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トランプ大統領のベネズエラへの軍事介入の可能性に関する発言はパフォーマンス!〜 ベネズエラの問題は、新金融システムを巡る最終決戦の場!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、“ベネズエラに関しては全ての選択肢を視野に入れている”とし、軍事介入の可能性も選択肢に入れています。
 しかし、動画のボルトン補佐官の記者会見の様子をご覧になるとわかりますが、どう見ても、これは茶番劇です。わざと、ボルトン補佐官は、「コロンビアへの5000名の派兵」と記したメモ書きが見えるようにしているのです。本気で軍事クーデターを狙っているのなら、このボルトン補佐官の失態はどうにもならないレベルで、即座に首が飛ぶところです。
 ロシア側はマドゥロ政権を守るために、ベネズエラに傭兵を送り込んだという話もあります。こうしたことを考えると、これらの騒ぎは、トランプ大統領の得意とするパフォーマンスではないかと思いたくなります。
 実のところ、今のベネズエラの問題は、新金融システムの決着をつけるという意味での最終決戦の場と考えられるのです。なので、この複雑な問題を解明しようと思うと、どうしても新金融システムに関与する背後のグループを考察せざるを得ません。
 一つは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派が中核となっているもので、トランプ大統領やQグループ、グノーシス派イルミナティ、ニール・キーナン氏やレッド・ドラゴン大使、そしてその背後にいるファミリー、MIC SSP、SSP同盟などが属するグループです。段階的な情報開示、段階的な通貨の評価替え、各国の主権を尊重し、先進的な技術を開示して、人類を解放しようとするグループです。
 もう一つは、フランスのロスチャイルド家を中核とするグループで、こちらは、NWO型の独裁的新金融システムの構築を目指すもので、このグループに属しているのが、コブラのRM (レジスタンス・ムーブメント)、インテルです。彼らは即時全面的な情報開示、通貨の評価替え、そうした混乱に伴う大規模な人口削減、その中にはポールシフトを伴う巨大な津波やソーラー・フラッシュと呼ばれる現代文明の完全な破壊を伴う概念まであります。要は、この連中の言うイベントが実現すれば、人類のほとんどは生き残れなくなります。生き残った人類は、NWOによる完全な奴隷となります。
 ロスチャイルド家は中国に甘い言葉を囁き、中国の量子コンピューター技術を用いた、中国を中心とするNWO支配を目指しています。これに気づいた地球同盟側が反撃に出たのが、カルロス・ゴーン氏の逮捕であり、ファーウェイCEOの逮捕なのです。
 ベンジャミン・フルフォード氏は、明らかに光の側で、前者のグループに属していますが、氏が窓口である白龍会はどちらのグループにも属していません。いわば、白龍会のトップは、勝ち馬に乗ろうと様子見を決め込んでいるわけです。
 マドゥロ大統領は、自分は光の側にいると思い込んでいる人で、実のところ、フランスのロスチャイルド家に支配されているのですが、おそらく本人は、自分の立ち位置も、そして今、何が起こっているのかも理解できていないと思います。
 ベネズエラの問題は、これらのことを踏まえて、もう一度説明が必要だと感じています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベネズエラ、トランプ大統領の軍事介入の可能性に関する発言に答える
転載元)

© Sputnik / Maksim Blinov

ベネズエラは、同国への軍事介入の可能性に関するトランプ米大統領の発言を受け入れず、非難する。ベネズエラのロドリゲス副大統領が発表した。

スプートニク日本

ロドリゲス副大統領は「ベネズエラ国民は我々の国境を守り、それがどこから起こったとしても、外国からの干渉を許すことはないだろう」と述べた。

ロドリゲス氏は、ベネズエラは常に領土と原則を守る準備ができていると指摘した。また同氏は、いずれかの国がベネズエラへの攻撃を決定した場合、ベネズエラは対抗措置を取ると述べた。

先にトランプ大統領はCBSテレビのインタビューで、ベネズエラへの米軍派遣を「1つの選択肢」として検討していると述べた
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米大統領補佐官のメモが公開、アメリカの対ベネズエラ軍事介入の可能性
転載元)
アメリカのボルトン大統領補佐官の手書きのメモが公表されたことから、ベネズエラに対しアメリカが軍事的手段に訴える可能性が高まっています。

