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映画『サウンド・オブ・フリーダム』は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録 ~この大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせる

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月29日の記事で、アメリカの俳優ジム・カヴィーゼル氏がティム・バラード役を演じた、実話に基づいた映画『サウンド・オブ・フリーダム』を紹介しました。
 ジム・カヴィーゼル氏は、 “ティムは、彼らが目撃する地獄を見せてくれました。…子どもに対して極悪なことがなされている。…幼い子どもたちが虐殺され続けるのを容認していたら、この世界に、そしてこの国に裁きがくるでしょう”と言っていました。
 映画は独立記念日の7月4日に公開されましたが、驚いたことに、“映画は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録した”とのことです。
 “続きはこちらから”のタマホイさんのツイート動画は、6月22日の記事で既に紹介したものですが、「人身売買や児童売買の恐ろしさについて、なぜもっと認識されないと思いますか?」との質問に対し、ティム・バラード氏は「思い当たる理由は2つあります。1つは、あまりにも闇が深く、この問題を直視することが難しいからです。そして、自分の子供に嫌でも重ねてしまう。私もそうだったからよくわかります。でも、他にも何かあると思います。そこには何か思惑のある人々がいる。…ハリウッドやジェフリー・エプスタインで見られるように、彼らは政府の地位にいるんです。だから、それを止めさせようとしたりすると、信憑性がなくなるほど誇張したり、存在しないかのように思わせようとする力が働くのは間違いありません」と答えています。
 『サウンド・オブ・フリーダム』の大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジム・カヴィーゼルの信仰に基づく「サウンド・オブ・フリーダム」はいかにしてこの夏のヒット作となったのか?
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
「サウンド・オブ・フリーダム」は先週火曜日に公開され、独立記念日の祝日に1,420万ドルという大ヒットを記録した。
(中略)
「7月4日の数字と同様、今日の数字も我々の予想を上回っており、この勢いを持続させるつもりだ」と、この映画をバックアップしている独立系スタジオ、エンジェル・スタジオの劇場配給責任者であるブランドン・パーディーは声明で述べた。「満員の劇場、完売の劇場、そして多くの場所で自然に起こったスタンディング・オベーションについて、国中からメッセージを受け取っています。信じられないような口コミのおかげで、この映画を見ることは必須となりました。」

パーディーはまた、AMC、シネマーク、リーガルの全米3大映画館チェーンに対し、「1年で最も忙しい映画シーズンに『サウンド・オブ・フリーダム』を公開する勇気をもってくれたこと」に感謝した。
(中略)
オープニング・ウィークエンドの観客は熱狂的で、シネマスコアは「A+」。現在公開中の映画で、この高得点をつけたのはこの作品だけだ。チケット購入者は圧倒的に女性が多く、45歳以上の観客が50%以上を占めた。
(中略)
批評家たちは、ロッテン・トマトで76%の評価を得ているこの映画に対して、ほとんど好意的だ。バラエティ誌の主任映画批評家オーウェン・グライバーマンは、「ハリウッドがほとんど避けてきた、現代における重大な犯罪の恐怖のひとつに本物の光を当てた説得力のある映画」と称賛している。
(以下略)
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配信元)
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藤井聡教授『お金とはそもそも何なのか?』|リチャード・ヴェルナー教授「中央銀行デジタル通貨(CBDC)について」|日本のデフレの根本原因、日本を衰退させた真の犯人は日銀

