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19/09/03 ソルカ・ファール情報:「我々皆が危機に直面している」――ただしドナルド・ナチスやボリス・ナチスからではなく

 今週は、学者のカニバリズム推進という木曜日の記事に続いて、共産主義の一歩手前にある社会主義という思想の危険性に焦点を当てていきます。
 「マラー報告書」を執筆したのは、マラー特別検察官ではなかったことも発覚。確かに先日の公聴会では、「このお爺ちゃん、ホント大丈夫?」な状態でした。
 この記事で「旧ソ連の手法」を知って、あーこりゃ日本の安倍や麻生にも当て嵌まるわーと納得しました。○○とハサミは使いようってやつですね。旧ソ連が日本並みに酷い状態だったとは(※最早ギャグのレベルです)。
 対する解決策が本当にキリスト教なのかは大いに疑問ですが、竹下雅敏氏の『家族の絆~親子~』や『家族の絆~夫婦~』といった一連の映像配信、そしてカバール/イルミナティが家族を大切にする価値観をズタズタにしてきたという真の近代史を知っている方々ならば、宗教はともかく、この価値観を取り戻すことの重要性は納得して頂けるかと。
 これから先、厄介な問題となってくるのが思想信条の側面だと思うのです。ソルカ・ファール女史が掲げている“善良な”キリスト教も含め、欧米の抱える危うさを感じて頂ければ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:「我々皆が危機に直面している」――ただしドナルド・ナチスやボリス・ナチスからではなく
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

警告も届かない社会主義の狂気


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)の思わず考えさせられる新報告書が指摘していましたが、アメリカ合衆国は歴史上初めて、核兵器を装備した恐ろしげなB-2ステルス爆撃機をアイスランド上空へと飛ばし必要とあらばグリーンランドを力尽くでも奪取する準備を続けています

――一方、同じ頃の中国では、豚肉の価格が記録的なレベルで急騰し続けており、10億人を超える自国の民を養う能力は深刻な危機に晒されていることから、浮足立っています

――また同時にアメリカが中国政府へ負っている一億ドルの債務を不履行にする準備も進めており、そうなるとあの国の経済全体が崩壊しかねないため、恐怖にも打ち震えているのです

――【このまま】総力戦が勃発し、社会主義者が誘発する狂気の発作が更に悪化という事態へ崩壊し続ける前に、西洋世界はこのようなグローバルな危機に対して立ち向かう必要がある、と報告書では述べられていました。

――【狂気の沙汰の】最新の例が、社会主義者のロンドン市長サディク・カーンで、彼は第二次世界大戦の開戦80周年記念を利用して、ドナルド・トランプ大統領とイギリスのボリス・ジョンソン首相の両方をドイツのナチスと比べてみせたのです。

――トランプジョンソンも、ナチスが行ったように何千万もの人々を殲滅した訣ではありませんから、史実を鑑みても、驚きを通り越して呆れるしかない比較です。

――ウィキリークスのリーダージュリアン・アサンジが放り込まれている「地獄のような刑務所の監房」からは、つい先ほど生々しくも事実に基づいた恐ろしい警告が発せられたというのに、【上記の市長などが起こす騒動のお蔭で】社会主義者らは無視を決め込むことが出来ました。

――何故【逮捕されたのか】というと、【アメリカ】民主党のメールは【内部から】リークされたとの証拠が上がっており、【アサンジは】ロシアがハッキングしたのではないと分かっているからです

――そして【残念ながら無視された】警告とは、西洋を席捲している新しい形の暴政による沈黙」によって、「我々皆が危機に直面している」と示す内容でした。

【※「沈黙」:アサンジのような真実を世に知らしめようとする人は、罪を着せて刑務所に閉じ込めるという言論鎮圧のこと。

[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ゲーテ:「本当はそうでないのに自分は自由だと思い込んでいる連中ほど、救いようもなく奴隷化されている者はいない」

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アメリカ南部に発生した大型ハリケーン「ドリアン」は、海軍特殊部隊が気象操作をして、海底にあった中国の潜水艦秘密基地を破壊か?!

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のRT(ロシア国営放送)の動画はすごいですね。至るところでピカピカ光っているのは何でしょう。明らかに、人工的にハリケーンを作っていますね。気象操作が可能なことは半ば常識だと思うのですが、日本では、未だに陰謀論なのでしょうか。
 記事をご覧になると、今回、アラバマを直撃する予定だったハリケーンは、“トランプ大統領が最善を尽くすと言い出した途端に、海岸線を北上するパターンに変化した”とのことです。トランプ大統領のツイートを深読みすれば、トランプ大統領は気象操作でハリケーンをコントロールしていることを知っていたようにも思えます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。Q情報によると、このハリケーンは、海底に中国の潜水艦秘密基地がある港を直撃したようです。
 このため、今回のハリケーンは、海軍特殊部隊が気象操作をして、中国潜水艦基地を破壊したのではないかと推論しています。
 この推理が正しいなら、米国は中国と貿易戦争だけではなく、気象戦争も行っていることになります。もちろん、これらのことと香港デモが無関係だとは、とても思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
  
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台風とハリケーンを制御するカテゴリー1の科学技術:アメリカはすでにハリケーンを制御しているフシがあるナ!?
引用元)
(前略)
さて、まずはアメリカの東海岸と西海岸の台風の進路経路。
東海岸のドリアンはこれ。
 

出典:CIMSS,McIDAS

(中略)
今回のドリアンはトランプ大統領が最善を尽くすと言い出した途端に、海岸線を北上するパターンに変化した。
 
結論!
 
