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Natural News : Mike Adamsさんの‼️💣爆弾記事💣‼️2020年の選挙はトランプ大統領が宣言した「国家非常事態」のもとで行われ、それは選挙と選挙運動のインフラ不正アクセスへの罠だった 。

 ナチュラルニュースのマイク・アダムズさんが放った爆弾記事によると、トランプ大統領は、選挙を盗もうとした悪者たちにまたまた罠を仕掛けていたとのこと。2018年9月トランプ大統領は「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課すための大統領命令」に署名し国家非常事態宣言をしていたそう。それが現在も継続中‼️トランプ大統領、いろんな手段で罠を掛けていたよう!これで選挙に干渉した外国の国々を始め、それを隠蔽し協力した米国のビッグ・テック企業、大手メディアなどの資産をすべて一夜で差し押さえられ逮捕できるらしい。ちなみにこの米大統領選挙の不正には中国、ベネズエラ以外にカナダ、スペイン、ドイツ、おそらくセルビアも関わっていたとのこと。

 そして、11月8日ドイツのフランクフルトにあるScytl(不正で悪名高いスペインのソフトウェア会社)のサーバーファームが米軍によって襲撃されたとのこと。これでトランプチームはありのままの証拠をすべてゲット!シドニー・パウエル弁護士は「驚異的な証拠」「驚異的な証人の証言」を手にしているようで戦うのが待ち遠しいご様子♪ マイクさんは「再集計や投票の認証はもはや重要ではない。」「トランプ大統領はすでにこの選挙で勝利を収めた。」と締めくくっています。マイクさんの爆弾記事、元記事とても長いです。ざっくりまとめてみました。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイク・アダムスさんの爆弾記事(と〜ても長い↓)。


画像はpopoちゃんがツイートに差し替え

トランプ大統領は、2018年9月12日に「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課すための大統領命令」に署名し国家非常事態を宣言。これは現在も続いており、今後、何が起きるかを理解するための重要なポイントだと言うマイクさん。

今回の不正は、カナダのDominionとスペインのScytl*(ソフトウェア会社 )なので、この大統領命令の外国の干渉に当てはまる。*TGP(The Gateway Pundit)によるとScytlはジョージ・ソロスと民主党に繋がっていてビル・ゲイツも株を所有。

上のツイートには、Scytlはソロス、民主党、ビル・ゲイツらが
株を所有している
と書いています。
ツイートはpopoちゃんが挿入

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今回の不正選挙への関与が疑われるスペインのScytl社 ~米軍がScytl社を家宅捜索し、ドイツでサーバーを押収

竹下雅敏氏からの情報です。
 米大統領選の不正に関しては、次々に新しい情報が上って来るので追いかける方も大変です。先の記事で今回の不正選挙にカナダのドミニオン社と、ベネズエラで設立されたスマートマティック社が関わっているということでしたが、新たにスペインのバルセロナを拠点とするScytl社の名が挙がって来ました。
 Scytl社は、“世界中に電子投票システムを提供しており…ソロスと民主党に関係を持っていて…ビル・ゲイツが株を所有している”ということなので、またいつものパターンだと分かります。
 Scytl社はサーバーをドイツに置いていたようで、「Scytl社を米軍が家宅捜索、ドイツでサーバーを押収」したとのことです。選挙のデータがドイツやスペインのサーバーに送られていたとすれば、安全保障上の問題があり不正も簡単に行われてしまいます。
 これら3社の関係はハッキリとしませんが、こちらのツイートによれば、“ドミニオンなどの電子投票企業の投票機から集めたデータは、scytl社のサーバー(ドイツ、フランクフルト)に集約され、スマートマティック社のシステムに送信されて処理される”とのことです。
 テキサス州Gohmert議員によると、Scytl社が関与した「説得力のある証拠」があり、“「これをすべて操作した」のは米諜報機関の関与と目される”とのこと。米軍のScytl社への襲撃では、「CIAはこの作戦から完全に除外されました」と言う事なのですが当然だと思います。
 先の記事でシドニー・パウエル弁護士は、“ジーナ・ハスペルCIA長官は解雇されるべきだ”と語っていましたが、解雇で済む話なのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国はヨーロッパのソフトウェア会社Scytlを襲撃し、ドイツでサーバーを押収しましたか?—会社は主張に反論しますか?
引用元)
(前略)
今日の初め、ルイー・ゴーマート議員はニュースマックスでクリス・サルセドに、ドイツの地上の人々は、スペインを通じて選挙データを不適切にホストしていたScytlが大規模な米軍によって襲撃され、彼らのサーバーがフランクフルトで押収されたと報告していると語った。
(中略)
AmericanThinkerのAndreaWidburg は以前、Scytlはバルセロナを拠点とする会社であり、世界中に電子投票システムを提供しており、その多くが電子操作に対して脆弱であることが証明されていると報告しましたScytlはソロスと民主党の関係を持っている(または持っていた)。Microsoftの共同創設者であるPaulAllenのVulcanCapitalは、Scytlに4000万ドルを投資しました。
 