(中略)

ボルトン補佐官が記者会見の中で「コロンビアへの5000名の派兵」と記したメモ書きが見える様子を示す写真が公開されている。この写真の公開により、SNS上ではベネズエラと国境を接するコロンビアに、近くアメリカ軍が派兵される可能性が浮上しています。

ボルトン補佐官はまた、この記者会見でベネズエラの石油・天然ガス会社への制裁を発表し、改めて、「トランプ大統領がすでに発表したように、ベネズエラに関しては全ての選択肢を視野に入れている」と語りました。

(以下略)
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USA: '5,000 troops to Colombia' - Trump aide Bolton's note sparks controversy
配信元)
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

 もう数年前になりますが、近所のスナックでアメリカのミュージック・ビデオが流されていて、辟易としたことを思い出します。
 ビデオは悪魔崇拝シンボルの洪水であり、吐き気を催したのです。ビデオの楽曲と歌手の全てがそうであり、例外は無かったのです。アメリカでは、悪魔崇拝の仲間に入らない限りは売れっ子やスターには決してなれないのです。
 悪魔崇拝が支配するアメリカが、事実としては株式会社アメリカであることを度々指摘しているのがベンジャミン・フルフォード氏です。そして、日本はこのアメリカの属州であることは否めないのですが、それでは、当のアメリカが独立国か?といえば甚だ疑問でもあるのです。
 確かに、植民地であったアメリカは、一般に「独立戦争」と呼称される抗争に一度は勝利しました。しかし、そもそものところ、その独立とは一般に教えられる大英帝国からの独立ではありません。植民地アメリカを統治していたのは、イギリス東インド会社です。イギリス東インド会社の所有者たちが、悪魔崇拝の「300人委員会」になっているのです。
 「独立戦争」はアメリカでは「革命戦争」と呼ばれており、その抗争の相手は悪魔崇拝主義者たちだったのです。この抗争はその後も続き、様々な経緯を経て、実のところ現在アメリカでは再びこの抗争が再燃しているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

抗争の引き金「ボストン茶会事件」~廃棄された茶葉とその値段


アメリカ独立戦争の引き金となったのが、一般には「ボストン茶会事件」とされます。『世界史の窓』に次のようにある通りです。

「1773年、イギリスが茶法(茶条令)を制定し、東インド会社に茶の専売権を与えたことに反対するアメリカ植民地の急進派が起こした事件。

ボストン港に入港していた同会社の船に侵入したモホーク族に変装した男達が、茶箱342箱(価格1万8千ポンド)を海中に投棄し、夜陰に乗じて逃げた。イギリス当局は犯人を捕らえようとしたが、植民地人は「ボストンで茶会(ティーパーティー)を開いただけだ」と冗談を言ってごまかし、真犯人は検挙できなかった。

これに対する報復としてイギリス本国はボストン港を封鎖し、さらに強圧的諸条令を制定して植民地側を屈服させようとした。

反発した植民地側はイギリス製品の不買運動などに立ち上がり、1774年9月にフィラデルフィアで大陸会議を開催して13植民地の代表が集まり、本国との対立は決定的となって、1775年のアメリカ独立戦争となる。このようにボストン茶会事件は、アメリカ独立戦争勃発の引き金となった事件であった。」

モホーク族に変装した男達が、茶箱を海中に投棄する様子
Wikimedia Commons [Public Domain]

この「ボストン茶会事件」は記事にあるとおり、「茶法」に反発した市民によって引き起こされたものです。その前段の背景には1765年の印紙法、1767年のタウンゼンド諸法と、アメリカ植民地に対して課税が一方的に強化されたことがあります。

また、1770年に英国兵によってボストン市民が銃殺された事件がありました。この頃、アメリカ植民地市民の不満と反発が高まっていて、不穏・危険な状態にあったのです。ただし「ボストン茶会事件」自体は表面をなぞれば、市民が船舶にあった茶葉を海に廃棄しただけの悪ふざけ的なもので、暴力性はないです。

