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ロバート・F・ケネディ・ジュニア「トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。…彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 レムデシビルは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬として承認されていますが、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていた」と言っています。
 冒頭の動画で、“トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。彼は、2019年にエボラに使おうとしたから、それを知っていた。…治療後5日以内に54%の人に致命的な副作用が出たそうです。そして、安全監視委員会からその薬剤の使用中止を命じられた。そして、彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です”と言っています。
 二つ目の動画は、6月23日の記事で既に紹介しました。パンデミックはCIAや情報機関、軍隊が常に関与していたこと、アメリカの生物兵器プログラムは「731部隊」に関わっていた科学者をアメリカに移した「日本版ペーパークリップ作戦」から始まった、ということでした。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、コロナウイルスやパンデミックのシミュレーションは2000年、2001年から何度も行われていることを説明し、“ワクチンはモデルナやファイザーによって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており特許の50%を保有しています。…これは最初から軍事プロジェクトであり…CIAはすべてのものを後援していました(2分)…すべては、パンデミックを使っていかに検閲を強化するか、どうやってロックダウンを強制するかということでした。…つまり、彼らが行っていたのは、全体主義的な統制を強化するための訓練だったのです(4分40秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、“トランプ大統領は、ファイザー社から100万ドルを受け取り、ファイザー社のパートナーであるスコット・ゴットリーブ氏FDAの責任者に任命し、それだけでなく、ファイザー社が指名したアレックス・アザー氏HHSの責任者に任命した。そして、スコット・ゴットリーブ氏はファイザー社の製品を世に広め、自分の会社で880億ドルを稼いだ後、FDAを去り、再びファイザー社の役員に就任した。それがトランプ大統領の策略の終わりではない。策略は、さらに深刻になっているのだ”と言っています。
(竹下雅敏)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第91話 ― リーマンショック

「いったい誰のために、なんのために、こんなものを…、国民は大混乱に、困窮させられ苦しめられるだけではないか…。法律は一旦成立してしまえば効力を発揮してまうのに…」
 この度の国会では相変わらずというべきか、今まで以上に数々の悪法が次々と拙速に成立してしまいました。日本国内は本当にため息がでてしまうひどい状態で、対外的にも有事など憂慮する状態が深まっています。日本の私達には課題が山積みです。…しかし、それでも…それはそれとして置いといて、こうやって普通に私など平穏に日々を過ごせているのは本当にありがたいことです。何事も命あっての物種、私達皆の命が奪われるだろう第3次世界大戦が本当に迫っていた時期があったのですから、それが回避されて現在があることを忘れてはいけないし、感謝も忘れてはいけないでしょう。
 天界の改革が始まった2007年元旦からの展開と重なる地上世界での大きな動きは、世界金融危機(2007年 - 2010年)、いわゆるリーマン・ショックでした。当時において統一世界政府樹立、第3次世界大戦勃発への動きを加速させていたのが、裏のイルミナティのトップとなっていたデイヴィッド・ロックフェラーでした。裏返すと地上世界での喫緊の優先事項は、デイヴィッド・ロックフェラーの力を削ぎ、動きを鈍化させていくことだったはずです。第3次世界大戦の回避のためです。そしてそれをさせたのがリーマン・ショックでした。リーマン・ショックは天界の改革と連動していたものでもあったのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第91話 ― リーマンショック

オバマの勝利の背後


米国戦争屋グループであるブッシュJr. 政権の8年間がようやく終わろうとし、このブッシュJr. 政権の任期満了に伴う米国大統領選が2008年に行われていきました。当初の大方の見立てでは民主党の候補としてヒラリー・クリントンが有力視され、大統領候補の最右翼と見られていました。

ところが実際には、バラク・オバマがヒラリーとの接戦を制して民主党の候補となり、さらに共和党候補のジョン・マケインを大差で破って大統領選に勝利したのでした。

Wikimedia Commons [Public Domain]

