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トランプ大統領の「ロシア疑惑」の証拠を見つけることができず、攻撃の矛先は、メディアを含め、トランプ大統領を追求していた人たちに180度転換!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の「ロシア疑惑」は、証拠を見つけることができず、終了しました。こうなると、大手メディアのこれまでの報道は何だったのかということになり、攻撃の矛先は、メディアを含め、トランプ大統領を追求していた人たちに180度転換してしまいました。
 トランプ大統領は、CNNに代表されるメディアの多くをフェイクニュースとして非難していましたが、これが本当だったということがはっきりしました。これを受けて、日本のメディアの報道がどう変化するかが興味深いところです。
 現状は、ディープステート側の完全な敗北で、彼らが大量逮捕を免れるには、国民の目先を逸らす大きな事件が必要です。In Deepさんによると、米国立気象局が「今年5月までに国土の3分の2が洪水に見舞われ、2億人が危機にさらされる可能性がある」と発表したとのこと。
 ケムトレイルを含む気象操作のような悪事は、NASAが中心となって行っているという説があります。彼らの死に物狂いの抵抗は、しばらく続くと見ておいた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モラー米特別検察官は、トランプ氏がロシアと共謀した証拠を見つけなかった
転載元)

© Sputnik / Vladimir Astapkovich


米司法省は、2016年米大統領選にロシアが介入した疑惑についての捜査について、米国のロバート・モラー特別検察官は同選挙でドナルド・トランプ氏やトランプ陣営がロシアと共謀または連携した証拠を見つけなかったと発表した。
スプートニク日本
また調査では、民主党の複数のコンピューター がハッキングされた事件にもトランプ氏の選挙対策本部は関与していないとの結論が出された。モラー特別検察官は、同事件は「ロシア当局の管理下にあるハッカー」によるものとした。

またモラー氏は、ロシアがそれを使って選挙に影響を与えようとしたとする2つの方法を明らかにしたという。

なお同氏は、所謂「ロシア疑惑」に関する報告書について、トランプ大統領が罪を犯したとは結論付けていないが、トランプ氏の潔白も証明していないとした。また特にトランプ氏による司法妨害については判断が難しかったという。

司法省は報告書の新たな情報の開示について、これが法律に違反していないことを確認した後で決定を下すという。
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マスメディアの内容が一変!今度は反トランプたちを捜査!政府とマスメディアの闇の関係
こんにちは!果林です。 
ムラー報告書が提出され、トランプが2016年大統領選挙でロシア干渉疑惑はなかった、と証明されましたね。 25日の月曜日は、こんなにたくさんの新聞が一面で、トランプのロシア疑惑無し!と言う見出しが!
 
その様子をまとめたビデオがありますのでご覧ください!笑



樹林も予言していましたが、メディアの矛先が、トランプから、今度はトランプを責めていた人たちへと180度転換しました!
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝35 ― ヴァイシャ時代の到来、社会サイクル論の視点より

 1773年の世界革命計画の秘密会合に基づくアメリカ革命戦争、そしてフランス革命、これが地上世界でロスチャイルド=サバタイ-フランキストを立案と実働の部隊長とする「広義の真のシオニズム」の端緒であったことを見ました。
 実はロスチャイルドたちの世界革命計画は、別の視点からはヴァイシャ革命計画とも表現できるのです。
 ヴァイシャとはインドのカースト制における商人の意味です。古代からインドは固定したピラミッド型のカースト制社会を構築し持続してきました。それは上から順に①ヴィプラ(バラモンとも表現する神官階級)、②クシャトリア(王族、貴族階級)、③ヴァイシャ(大商人階級)、④シュードラ(奴隷)です。
 少数の①②③が支配層で、圧倒的多数の④シュードラは支配される側です。インドではこの固定したカースト制度が現在まで残ってもいる模様です。
 そして現実として、地上の人間社会全体もこれ同様のカースト制度が構築されてきたのです。ただしインドとは異なり、地上人間社会全体では、時代によって支配層の位置が変遷してきたのです。
 ヴァイシャとは、現代的には大企業群であり、その大企業を統べる銀行家です。大企業の株主を調べれば銀行家が大企業を支配していることが分かるでしょう。社会サイクル論の視点から見ると、世界革命計画はヴァイシャ革命計画なのです。
 そしてアメリカ革命戦争とフランス革命とは、ヴァイシャであるロスチャイルドたちが仕掛けた先の支配者であったヴィプラとクシャトリアへの破壊攻撃の革命戦争であった事実が浮かび上がります。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝35 ― ヴァイシャ時代の到来、社会サイクル論の視点より