ということは、アメリカはハリケーンを科学技術でコントロールしているっていうことだよナ。
つまり、気象操作できる。
(以下略)

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トランプ政権は、清王朝が発行した国債を根拠に、中国が保有する1兆ドルの米国債の債務不履行を実行か ~予想される、ものすごい円高ドル安と市場の大混乱

竹下雅敏氏からの情報です。
 清王朝が、1911年に鉄道建設のために国債を発行。債権を保有する米国人は“トランプ政権に対して、中国当局に債務を返済させるよう求めている”とのことです。債権の価値は1兆ドル以上ということで、トランプ政権は、これと中国が保有する1兆ドルの米国債を相殺するつもりのようで、冒頭のツイートでは、“米国、中国が保有する1兆ドルの米国債を債務不履行にすることを検討”とあります。
 以前からフルフォード氏は、“米企業政府の9月30日の支払期限の資金確保”のために、トランプ大統領はなりふり構わず世界中から金をむしり取っていると言っていますが、確かにそうした観点からは、トランプ政権が清王朝が発行した国債を根拠に、米国債の債務不履行を実行する可能性が十分にあります。
 しかし、それをすると市場は大混乱になると思われます。ツイートには、“米ドルハイパーインフレくるー”とか、“ドル安狙ってるんかなw”とあります。
 トランプ大統領は元々ドル安狙いですが、万一、これが実行されると、ものすごい円高ドル安になり、自動車輸出で成り立っている日本の産業は壊滅状態になりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国人ら、清王朝が残した債務の返済を中国に要求=米誌
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
中国の清王朝が発行した債券を保有する米国人債権者は、トランプ政権に対して、中国当局に債務を返済させるよう求めている。債務規模は現在の価値では、1兆ドル(約106兆円)以上だという。
(中略)
同氏はトランプ政権に対して、清王朝が残した債券を米中通商協議の一つの議題として中国側に提示してほしいと要求した。同氏によれば、中国当局はこれらの債務について、1949年より前の中華民国政府が責任を負うと主張する。ビアンコ氏は「この言い分は、当局が中国の主権の唯一の継承者だとの主張と矛盾する」と批判した。
(中略)
清王朝は1911年に、湖北省から広東省を結ぶ湖広鉄道を建設するために、米、英、仏、独の西側諸国に対して国債を発行し、「600万金英鎊(600万ポンド)」の資金を集めた。同債券の発行は、後の保路運動、さらに清王朝の崩壊を招いた辛亥革命の発端となった。
(以下略)

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配信元)
 
 
 
 

ぴょんぴょんの「Q・Q・Q」

 アメリカから世界が変わりつつある、その最先端にいるのがQ。
 日本でも「Q army Japan」が活動開始して、何かが変わっていく気配を感じる。
 そんなQについて、おさらいしてみた。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「Q・Q・Q」


Qとは何か?


今さら、聞きにくいんだけど、Qってなあに?

おめえ、毎日時事ブログ見てて、まだわかんねえのか?

こないだ、隣の兄ちゃんにQのこと説明しようと思ったら、うまくできなくて。

Eriさんが代表の、日本版Q「Q army Japan」のことは知ってるな。

知ってる。
Qmap翻訳チームから、日本人で初めて、マイケル・フリン率いる民間デジタルソルジャー部隊、〈Q情報軍・特殊部隊〉に抜擢された人だよね。

電通ツイッターから、しょっちゅういやがらせされて、大変そうだがな。

でも彼ら、がんばってるよ。

Qとは何か?
おれが「Qとは何か?」と思ったのは、ちょうど1年前の時事ブログの、popoちゃんの記事だった。
「Qanonはおそらくグループでやっていて その中にJFK Jr. も入っているわ。」


Wikimedia_Commons[Public Domain]
JFK Jr.

ビックリしたよね。
なんでここに、ジョン・F・ケネディの息子が、出てくるの?って。

おめえもか?
ところで、Qを産み出したNSAのこと、知ってるか?
NSAとは、 National Security Agency(アメリカ・国家安全保障局)、アメリカ国防総省の諜報機関だ。 (Wiki)

Wikipedia[Public Domain]

Qは、NSAから生まれたの?