しかしそれに対する報復は、ボストン湾の封鎖を始め非常に強硬なものでした。では、なぜこのような強硬な報復措置がとられたのか? 注目は海上破棄された茶葉の損害額です。

『世界史の窓』では「茶箱342箱(価格1万8千ポンド)」とありますが、ウィキペディアの「ボストン茶会事件」記事では「この時投棄された茶の損害額は1,000,000ドルに上る」とあります。

当時の100万ドルの価格が現在どれほどになるかは不明ですが、とてつもない額であるのは確かでしょう。果たして茶葉だけでこのようなとてつもない賠償対象の損害額になるのかは疑問です。

ともあれ、この「ボストン茶会事件」での強硬な報復措置が「独立戦争」の引き金になったとされます。ただし、このアメリカ独立で重要なのは、13州のアメリカ植民地の人々が“誰に”対して不満を抱き反発して戦いとなったのか?です。これを先ず明らかにしておく必要があります。

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19/1/28 フルフォード情報英語版:カバールによるベネズエラの石油掌握は失敗し、米国株式会社の破産が迫り来る

 昨日の時事ブログでも取り上げていましたが、やはりベネズエラに対する内政干渉はカバール・ネオコンの策略だったようです。ただ、こちらの竹下氏の解説によると、「グアイド氏はQグループに繋がるトランプ大統領側の人間です。しかし、マドゥロ大統領は……カバール側の人間なのです。要するに、コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)やインテルに繋がる側の人間」とのことですから、事態は単純ではない模様。
 そんな中で、悪の牙城が内部告発により内側から崩壊していくのは歓迎すべきことなのでしょうが、子どもを物の如く通信販売する世界はエグい。しかも警察も各行政機関もグルっぽい。おまけに妊婦を生贄云々、記事の最後の方は心してお読みください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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カバールによるベネズエラの石油掌握は失敗し、米国株式会社の破産が迫り来る
投稿者:フルフォード

世界人口の9割削減計画


地球のための戦闘は激化している。悪魔主義の欧米カバール支配層が追い詰められ、牙を剥き、文字通り命を懸けて立ち向かってくるからだ。もしカバールが金融システムの支配権を失い、それによって護衛を雇う術が無くなれば、一巻の終わりとなってしまう。そのため現在彼らは、ベネズエラの正石油資源を盗むことで権力の座に留まろうと躍起になっている。

【だが】日増しに内部告発者が表に出て来るようになり、彼ら【カバール】が本当に子どもを拷問して殺害し、【未だに】地球の大半の人口を殺そうと試み続けていると認めているのだ。

例えばイギリスの新聞『ガーディアン』は、我々がずっと前から報じていた「HIV・エイズはアフリカの人口を削減するため、故意に拡散された」ということを今や裏付けるに至った。
https://www.theguardian.com/world/2019/jan/27/south-african-intelligence-officers-spread-aids-black-communities

何年も前に報道した話だが、マイケル・メイリング医師なる人物が我々に語ったところによると、彼はポリオ・ワクチンの開発者ジョナス・ソーク医師と共に、200万人のアフリカ人に提供したポリオ・ワクチンの中にHIVを混入して、それを拡散するのに加担したのだそうだ。アフリカでのHIV・エイズの突発的な発生における当初の地形は、ポリオ・ワクチン推進運動が展開された場所とぴたりと重なる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ジョナス・ソークの写真をネットで探していたら、「ポリオ・ワクチンの特許を申請して大金を儲けようとしなかった英雄」と持て囃されていました……無知って本当にコワイ。】

【以前言及したことを】ここでまた詳しく繰り返すつもりはないが、エボラだのSARSだの鳥インフルエンザ其の他とて、この人口削減アジェンダの一環として故意にばら撒かれたものだというのは確実だ。
https://www.presstv.com/Detail/2018/02/22/553227/U.S.-bioweapon-viruses-insects-Georgia-Dilyana-Gaytandzhieva-Pentagon-Russia
https://sputniknews.com/military/201809111067942351-lugar-center-alleged-us-biolab/