2008年大統領選挙でのオバマ候補陣営のキャッチフレーズが「イエス・ウイ・キャン(そうだ、私たちはできる)」「チェンジ!」でした。2009年1月バラク・オバマが米国大統領として就任式を迎えます。米国初の黒人大統領であり、副大統領に就任したのはジョー・バイデンでした。

「チェンジ!」を掲げたこのオバマ政権のスタート時の支持率は驚異の7割台でした。この高い支持率は米国民衆のオバマ政権への期待を表すと同時に、ブッシュJr. 政権の8年間にいかに辟易としていたのかの現れだったのです。

Wikimedia Commons [Public Domain]

実際のところは、その後段々とオバマ大統領は非常に問題のある人物であったのが表出してきます。しかしそれでもヒラリー・クリントンそしてジョン・マケインが、当時に米国大統領に就任するよりは“ずっとマシ”ではあったのです。

ヒラリー・クリントンにしてもそうですが、特にジョン・マケインが米国大統領に選出されていたならば、第3次世界大戦を阻止していくのは非常に難しいことになっていたと思われます。何しろジョン・マケインは『櫻井ジャーナル』2016.05.22記事にて、「マケインはロシアとの核戦争へ突入しようという人物だった」と評される人物です。事実として2010年代には、マケインはジハード団に指示して暴れまわらせ、トルコ、シリア、ウクライナなどに軍事介入してきた人物でした。要はジョン・マケインは米国戦争屋グループのネオコンの一員でした。

2013年にシリアに不法に入国し、反政府勢力を訪問した
ジョン・マケイン上院議員。

ヒラリー・クリントンも同類です。2008年の米国大統領選でオバマが勝利していない状況であれば、ブッシュJr. 政権に引き続いて米国戦争屋グループの天下が続き、彼らは世界を荒らし回って、第3次世界大戦の道が引かれていったと思われます。

現に米国戦争屋グループの総帥であるデイヴィッド・ロックフェラーは、統一世界政府樹立に既に手が届く段階に達した旨の発言をしており、その判断に基づいて2001年の911テロを起こさせ、あからさまな統一世界政府樹立への動きを見せていたのです。

しかし、その動きに待ったをかけられたことがオバマの大統領の選出という事象になったはずです。このオバマが大統領に選出される背後では、日本で言う「リーマン・ショック」が進行していたのです。リーマン・ショックがデイヴィッド・ロックフェラーの野望をくじき、更にはデイヴィッド・ロックフェラーを最高権力者の座から引きずり下ろすことになります。