社会サイクル論 ~近・現代はヴァイシャ支配の時代


社会サイクル論はP・Rサーカー氏によって提唱されました。社会サイクル論の詳細は、映像配信の「家族の絆 〜夫婦(75)~(78)」にて解説されていますが、非常に大まかには次のようになります。

P・Rサーカー氏は社会を構成する人間を、その個々の精神的傾向から、

①シュードラ(庶民・奴隷)
②ヴァイシャ(商人)
③クシャトリア(武人・王族)
④ヴィプラ(知人・僧侶)

以上のカースト制でいうとろころの4つのヴァルナ(階級)に区分します。

その上で、構成される人間社会は4つのヴァルナ(階級)のそれぞれが支配層となって、順に推移して循環していくとしたのです。これが社会サイクル論です。即ち、

社会サイクル論による循環

人間社会の最初は混沌無秩序のシュードラ時代が始まりです。
そこから圧倒的な武力を有する者が王となって民衆をまとめます。クシャトリアの力による支配の時代です。
やがてまとまった民衆社会は制度設計で秩序づけられていきます。ここでは制度を操る知人、つまりヴィプラが知力で支配する時代になっています。
しかし、制度設計も疲弊し、そこにつけこみお金の力で商人が支配権を奪取します。ヴァイシャの金力による支配の時代への移行です。そして最後のヴァイシャ支配の時代もその腐敗などから崩壊し、再びシュードラ時代となります。

この①シュードラ時代 → ②クシャトリア時代 → ③ヴィプラ時代 → ④ヴァイシャ時代 → ①シュードラ時代 → ②クシャトリア時代・・・の推移が螺旋的に循環を繰り返すとの理論が社会サイクル論です。

そして事実として、人間社会はこのように支配層が変移して循環してきました。竹下さんはこのサイクルを、大サイクル、中サイクル、小サイクルに分類し説明されています。


さて、現在が社会サイクル論ではどの時代になるか?といえばシュードラ時代、つまり混沌無秩序の時代になると竹下さんは指摘されています。

大サイクルの視点では、その前のヴァイシャ時代が2012年に終わり、シュードラ時代に入っているとされているのです。別の言い方では、近・現代はそのほとんどが、大サイクルではヴァイシャ時代に該当するわけです。

竹下さんは大サイクルでのヴァイシャ時代は1754年から2012年とされます。この指摘は非常に納得できるのです。確かにこの期間(現在もその残滓は濃く残っていますが)は金力による人間社会支配の時代でした。商人、即ち大企業群が世界を支配し、その支配層の大企業群を統べるトップが銀行家だったからです。

ヴァイシャ時代の「申し子」、いやもっといえばヴァイシャ時代を招いたのがロスチャイルド初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドでは?という気さえ私にはあるのです。

ロスチャイルド初代、彼の誕生は1744年です。父親は彼がユダヤ教ラビになることを望みます。ただ同時に1754年10歳時には、彼は家業の両替商の手伝いを始めてもいます。

1755年に父が、翌年に母が死去し、彼はやむなく学んでいた神学校を退学し、独立して銀行に丁稚奉公で働きだします。この辺りが大サイクルのヴァイシャ時代の到来時になるのです。


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「沖縄の民主主義とサンゴ守って」辺野古署名の第2弾:期限は3月29日、県民投票の結果を無視して強行される埋め立てに強く抗議の意思を

