アーカイブ: 竹下氏からの情報

ポーランド東部に着弾した事件は、ウクライナ軍による偽旗ミサイル攻撃であり、CIAが関与している可能性が高い ~ウクライナと欧米の間に亀裂が生じ始めている

竹下雅敏氏からの情報です。
 11月15日にロシア製のミサイルがポーランドに着弾し、2人が死亡したというニュースが流れました。ゼレンスキーは「ロシアがポーランドをミサイル攻撃した。ポーランド人にお悔やみ申し上げる。…これはロシアからNATOへの攻撃だ」と発言。これまでのゼレンスキーの言動を見ていると、彼はNATOをロシアとの戦争に引きずりこみたいようです。
 しかし、残念なことにポーランドに落下したミサイルは、ウクライナ軍の防空ミサイルであることがバレてしまいました。J Sato氏のツイートから、このウクライナ軍による偽旗ミサイル攻撃には、CIAが関与している可能性が高いことが分かります。
 11月15日の記事で、“トルコの最大都市イスタンブールの繁華街で13日午後に爆発があり、トルコのスュレイマン・ソイル内務大臣は「この事件(テロ)がどのように調整されたかを知っている。…我々はアメリカからの弔意を受け入れない、拒否する」と発言した”ことをお伝えしました。米国務省にはウクライナ紛争を世界大戦に拡大したい人たちが居るようです。
 在ウクライナの米国人ジャーナリストは、ポーランドに着弾したミサイルについて、“あなたは、無名の人が撮影した2、3枚の写真のおかげで、ウクライナでの紛争のグロテスクなエスカレーションを回避していることを理解していますか? 西側のメディア、いわゆる主流メディアは、政府が資金を提供し、政府によってコントロールされており、彼らが提供する情報は基本的にすべて政府からのリークです。…ロシアからのミサイルであるはずがないと人々が気づくのは、例の写真を見れば、S-300であることがはっきりわかるからです。そして、S-300はゼレンスキー政権の軍が使用しているミサイル防衛システムです。…地図を見て、ポーランドのどこにミサイルが着弾したかを見て考えてほしい。なぜ防空ミサイルが東から西に向かったのか?…私は故意だと思います。事故ではないでしょう。…そしてゼレンスキーは、この挑発とエスカレートに西側がどう対応すべきかを繰り返し演説しています”と言っています。
 ミサイルがウクライナ軍のものであったことがバレてしまった為か、“ポーランド東部に着弾したミサイルを巡り、ウクライナと欧米の間に亀裂が生じ始めている”とのことです。 
 ゼレンスキーが欧米の分析を否定したことについて、バイデン大統領は「それは証拠ではない」と発言していますが、「ウクライナのミサイル写真が出ちゃったからね。なんか、今面倒はゴメンだってシナリオに流れてますな。」ということだと思われます。
 11月17日のライブ配信でマーク・ミリー米統合参謀本部議長は、“ロシア軍はウクライナのおよそ20%を占領しています。…ロシア軍は援軍の到着により、現在でも軍事的に強大なパワーをウクライナ国内に持っているのです。…9月から始まった攻撃ですが、ハリコフで成功をおさめたのち、ご存知のようにヘルソンでも成功しました。しかしヘルソンとハリコフは、物理的・地理的に見ると、占領されているすべてのエリアに対し非常に小さいエリアです。ですので軍事的に見ると、ロシア軍を物理的にウクライナから追い出すと言うのは非常に難しい事です”と発言し、ロシアがウクライナで圧倒的優位に立っている事実を認めました。そして、ウクライナに対して「勢力があるうちに交渉をするのが有利です」と“早めの交渉”を勧めました。
 そのせいかどうかは分からないのですが、ゼレンスキーは「何が起きたかはわからない」と言いだし、魂が抜けたような顔をしているのは面白いです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


 
 
 
 
 
 