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米司法省はバイデン大統領の次男ハンター・バイデンが司法取引に応じ、税金未納と銃所持の不正を認めたことを明らかにした ~その背景にあるIRS職員と元CIA職員からの内部告発 / 2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月20日、米司法省はバイデン大統領の次男ハンター・バイデンが司法取引に応じ、税金未納と銃所持の不正を認めたことを明らかにしました。
 及川幸久氏は動画で、“発端は2020年の10月14日、この翌月が大統領選挙…ニューヨークポストが世紀のスクープを出したわけですね。…ハンター・バイデンのパソコンに入っているデータ、そこに秘密のEメールだとか、画像とかがいっぱいあった(1分25秒)”と説明しています。
 2分15秒では、「世紀のスクープ」の5日後の2020年の10月19日に、51人のCIAの現職と元情報員たちが、“ハンター・バイデンのPC疑惑というのは、典型的なロシアの情報操作である”という書簡を共同で公表したために、「この件は一瞬にして消えた」と言っています。
 ところが2023年4月の記事『バイデン大統領の次男ハンターの疑惑で司法省が事情聴取へ』が、“内国歳入庁(IRS)でハンターに対する調査を監督する特別捜査官は先週、検察の犯罪捜査に対して政治干渉があったことを示唆する書簡を民主、共和両党の議会幹部に送付していた”と報じていたように、IRS職員と元CIA職員からの内部告発が出てきたのです。
 5分40秒で、“マイク・モレルという元CIA長官代理だった人です。…ブリンケンから、ハンター・バイデンのPCの件はロシアの偽情報だというふうに隠蔽しろというふうに言われ…モレルはそれを受けて、先ほどの51人のCIAの情報部員を集めて…ロシアの偽情報操作の書簡を作成したわけです”と言っています。6分50秒のところで、51人のCIA情報部員の顔写真が出ています。
 ただ、トランプ前大統領はこの件について、「腐敗したバイデンの司法省が、重い刑事責任を交通違反切符のように扱った」と批判しています。
 「何でハンター・バイデンはペドで起訴されないのであろう?」というのが、誰もが感じる疑問です。「ハンター・バイデンは、軽犯罪の税金に関する罪を認めることで合意に達し、父親の再選運動中に刑務所に入ることなく、政治的に爆発的な起訴となる可能性があることを回避した」という説もあります。
 “続きはこちらから”をご覧になると、2020年米大統領選挙が不正選挙だった決定的な証拠が出ています。こうした重大事件はすべて無視するつもりなのでしょうか。
(竹下雅敏)
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2023.6.20【速報】ハンター・バイデン刑事告訴を認めることに合意【及川幸久−BREAKING−】
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[遠藤誉氏] ブリンケン米国務長官の「一つ中国政策」支持発言は中国と米経済界の要請、実際の行動は日本を駒として有事に引き込む

 19日、米国のブリンケン国務長官が中国を訪問し、"長年にわたる「一つの中国政策」は変わっていない。我々は台湾の独立を支持しない"と述べたことがネット上で話題になっています。日本ではこれまで「台湾有事は日本有事」と言って脅されてきましたが、少なくともアメリカが台湾の背後で有事を起こす気はないと言明しました。ブリンケン国務長官のこわばった表情からムリやり言わされている感が漂っていましたが、ではなぜ彼は中国に出かけていったのだろう。遠藤誉教授が、なるほどと思う「訪中の真の目的」の分析をされていました。
 ブリンケン訪中の前に、アメリカ経済界の要人が次々と中国を訪問していました。習近平との和やかな対談で目を引いたビル・ゲイツの他、アップルのティム・クック、テスラのイーロン・マスクなどが訪中し、それぞれ中国のトップクラスの閣僚と会っていました。遠藤氏は「アメリカの製造業はほとんど中国に依存しているため、米企業側はバイデン政権の対中包囲網や制裁に対して、大きな不満を抱いている」ことを表すものだと述べています。これを受けて、大統領選を控えたアメリカ政府高官は表向きの対中制裁とは別の懐柔策を持って訪中を望んでいるようです。ところが「ブリンケン国務長官を差し置いて他の閣僚が先に訪中するわけにもいかないので、中国は『いやいやながら』、やっとブリンケンの訪中を承認した」らしい。中国のブリンケンへの冷淡な扱いがそれを表していました。遠藤氏は、"ブリンケンが口では「台湾独立を支持しない」などと言っても実際の行動は違うだろう"というのが中国の本音だと言っています。Tomoko Shimoyama(下山伴子)氏も「『中国との紛争も新冷戦も模索していない』 と述べておいて、 台湾有事を意識した初の米日台合同軍事演習(7月中旬)を計画済なのは、 WW2のように代理戦争の戦犯を日本だけに負わせる為‼︎ 梯子は外されました‼︎」と指摘しています。日本が対中戦争の駒にさせられる可能性は依然として消え去っていません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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茂木誠氏の『歴史から見るLGBT問題』より 「共産主義がアメリカ民主党の中に潜り込んで乗っ取り、日本では自民党の中に入り込み自民党を内側から腐らせている」 / トランスジェンダーの問題点