読者からの情報です。
 ロバート・梶原さんによる2回目のホワイトハウスへの署名活動が、先月27日から行われています。
ですが、今回は、署名の集まりが伸び悩んでいます。
(中略)
前回は辺野古新基地の工事を県民投票まで中止することを求める署名でしたが、今回は、恒久的な工事中止を要求する内容のようです。
前回署名した方も、今回も署名できます。
署名の期限は今月29日まで。あと1週間を切りました。
もし、賛同なさる方で、まだ署名をなさっていない方がいらっしゃいましたら、ぜひ署名していただきたいと思い、投稿させていただきます。
(こびと)
 ロバート・梶原さんによる2回目のホワイトハウスへの署名活動について、こびと様から時系列の丁寧な情報をいただきました。
ロバートさんが様々な妨害に遭っていることにも言及されていました。
 辺野古の海を守る声をホワイトハウスに届ける署名の第1弾は、「少なくとも県民投票までは埋立を止めて下さい」というものでした。
県民投票を終え、民意がはっきり示された今、第2弾で求めるのは「県民投票の結果を無視して日本政府が続ける埋立をやめて下さい、サンゴ礁と民主主義を守って下さい」という、いっそう強い願いです。
 第1弾の署名とは別のもので、新たに署名ができます。3月29日の期限まで残りわずかですが、日本政府の横暴に抗議し、辺野古を守る声を届けたい。
 先月、ロバートさんがハワイから来日された際の入国足止めは広く知られましたが、その後、沖縄の警察が村役場や彼の親戚などを調査し、情報収集するなど「まるで殺人容疑者のように扱われている」とのことです。また、ご自身のフェイスブック、インスタグラム、ツイッターなどSNSによる発信が著しく制限され、フェイスブックではアカウントも凍結されたようです。よほどロバートさん達の活躍が目障りなのでしょう。
しかし、このような嫌がらせに対してロバートさんと仲間たちは、新たに沖縄ニュース配信用のWebサイトを立ち上げておられるそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)




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19/3/17 ソルカ・ファール情報:ニュージーランド虐殺事件にヒラリー・クリントンとの繋がりが浮かび上がり、EUが英国を軍事的に転覆することを思案中

 今週木曜日にお届けしたニュージーランド銃乱射事件の続報です。英国MI6の更に裏には、米国カバール筆頭ヒラリー・クリントンがいましたとさ。
 まぁそこは毎度のことなんで驚くような話じゃないのですが、実は女性との性交渉が好きだと噂されるヒラリー(もっと正確に言うと、女性の仲間と共に少女を強姦して殺すのが好きだとの噂)、お気に入りの側近だったフーマ・アベディンと、今回のニュージーランド首相の顔がどえりゃー似とる気が……。やっぱり生贄儀式に取り込まれたのですかね、そっちが気になります。

 各国の盗聴情報を共有するファイブ・アイズは、色々とシミュレーションしたかった模様。ソルカ・ファール女史の別の記事によると、ニュージーランドの銃規制法ってアメリカとほぼ同じなのだとか。
 しかも匿名Qの投稿場所4チャンと8チャンを始めとする情報サイトが、乱射事件を口実に検閲されるようになりました(ニュージーランドや英国などで閉鎖されていっており、米国でも8チャンが悪者扱いされています)。フェイスブックやユーチューブは向こう側の手先なので、率先して言論統制するのはいつものこと。でも良質なニュースサイトのゼロ・ヘッジまで力づくで閉鎖するとは不届きな!

 ただ、2016年7月15日にトルコで失敗したクーデターの直前、銃乱射犯ブレントン・タラントが同国にいたことが判明しました。ぶちギレたエルドアン大統領がニュージーランド側の自粛要請を無視し、乱射事件の情報を拡散しまくっているらしいです(笑)。エルドアン本人はあんま分かっていないっぽいんですが、ファイブ・アイズが頭抱えてのたうち回っていそう。
 毎回思うのですが、カバールって結局は自分の首を絞めてるだけなんですよね。どこら辺が決行するほど価値のある偽旗事件だと判断する要素になったのでしょうか……彼らの知能指数がとってもとっても心配。某天ぷら総理夫人に倣って、「祈ります」(合掌)。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ニュージーランド虐殺事件にヒラリー・クリントンとの繋がりが浮かび上がり、EUが英国を軍事的に転覆することを思案中
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

