。彼らは予防接種を受けていない人の割合が多い群衆たちだ。そしてワクチン未接種の自閉症児は一人も見つからなかった。…注意欠陥・多動性障害・自己免疫疾患・パンダ症候群・小児急性発作神経精神症候群またはてんかんを持つ子供は見当たらない。アーミッシュ人には、これらの慢性疾患は存在しない。」と言っています。
(竹下雅敏)
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