竹下雅敏氏からの情報です。
 作家、コメンテーター、予備校講師の茂木誠氏の『歴史から見るLGBT問題』が面白かったので紹介します。
 動画の前半では、共産主義がアメリカ民主党の中に潜り込んで乗っ取り、日本では自民党の中に入り込み自民党を内側から腐らせている、と説明しています。
 “教育とマスメディアを押さえた方が勝つ(5分52秒)”という視点から、「注意しなければならないものの見方」として8分33秒の所で、“社会をまず彼らは分断します。強者と弱者、支配者と被支配者、多数派と少数派、そしてここに物凄い不正義があるから、これを正さなきゃいけないので、国連とか国レベルで弱者や少数派を守るような立法化をすべきだと、こう言ってます。これ、毎回そのパターンです。そして立法化は何をやるかというと、一つは差別を禁止しろ、差別することを犯罪とみなせということと、それから少数派の権利を人々に広く啓蒙するために設備を作れ、施設・箱物を…と言い出します。そこに国の予算がドンっとおります。財務省ってあれだけケチなのに、こういうことは一切フリーなんですね、何故か。財務省もやられているんでしょうね。それが出来ると、そこで働く人達にお金が回る。あとは各地方自治体にそういうことを義務付けるから、あと学校ね、学校で啓蒙活動をしましょうって、講演会とか勉強会とかをやる。そこに今度は専門家と称する人が呼ばれます。講師となって、高い講演料を取る、本も売れる、もうグルグルグルグルお金が回る。だから本当にこの社会をぶっ壊そうと思っている確信犯の人たちがいて、それからその周りにぶら下がることによって、これ(お金)が手に入る”と説明しています。
 14分30秒ではトランスジェンダーの問題点に触れています。本人が自分自身をどのように認識しているかを「ジェンダー・アイデンティティ」と呼び、それを「性自認」と訳すが、これを認めてしまうと、本当にトランスジェンダーで苦しんでいる人と、性犯罪者の区別がつかなくなると言っています。
 24分42秒で、アメリカ駐日大使ラーム・エマニュエルの内政干渉について触れ、“この方はもちろん民主党で、もともとオバマの側近だった人で、LGBTの急進派です”と言っています。
 28分52秒で、“仮にこれが国会で採決になった場合には、自民党は議員さんに対して党議拘束かけます。党はこれに賛成なんで賛成票入れろって、茂木幹事長が言ってくる。その時に反対したら除名されるか、あるいは次の選挙で公認されない。ということは、もはや自民党は、党内における民主主義もないってことです。党の幹部の独裁で決まるんだ。その党の幹部というのは誰の意向で動いてるかというと、アメリカ大使館です”と説明し、日本における権力構造を明らかにしてくれたラーム・エマニュエル大使は素晴らしいと皮肉っています。
 トランスジェンダーの問題点は、女性専用空間に性犯罪者が女装して侵入してくるのを止められなくなる、というだけではありません。“カリフォルニア州では、子供が自分の性別について信じていることを「肯定」しなかった親が親権を失う可能性がある”のです。
 例えば、子どもが性転換手術を望んだ場合に、親にそれを止める権利はなく、止めようとすれば子供は親から連れ去られてしまうということになるのです。
 オバマ元大統領の配偶者ミシェル・オバマは、本当はマイケル・オバマだと言われています。
 ラーム・エマニュエル大使の背後に居るのは、こうした連中なのだということを知っておかねばなりません。
(竹下雅敏)
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なぜ今?LGBT法推進派の正体を暴く【LGBT問題 後半】|茂木誠
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カリフォルニア州では、子供が自分の性別について信じていることを「肯定」しなかった親が親権を失う可能性がある。

これは法案の作成者で、自分の性別が自分の性別と一致しないと信じている7歳児がいるかもしれないと仮定しています。

ミシェル・オバマが、ドウェイン・ウェイドのトランスジェンダーの息子に、トランニーとしての真実の生き方についてアドバイスをしているところです。

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