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学の藤井聡教授は、『お金とはそもそも何なのか?』について、分かりやすく面白い話をしています。
 この話を通じて、インフレの時には増税や金利を上げるなどして通貨の量を減らし、デフレの時には減税や金利を下げるなどして通貨の量を増やせばよいということが分かると思います。
 8分50秒~12分3秒で、“現代の貨幣というのは…お金を刷って政府が提供すると同時に、徴税で取るということをすると、自動的にお店ができるんです。マーケットができていく、産業が形成されていく…これが第一段階です。…納税をする義務があって、この国に住みたいからお金を稼ぎ出す。次にそうやっていろいろなお店ができるじゃないですか。そうしたら納税したいだけじゃなくて、あのパンが欲しいなとか、この服欲しいなとか、この靴欲しいなと思う。…だんだん近代国家になっていく中で、社会自体が進化していきますから、徴税権と組み合わせて発行していくと、ものすごく社会が発展していくということが分かった”と説明しています。
 徴税権と組み合わせて通貨を発行することで、通貨の価値が担保できるという理論は、後付けのような感じで私は同意しませんが、要点は政府が通貨の流通量をコントロール出来るし、それを適切にコントロールしなければならないということです。
 後半の動画の3分~4分43秒で、“普通の人は中央銀行からお金を借りられない。誰かというと政府なんですよ。政府が1兆円のお金を借りて、その時に国債を発行する。借りたいという国債を発行して、その借用証を渡して1兆円もらって、それで政府が使う。…だから貨幣を供給するイコール…中央銀行から1兆円借りなあかんわけです。これが基本なんです。…今、日本はプライマリーバランス黒字化目標といって、簡単に言って国債発行禁止…貨幣供給をゼロにしますよと言っているんですよ。これはもう地獄の話、地獄の沙汰なんですね。…これは財務省(旧大蔵省)がそれを導入した。これは竹中平蔵さんが日本に持ち込んだ概念で、プライマリーバランス規律の導入を財務省にさせて、そこから日本はおかしくなった”と言っています。
 11分13秒で、“普通の国は規律というのは、成長率が一定以下にならないようにやる…世界中で今、100ヵ国以上で減税しています。…日本もそうやればいいんだけど、日本はなぜかやらない。だから日本だけが衰退している”と言っています。
 藤井聡教授は非常に分かりやすく基本的な事柄を説明していますが、貨幣供給をコントロールしているのは日銀なので、日本のデフレの根本原因は日銀にあります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。名著『円の支配者』の著者であるリチャード・ヴェルナー教授が中央銀行デジタル通貨(CBDC)について語っています。『円の支配者』を読めば経済の根本が全てわかります。特に経済学部の人は、他の経済の本は後に回し、まずこの本を読むべきです。
 量的緩和(QE)とは、中央銀行が商業銀行やその他の金融機関から債券(通常は年限が長い国債や、住宅ローン担保債券)を購入することで、マネーの供給量を増加させ、かつ金利を押し下げ、貸し付けと投資を促す金融政策です。
 リチャード・ヴェルナー教授は、中央銀行は非銀行セクターから不動産などの資産を購入するQE2という金融政策によって「経済に資金を直接押し込むことができる」と説明しています。
 さらに、“2020年3月、連邦準備制度およびその他の主要中央銀行はQE2を採用しました。それがインフレを引き起こすことは明らかでした。これは判断ミスではなく、意図的なものだった。彼らがこのインフレを望んでいた本当の理由は、彼らがCBDCベースとしたい新しいシステムに移行するためだ”と言っています。
 日本では「ザイム真理教」という言葉で、日本の衰退の責任を財務省の愚かさとしていますが、そうではなく日銀が本当の犯人です。彼らは本当に頭がよく意図的に行っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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学校では教えてくれないお金の授業【お金とは何か〜前編〜】|藤井聡
配信元)

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日本を破壊するプライマリーバランス規律【お金とは何か〜後編〜】
配信元)

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性同一性障害で女性として生活するも、性別適合手術は受けていない戸籍上の男性に対して、女性用トイレの利用制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示した最高裁の今崎幸彦裁判長

竹下雅敏氏からの情報です。
 最高裁の今崎幸彦裁判長は、戸籍上は男性だが性同一性障害で性別適合手術は受けていない女性に対して、女性用トイレの利用制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示しました。
 アレをぶら下げて「女性」を自認する男が、女性トイレを使えるという話なのですが、こちらの記事によれば、“今崎裁判長は補足意見で「職場の規模や施設の構造など事情はさまざまで、一律の解決策になじむものではない」と指摘。「トランスジェンダー本人の意向と他の職員の意見をよく聞いた上で最適な解決策を探っていく以外になく、今後、事案の積み重ねを通じて指針や基準が形作られることに期待したい」とした”とあります。
 LGBT理解増進法については、“日本政府は「あくまで理念法であり、法律の施行によって従来の取り扱いが変わるものではない」と答えている。つまり、男性がトランスジェンダーだと主張して女子トイレや女風呂に入ることはないと考えていい”ということなのかと思っていたら、今回の最高裁の判断で「学校や企業といった特定の人々で構成される場所での同様のケースを巡る対応に影響を与えそう」です。
 戸籍上は男性だが女性を自認する人は、ツイートの右側のトイレには男と女のマークがあるのでこちらを使えば良い。女性専用トイレは現状のままであるべきです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。サバンナ・ヘルナンデスさんの「赤ちゃんの出生証明から性別を削除することについてどう思いますか?」という質問に、猫娘は「道理にかなっていると感じます」と答えています。
 こうして映像を見ると、段々と地球がソドムとゴモラに近づいて行く感じがします。旧約聖書では、ソドムとゴモラは天からの硫黄と火によって滅ぼされたわけですが、「米国務省のビクトリア・ヌーランド長官は、キエフとのビデオ会議で、第三次世界大戦は事実上7月11日に始まり、米国とそのパートナー国は必要な限り、16年以上でも戦うつもりだと述べた」ということですから、核ミサイルが降ってくるということになるのでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トイレ使用制限、国の対応「違法」 性同一性障害の経産省職員、最高裁が初判断
引用元)
最高裁判所=東京都千代田区

戸籍上は男性だが性同一性障害で女性として生活する経済産業省の50代職員が勤務先の庁舎で女性用トイレの利用を制限しないよう国に求めた訴訟の上告審判決で、最高裁第3小法廷(今崎幸彦裁判長)は11日、制限を「適法」として職員の逆転敗訴とした2審判決を破棄し、制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示した。