事件の背後で蠢くクリントン家


どうして大統領の娘チェルシー・クリントン死亡者50名、負傷者50名にまで膨れ上がったニュージーランド虐殺【事件の原因だとして】取り囲まれて非難されたのか、本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)険しい論調の新報告書がゾッとなる新たな意味づけを提供し、欧州連合英国テリーザ・メイ首相を軍事的に転覆させようと計画している旨を記した流出文書は、本物だと裏付けてきました

――ドナルド・トランプ大統領に対して英国スパイ機関のMI6が戦争を続けている状況では、これも致し方ないのかもしれません。【トランプに】対して仕掛けたクーデターの試みに英国政府が加担していた証拠となる機密文書を、彼に公表させまいと【戦って】いる次第で、クーデターの首謀者はヒラリー・クリントンです。

――2016年の大統領選で彼女の選対本部長を務めたジョン・ポデスタは、【銃乱射事件の起こった】先週ニュージーランドを訪れ、【同国】の社会主義者らのリーダー、ジャシンダ・アーダーン首相を“スーパースター”だと褒めちぎりました

――しかも【ポデスタは】この虐殺事件が始まった何時間か前には、トランプに対して容赦ない非難を展開し、トランプは「アメリカ合衆国の大統領として完全に向いておらず、資質に欠けている」と述べたのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
社会主義者のリーダー【格の二人】ジャシンダ・アーダーン首相(左)とヒラリー・クリントン(右)が手を組んだことで、世界的に懸念が高まっています

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モンサントの除草剤「ラウンドアップ」がガン発生の原因だったことを、カリフォルニアの地方裁判所が認めた! ~この訴訟の結果を受けて、モンサントを買収したバイエルの株価は急落!

竹下雅敏氏からの情報です。
 モンサントの除草剤「ラウンドアップ」がガン発生の原因だったことを、カリフォルニアの地方裁判所が認めたとのことです。
 記事には、昨年8月にモンサント側に約320億円の賠償命令が出された裁判があったとあります。“米国内では現在、同様の訴訟が数多く進められている”とのことで、この訴訟の結果を受けて、モンサントを買収したバイエルの株価は急落しています。
 米国内だけではなく世界中で訴訟が起こって、こうした闇企業が消えてくれるとありがたい。
 そのためにも、雑草対策として安易に除草剤を使うのではなく、地球環境の保全が何より大切だということを、私たちが自覚しなければならないでしょう。
 何度もコメントしていますが、地球環境に配慮した作物や製品は減税をするなり補助金を与えるなりして、政治的に環境保全の方向に人々の意識が向かうように誘導しなければならないと思います。しかし、こうした政策は、中小零細企業に有利で、大企業の利益にはなりません。
 グローバリズムが、地球環境を破壊する悪であり、中小零細企業が元気になる循環型の地産地消の社会を目指すべきだということに、人々が早く気付かなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モンサントの除草剤、がん発生の「事実上の要因」 米で陪審評決
引用元)
【3月20日 AFP】米農薬大手モンサント(Monsanto)の除草剤「ラウンドアップ(Roundup)」を長年使用し、喉に悪性リンパ腫を患った男性がモンサント側を相手取って訴えていた裁判で、米カリフォルニア州地方裁判所の陪審は19日、ラウンドアップががんを発生させた「事実上の要因」だったとの評決を下した。
(中略)
 連邦裁でラウンドアップの発がん性について争われた裁判はこれが最初で、米国内では現在、同様の訴訟が数多く進められている。

 カリフォルニア州では昨年8月、末期がんと診断された男性ががん発症はラウンドアップが原因だと訴えていた裁判で、モンサント側に2億8900万ドル(約320億円)の賠償命令が出された。しかし、賠償額は後に7800万ドル(約87億円)に減額された。(c)AFP/Julie CHARPENTRAT
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配信元)