今夜、私たちは情報源から、ビル・ゲイツがScytlの株も所有していることを知りました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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ドミニオン社の親会社スマートマティックは、ベネズエラの独裁者チャベス大統領に近い人物3人によって、選挙結果を改ざんするために設立 ~経営者はジョージ・ソロスの『オープン・ソサイエティ』という組織の幹部

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回の米大統領選で注目されているドミニオン社の集計ソフトですが、ジュリアーニ元ニューヨーク市長は、“ドミニオン社にはスマートマティックという親会社が存在します。この会社は2003年、ベネズエラの独裁者チャベス大統領に近い人物3人(今はマドゥロ大統領に近いという)によって、選挙結果を改ざんするために設立されました。ドミニオン社自体はカナダの会社ですが、親会社のソフトウェアを使っています…しかもこのドミニオン社の親会社の経営者は、ジョージ・ソロスの「オープン・ソサイエティ」という組織の幹部”だと言っています。
 親会社のスマートマティック社は、“アントニオ・ムギカ氏が1997年にベネズエラで設立、本部はロンドン、会長のマロック・ブラウン卿は、ジョージ・ソロスと密接な間柄でソロスファンドとオープンソサエティの重要ポストを担う”ということらしい。最後のツイート動画にマロック・ブラウン卿が出ています。
 スマートマティック社はベネズエラで設立されていることから、チャベス元大統領と密接な関係があり、ウィキリークスは「今回の米選挙の激戦州で使われたソロス関連の選挙マシーンは、04年のベネズエラの不正選挙で使われた」と言っているようです。ウィキリークスの情報が間違っていたことは無いので、事実だと見て良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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選挙ソフトの不正か?パウエル弁護士がトランプ弁護団の調査結果を説明
転載元)
<引用元:タウンホール 2020.11.15
 
弁護士のシドニー・パウエルは、「サンデーモーニング・フューチャーズ」の中で、トランプ弁護団はドミニオン・ボーティング・システムズやスマートマティックのような選挙関連ソフトウェアで起こったとされる「不正選挙」の証拠を集めていると述べた。
(中略)
それに加えて、ピーター・ネフェンジャー元大将は、スマートマティックの取締役会長である。彼はまた、ジョー・バイデン元副大統領の政権移行チームの一員でもあることから、公平性に疑問が投げかけられており疑いはぬぐい切れない。
(中略)
新しい選挙技術が購入・導入された州で、職員の家族がまとまった大金を支払われた証拠があると彼女は述べた。
(中略)
「何であれ、どこであれ、望みどおりに票をアップロードするのも、ドラッグアンドドロップのようにできます」と彼女は説明した。弁護士は、システムがどのように動作するのかを知り、システムが作成され実装された時にその場にいたとされる人物の、宣誓供述書を陣営は得ていると述べた。
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配信元)
 
 
 
 
 