話は、ジョン・F・ケネディの時代にさかのぼる。
当時NSA内にいた愛国者らは、CIAがディープ・ステイトの支配下にあることに気づき、
売国奴ディープ・ステイトから、アメリカを取り戻すべく決起
した。
彼らは、ジョン・F・ケネディを応援することに決めた。
(復活したケネディの反撃)

ところが、ケネディは暗殺されちゃった。

第1ラウンドは、Qの敗北に終わった。
だがな、ケネディ家の墓を見てみろ。


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19/8/26 フルフォード情報英語版:世界規模の金融リセットが見えてくる中、シオニストの国外追放を計画するペンタゴン

 米国政府の会計年度は9月末日終わりです。いよいよこれまでの借金の支払いをなんとか工面しないといけなくなって、トランプさんは必死です。中国が一番の債権者らしいので貿易戦争を仕掛けているようですが……それって賢い手なのでしょうか。私なら古き良き日本のお家芸、スライディング土下座で泣き落としコースの一択ですがねぇ。
 偽ユダヤのシオニスト勢は、グアンタナモ行きの兇悪犯以外だと、シベリア流刑になりそうです。まぁ、イスラエルは別にユダヤ人に約束された地でもなんでもないので、さっさとパレスチナの皆さんに返さないといけませんし、他に受け入れてくれる国もなさそうですから、ご愁傷様としか言いようがありません。改心の具合によっては、期限切れのホッカイロくらいは差し入れたげませうか。
 金融リセットの話題がとうとう表舞台に上ってきているようですので、備えを怠らないようにしたいと思います。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界規模の金融リセットが見えてくる中、シオニストの国外追放を計画するペンタゴン
投稿者:フルフォード

金融リセットが確実になってきた


アメリカの軍産複合体はシオニスト勢に対して本気で動きを起こしており、シベリアのユダヤ人自治区にその多くを追放する準備を進めている、とペンタゴン筋は言う。

ペンタゴンおよびその同盟仲間がシオニストの支配に挑む気満々な中、【それぞれ】ワイオミング州ジャクソンホールとフランスのビアリッツでの先週の会合に集結した中央銀行家やG7の指導陣ですら経済的なパラダイムシフトの必要性を【今や】認め【るようになっ】た。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

こういった動きは、シオニストによる私的所有の中央銀行支配を終わらせてしまう世界規模の金融リセットの噂と関係している、と同筋は言う。

今や支配層の大物連中は誰もが皆、金融リセットを公けの場で訴えるようになった。その中には、IMFのトップのクリスティーヌ・ラガルド、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、ロスチャイルドが所有する『エコノミスト』誌などが入っている。

彼らは皆、米ドルを新しい国際通貨と置き換えるよう提唱しているのだ。そのような通貨は、ほぼ本質からして、シオニスト支配の枠外に出てしまうだろう。何故なら世界経済の利害と、シオニストが支配する米国株式会社政府の利害は衝突しているからだ。

貿易戦争は、世界規模の通貨リセットに向けた最前線だ」と、ペンタゴン筋も裏付けてきた。同筋曰く、米国のドナルド・トランプ大統領は貿易戦争における自身の立場への支持を取り付けようと、JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、シティグループなどのCEOたちに呼びかけている。

JPモルガン・チェースのカナダでの全クレジットカード債務の免除、ドイツ銀行の内部崩壊、ゼネラル・エレクトリックの不正【会計】、人民元の切り下げ、金(きん)に裏打ちされたドル。これら全てが、新体制に向け現在繰り広げられている抜け目のない駆け引きの一環だ、と彼らは言う。


破産に直面するアメリカ


いくらトランプが怒鳴り散らそうが、方々に呼びかけようが、新体制がアメリカ合衆国の力を剥奪してしまうのは数値からして明らかである。イングランド銀行によると、アメリカは世界貿易の僅か10%しか占めていないが、世界のGDPの70%以上が米ドルを基軸通貨としている。ということで、どのような世界規模の通貨リセットであろうと、アメリカ株式会社から力をごっそり削いでしまうことは明々白々だ。

トランプも先週この件を巡って、「国家非常事態宣言をする」可能性がある、と認めた。何故なら「何年もの間、合計1兆ドル近い損失を毎年出してきた」からだそうだ。
https://www.cnbc.com/2019/08/25/trump-on-us-china-trade-war-i-could-declare-a-national-emergency.html

公式な破産宣言としては、これが現職の米国大統領が行える精一杯だろう。其の他のトランプの声明や行動は、どれもが何らかの【国家】存続の危機を指し示している。

彼はグリーンランドとその資源を乗っ取ろうとしたり、米軍基地の費用全額を「50%増しで」同盟諸国に負担させようとしたり、あらゆる中国製の物に関税を課そうとしたりしているが、どれも原因は債務不履行が差し迫っているせいだ、と複数筋が口を揃えた。

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