バアル、あるいはモロク、セト、サタンなどの名で知られる存在を崇拝【する行為】として、欧米のエリート支配層がどのように子どもを生贄として差し出しているのかについても、我々はより多くの内部告発者から耳にするようになっている。【記事の】後半で身の毛もよだつような告発を2つほど紹介するつもりだが、まずは現在起こっている世界的な権力闘争について見ていこう。

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19/1/23 ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備

 ヒラリー・クリントン逮捕の決め手となりそうな事件の概要が上手くまとまっていたので、お届けします。
 クリントン陣営が作り出した「トランプはロシアと通じている!」という幻想の証拠となった文書が、実は英国の三流スパイのでっちあげだったというのは今や知られるところ。FBIの不倫カップルだの、FBI長官だの、官吏の政治的中立を根本から揺るがす大事件なのに、フェイクニュース大手はしつこくトランプさんを悪役に仕立てています。
 それもその筈。だってフェイクニュースのお仲間が全面的に関わっているんですもん。この文書を疑ったら、日々嘘を書き立てている自分たちまで足を掬われそうじゃないですか。
 今回記事に登場するバックページのジム・ラーキンとマイク・レイシーは学生時代にフェニックス・ニューズ・タイムズ紙を立ち上げ、ラーキンが出版者、レイシーが編集者として、長らくタッグを組んでいました。フュージョンGPSの共同設立者グレン・シンプソンは老舗ウォールストリート・ジャーナル紙の元ジャーナリストです。

 ちなみにバックページは本文で「性的人身売買サイト」とありますが、正確には広告サイトです。ただ、掲載された売春対象者が未成年の場合に年齢を書き換えるなど、人身売買に積極的に加担したと非難されています。
 悪いのは子どもを買う客だろうと擁護する声もありますが、最近の広告はあからさまなサブリミナルをしなくても、しっかり計算されてますからねー。何度も見かければ抵抗感が消えていって、どんどん闇に洗脳されていくかもしれませんよ。怖い世界ですもの。なので卑猥な広告サイトもしっかり削除して頂きたいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ヒラリーの逮捕はこの夏が終わる前


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の驚くべき新報告書曰く、昨日ドイツアンゲラ・メルケル首相フランスエマニュエル・マクロン大統領今ポピュリスト・国家主義者たちによって脅かされている自分たちの左派・社会主義政権を防衛するため欧洲軍の創設を開始する条約に署名したのは、ひとたびドナルド・トランプ大統領ヒラリー・クリントンと彼女の“ディープ・ステート”仲間の逮捕を開始すれば自国民がどのように反応するか、日に日に戦々恐々となっているせいだそうです。

――SVRの情報分析官たちは、この【逮捕】が今年が終わる前には開始されると見ています。

――その証拠にトランプ【率いる】司法省が、カール・フェラールの量刑手続きを何故か2019年7月まで延期しているのです。

――【フェラールとは】ヒラリー・クリントン民主党に大口献金をしていたジェイムズ・ラーキンと対峙する【=不利な証言をする】重要証人で、【フェラールやラーキン同様】起訴されているパートナーのマイケル・レイシーと共に、現在はFBIに差し押さえられたあの悪名高きバックページという性的人身売買サイトを運営していました。

――その違法な利益はクリントンの【大統領選顧問だった】パーキンズ・クーイ法律事務所を通して資金洗浄され、そして【当該法律事務所によって】でっちあげのトランプ・ロシア文書を作成した英国スパイの会社への支払いに費やされました

――ただしつい先だって2019年1月15日米国連邦裁判所が【政府によって適切に】差し押さえられた旨を宣言していた、バックページ=パーキンズ・クーイのかつての秘密銀行口座で発見された290万ドルは除きますが。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
性的人身売買サイトバックページのCEOカール・フェラール(上)がトランプ【側】の重要証人になり、立ち向かうのは……

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
……ヒラリー・クリントン=民主党の大口献金者ジム・ラーキン(左)とパートナーのマイク・レイシー(右)です