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ポンペオ国務長官「我々はスムーズに二期目のトランプ政権に移行できます」、ペンス副大統領「まだ全ては終わっていない」 ~国家反逆罪に主要メディアが影の政府(ディープステート)の手先として関わっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭に、ポンペオ国務長官の発言があります。「我々はスムーズに二期目のトランプ政権に移行できます。…世界は自信を持つべきです。我々は政権移行期間中に国務省が正常に機能することを確保します。…我々はアメリカ政府が国家安全保障の機能を全うすることを確保するために必要なすべてのことを行います」と言っています。
 動画では、ペンス副大統領が「まだ全ては終わっていない」とツイートしたこと、司法長官が全米の検察官に対して不正疑惑に関する捜査を促したこと、エスパー国防長官が解任され国家テロ対策センターのクリストファー・ミラー所長が国防長官代行に就いたことを取り上げ、“私個人的には、トランプ氏の手中にはかなりの確固たる証拠があり、民主党を含む多くの闇の権力者を一網打尽にするでしょう”と解説しています。
 最後に、“仮にアメリカで、選挙の「政変」が起きたとしたら、関わっている人たちが計画的に組織的に大規模の共通の目標を持って現政権を転覆させようとしているのならば、これは国家反逆罪になります”と言っています。藤原直哉氏のツイートを見るまでもなく、この国家反逆罪に主要メディアが影の政府(ディープステート)の手先として関わっているのは明らかでしょう。9.11の時と同じですね。
 “続きはこちらから”をご覧ください。浜崎あゆみ、じゃなくてマクナニー報道官は、“ペンシルベニアでは68万2,479票が誰の監視もなく投票された。本来そうした問題点を指摘するのがメディアの仕事でしょ?”と言っています。
 お賽銭マンさんが取り上げた動画の中でNHKは、「選挙で不正があったというトランプ大統領の主張について、選挙を監督する複数の政府機関が12日、連名での声明を発表し、票が無くなったり、操作されたりしたなどという証拠はない。選挙の安全性と信頼性について、最大限信用できる」と報じています。
 「主要メディアが影の政府の手先」であることに気付く人が増えるのではないかと思われます。
(竹下雅敏)
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ポンペオ長官「スムーズに政権移行」 ペンス副大統領「まだ全ては終わっていない」
配信元)
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本来ならトランプ大統領の圧勝だったと分かる、内部告発者の証言の数々 ~すべての人を永遠に欺くことはできない

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回の大統領選挙で使用された選挙ソフトウェアシステムは「ドミニオン」と呼ばれているのですが、3人の従業員が名乗り出て「ソフトウェアは38ミリオン以上の票を入れ替えるか、または単に消去した」と語ったようです。Millionは100万なので、3800万以上の票を入れ替えるか、消去したということになります。
 これほどの票を操作しても、“思うような結果を得られなかったため、午前4時に、あらかじめ記入された投票用紙を満載したバンを配達させることに頼った”というのだから、本来ならトランプ大統領の圧勝だったわけです。
 “続きはこちらから”の動画は、重要な激戦州であるニュージャージー州やニューヨーク州、ペンシルベニア州などで詐欺チームを率い、少なくも20人の工作員を指導して来た内部告発者の供述に基づく「郵便投票での不正のやり方」です。
 このように、内部告発者が次々に出てきている状況で、選挙に不正があったことは明らかなのですが、日本のメディアは「報道しない自由」を駆使して、不正選挙に触れないようにしています。現代ビジネスの記事、“まだ終わらない米大統領選挙、「バイデン三日天下」はありうるのか?”は、既に削除されてしまいました。 
 記事は、“いくら「報道しない自由」を駆使し、「拡散制限」を行っても「すべての人を永遠に欺くことはできない」のである”と言っていますが、まさにその真相を知る僅かな人たちが、世界の方向を変えてしまうのです。
 変わり始めたら、あっという間ですよ。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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投票ソフトウェア会社のWHISTLEBLOWERSは前進し、彼らのソフトウェアは38ミリオンの投票を変更したと主張 - 選挙を盗んだ
引用元)
最近の選挙で米国の複数の州で使用された投票機/ソフトウェア会社 "ドミニオン "の3人の従業員が名乗り出て、彼らの会社の投票ソフトウェアを介して行われたOUTRIGHT ELECTION THEFTについての笛を吹いている!
(中略)
彼らの証言の核心。ソフトウェアは38ミリオン以上の票を入れ替えるか、または単に消去した。
 
インテリジェンス・コミュニティの情報源によると、ドミニオンのソフトウェアによる投票の切り替えは民主党の最初の武器だった。メールイン投票は彼らの第二の武器でした。選挙の夜の集計を凍結したのはそのためです。ソフトウェアが思うような結果を得られなかったため、午前4時に、あらかじめ記入された投票用紙を満載したバンを配達させることに頼ったのです。
(以下略)
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配信元)
 
 

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