心と体の性別が一致しない「トランスジェンダー」の職場での処遇に関する初の最高裁判断。性的少数者の権利擁護に関する議論が高まりをみせる中、学校や企業といった特定の人々で構成される場所での同様のケースを巡る対応に影響を与えそうだ。

判決によると、職員はホルモン治療を続け、女性として生活。健康上の理由から性別適合手術は受けていない。平成22年に同僚への説明会などを経て女性の身なりで勤務を始めたが、経産省は勤務するフロアと上下1階にある女性用トイレの使用を制限した。
(以下略)
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配信元)

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信じられない売国政治を続ける岸田政権 ~「長いものに巻かれ、中国に領土を譲る。私達は、中国共産党を浸透させます。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ウクライナが債務不履行(デフォルト)に陥った場合、日本は世界銀行の主な融資機関である国際復興開発銀行(IBRD)の損失を、利子を含めてすべて負担する。」という信じられない売国政治を岸田政権は続けています。
 岸田首相がラーム・エマニュエル駐日大使の言いなりなのは良く知られていますが、「駐日米国大使が首相や外相レベルと頻繁に接触できるのに対し、駐米日本大使は、国務省の担当地域局のカウンターパートナーと見なされ、大統領に会うのも難しい。」という米国大使の特殊性を考えると、アメリカが日本を属国と見做しているのは明らかで、戦後日本の「総督」はずっと米国大使だったのではないか、という気がします。
 「23/6/5 フルフォード情報英語版」には、“新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表しているという。これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。…同日、ロックフェラーが支配するシンクタンク「ブルッキングス研究所」は、米中経済の統合を進めるよう求める報告書を発表した。翻訳すると、「アメリカの支配権を中国に譲る」という意味だ”と書かれていました。
 このような状況であれば、岸田首相が「長いものに巻かれ、中国に領土を譲る。私達は、中国共産党を浸透させます。」という態度を取るのは当然のことなのかも知れません。
 2つ目のツイートの現状に危機感を覚える日本人も多いのではないかと思いますが、自民党と維新ではどうにもならないですね。
 ただ、キンバリー・ゴーグエンさんは「万が一、中国が米国や日本、あるいはその両方をまとめて支配しようとしても、私たちはそれが起こらないようにするつもりです。」と言ってくれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[ピーター・マッカロー博士]世界五大医学雑誌の一つであるランセットが、論文『新型コロナウイルスワクチン接種後の死亡者の解剖所見の系統的レビュー』を1日で論文を削除した経緯 ~ワクチン接種後の死亡者の73.9%はワクチンが死因であり、「合計48ページの証拠表があります。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピーター・マッカロー博士は、世界五大医学雑誌の一つであるランセットが、論文『新型コロナウイルスワクチン接種後の死亡者の解剖所見の系統的レビュー』プレプリントのサーバーにアップすることに同意したにもかかわらず、1日で論文を削除した経緯を話しています。
 2分50秒~4分40秒で、“論文は当初ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに投稿されたのですが、数日後に拒否されました。その後、米国医師会雑誌に投稿しましたが、1時間以内だったと思いますが、ジャーナルはそれを拒否しました。ジャーナルは、それは私たちにとって優先事項ではない、単に審査にすら出さないと言っています。それでランセットに投稿しました。…ランセットはそれを受け取って3日後、プレプリントのサーバーにアップすることに同意した。これは、完全な査読が行われていないことを意味します。そして、ランセットは、それを下位のジャーナルにトリアージするつもりだと言いました。そしてそれはほぼニュースレターのようなものでした。いわゆる医療対話です。なので、丁重にお断りさせていただきました。そして、論文は現在、別のハイレベル雑誌であるAmerican Journal of Medicineで審査中です。しかし、ランセットのプレプリントサーバーへの投稿は問題ありませんでした。そこで私たちはそれをプレプリントサーバーにアップし続けました。…プレプリントサーバー上のフル原稿のダウンロードは毎分数百件でした。こんなの見たことないよ。…そして今朝、「結論が方法論によって裏付けられていない」という理由で、この記事を削除するという通達が届いたんだ”と説明し、5分15秒のところで、“人々は基本的に「ランセットによる医療検閲」を叫んでいます”と言っています。
 Alzhacker氏のツイートのグラフにあるように、「死亡例の大半は最終ワクチン投与から1週間以内に発生しており(図)、3人の医師によってワクチン接種との有意な関連性が独立して判定された。」とのことで、冒頭の動画でピーター・マッカロー博士は、ワクチン接種後の死亡者の73.9%はワクチンが死因であり、「合計48ページの証拠表があります。(4分25秒)」と言っています。
 検死を行なえば、ワクチン接種後の死亡者の73.9%はワクチンが原因であることがハッキリするという「合計48ページの証拠表」のある論文は、何としても隠さないといけないということなんでしょうが、隠すから私のような素人にまで関心を持たれてしまうのですよ。
 炎上ネライという戦略をランセットが取っているとは思えないので、オウンゴールでしょうね。
(竹下雅敏)
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接種後死亡の検死結果、73.9%がワクチン原因。論文はランセットサーバーで1日以内に削除され。
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