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝27 ― 表と裏、まだら模様

 今年1月17日の「板垣英憲情報局」に「欧州の「黒い貴族」は、オランダの「オレンジ家」、英国の「ノルマンディ公ウィリアム」から始まっている」とありました。
 これについて、オレンジ家は良く解ります。しかし、ノルマンディ公ウィリアムは疑問です。「黒い貴族」にはどう見ても「カナン族」と「王家の血流」という別の二系統があるのです。この中のオレンジ家は「王家の血流」の黒い貴族です。英王室もそうなっています。
 一方ノルマンディ公ウィリアムは「王家の血流」ですが、黒い貴族(悪魔崇拝)だったのかは不明です。「黒い貴族」の規定そのものをハッキリさせなければ多くの混乱が生じます。
 問題は、同じ「黒い貴族」でも「カナン族」は表のイルミナティであり、「王家の血流」は裏のイルミナティに別れるところです。
黒い貴族の系統
表のイルミナティ カナン族の一団

裏のイルミナティ 王家の血流
(オレンジ家)
 おまけに、前回黒い貴族と裏のイルミナティのテンプル騎士団が、敵対関係ながら協働もしているという複雑さを見たように、表裏のイルミナティの関係は複雑なのです。
 そもそもイルミナティを表と裏に分けて情報を出されているのは竹下さん以外ほぼ皆無です。従って表裏のイルミナティの関係を探ろうにも資料がないのです。
 それで今回は、これまでのものを整理して憶測レベルでしかないのですが、表裏のイルミナティ組織、その関係の謎を追ってみます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝27 ― 表と裏、まだら模様

元来の「黒い貴族」は表のイルミナティ ~「黒い貴族」の中の裏のイルミナティ


混乱しがちなので改めて整理します。
「黒い貴族」とは本来「秘密の力」の創設者9名の末裔を中心とした「ゾロアスター13血流」が支配する悪魔崇拝「表のイルミナティ」勢力です。ユースタス・マリンズが指摘する「カナン族」を中心に構成され、フェニキアからカルタゴを本拠として活動、後にはヴェネチア、ジェノバを本拠としたグループです。

「カナン族」の「カナン」は地上組織に命令を発するブラック・ロッジ、つまり地獄のルシファーの存在だったのです。「カナン」がパレスチナの地名にもなっています。地上では「ゾロアスター13血流」を頂点とするカナン族の一団、この表のイルミナティ勢力が「黒い貴族」となります。これが本来です。

彼らは竹下さんによるとグノーシス派イルミナティ、トゥーレ協会、バーバリアン・イルミナティの3つの形態で活動します。

図は2020/12/15に差し替え

しかし、同じく「黒い貴族」と呼称はされますが「ゾロアスター13血流」を頂点とするカナン族の一団とは別の系統グループがあります。オレンジ家を代表とする「王家の血流」グループです。

こちらはマグダラのマリアの血流子孫グループで、悪魔崇拝となったグループです。欧州の王家の多くがこのグループに属します。現英王室もこのグループに分類できます。

現英王室は外伝8で見たように、ジョン・コールマン博士が次のように分析している通りです。

「ウィンザー家」の実態はゲルフ家であり、ヴェネチアの黒い貴族のなかでももっとも古い名門の一つだ。ヴィクトリア女王の血統は、直接ゲルフ家までさかのぼることができる。

pixabay [CC0]

「カナン族」のグループも「王家の血流」のグループも同様に「黒い貴族」と呼称され、いずれもが悪魔崇拝ではあります。そして事実、オレンジ家のウィリアム3世が英王室を「乗っ取る」のに両グループは協働しています。しかし、少なくとも2000年時点では、この両グループは全くの別の敵対する組織になっています。

2013年8月10日の竹下さんの記事をお読みになれば分かるように、「裏のイルミナティ」の最高位階第15位階がオレンジ家のユリアナ女王、次の第14位階がエリザベス女王です。

地上組織「裏のイルミナティ」の頂上ピラミッドの冠石に当たる王の座を、欧州の王家、つまり「王家の血流」が占めていたのです。

同じ「黒い貴族」の呼称ながら「ゾロアスター13血流」を頂点とするカナン族の一団は「表のイルミナティ」の勢力、それに対して「王家の血流」のグループは「裏のイルミナティ」の勢力で、両者は本来から基本的に敵対関係にあるのです。

ところが、両者は現実に「ヴェネチアの黒い貴族」として一団で活動もしていたのです。

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