» 続きはこちらから

[Twitter]表面張力ゲームで盛り上がる海外の男達

竹下雅敏氏からの情報です。
やっぱり、彼だったか。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

ロバート・マローン博士「世界経済フォーラムは、基本的に公衆衛生を武器にして、より広範なアジェンダを推進しようとしているように見えます」「これはおかしいと言わなければならない。…そして…欠乏に対する計画を立てなければならないのです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは非常に重要な動画なので是非ともご覧ください。動画の前半はワクチン接種が危険であることを説明しています。
 “なぜ、これほどまでに有害事象が抑圧されているのか…これは単なる製薬会社の、ドルのためのワクチン政策なのか、それともそれを超えた何か大きなものがあるのでしょうか?(6分8秒)”という質問に対し、ロバート・マローン博士は、“その論理は、デジタルIDを取得し、誰もがシステムにサインインできるようにすることにあるようです。デジタルマネーを中心としたデジタル総体経済への足掛かりとして、デジタルで識別されるものです(8分18秒)…私たちの自己資金へのアクセスをコントロールし、商品やサービスを購入する能力をコントロールすることで、私たちをコントロールすることもできます(9分9秒)…世界経済フォーラムは、基本的に公衆衛生を武器にして、より広範なアジェンダを推進しようとしているように見えます(10分30秒)”と言っています。
 “では、日常の平均的な女性、男性、子供はどうしますか? どのように戦えばいいのでしょうか?(12分15秒)”と問われ、ロバート・マローン博士は、“世界経済フォーラムに関する本がもうすぐ出版されます…出発点は、誰が相手かを知ることです。…この人達を晒すことは良いことです。捕まえに行きましょう。彼らが誰であるかを調べて、政府の中にいない事を確認しましょう。…彼らは、国民国家は時代遅れの考えだという信念体系からきているのです。そして、基本的に企業の利益を融合させた一つの世界政府を持たなければならないのです。…私たちはこの人たちに、彼らがアメリカ人なのか、それともグローバリストなのか、説明させなければなりません。そして、もし彼らがグローバリストなら、出て行ってもらわなければならない。彼らを追い出すのです。国の所有権を取り戻さなければならないのです。憲法を信じるなら、言論の自由と個人の自律の原則を信じるなら…戦う時です。そうでなければ、あなたの子供たちは、基本的にテクノ・ファシズムの中で農奴として天寿を全うすることになりますよ(12分30秒)”と答えています。
 更に、“平和的でなければならないし、それでも立ち上がって、いや、これはおかしいと言わなければならない。…そして…欠乏に対する計画を立てなければならないのです。ガスだけでなく、小麦の大不足も懸念されています。肥料も高騰しています。ディーゼルも高騰しています。…ですから、目を覚まして政治的に行動する時期であるだけでなく、人々が私たちに襲いかかるものに備えることが重要なのです。…食糧の供給が危うくなることはすでに分かっていますし、計画を立て始める時期です。しかし、最も重要なのは、誠実さ、尊厳、地域社会という3つのキーワードです(15分38秒)”という重要なメッセージを伝えています。
 ロバート・マローン博士の考えは、時事ブログの立場と基本的に同じだと思います。グローバルエリートが直ちに改心して、黙示録の世界を作りだすというこれまでの計画をすべて破棄しない限り、“欠乏に対する計画を立てなければならない”のです。
 彼らが計画を実行に移そうとすれば、「闇の世界」で位階の高い者から順に消えて行きます。彼らの計画は、彼らが考えたようにはうまくいかないことは、コロナパンデミックで見た通りです。しかし、社会の混乱は避けられません。無用な混乱に巻き込まれないようにするために、準備が必要なのです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
『COVIDの物語《シナリオ》を解き明かす』ロバート・マローン博士MD,MS (フル・インタビュー)
配信元)
————————————————————————
配信元)
 
 
(中略)

» 続きはこちらから

グローバリストの目的と彼らの正体、そして彼らの戦略 ~ブラックロック、ヴァンガード、ステート・ストリート、…これらの投資ファンドが…ほとんどすべての重要企業、すなわち製薬、メディア、兵器、運輸部門の企業、そして銀行の株を所有している

竹下雅敏氏からの情報です。
 とうくう氏のツイートを中心に、グローバリストの目的と彼らの正体、そして彼らの戦略を知っておきましょう。
 自らを「医療人類学者であり、公衆衛生の専門家」と称するジャン=ドミニク・ミシェル氏は、“彼らは公言している、彼らが欲しいのはデジタルIDだと。それを使って、私たちのいちいちの移動、動作、購買活動、各々の行動を常時、監視することができるようになると。…「コロナ危機が示したのは、公共の利益という理由を揚げて、人々が自宅監禁や、移動制限、常時の監視を受け入れるように出来るということだ」と。…毎日毎日、新聞やテレビであなたが聞かされていることは、全てが全くの嘘で、その唯一の目的は、私たちに、そうでなければ皆、拒否するはずのことを受け入れさせることだ”と言っています。
 欧州議会議員のミスラフ・コラークシッチ氏は、“世界、戦争、パンデミックを支配するのは誰か?…製薬会社が市民の健康を望んでいると信じるのは、軍需産業が世界平和を望んでいると信じるようなものだ。…ブラックロック、ヴァンガード、ステート・ストリート、ほとんどの人が耳にしたことのないこれらの投資ファンドが…ほとんどすべての重要企業、すなわち製薬、メディア、兵器、運輸部門の企業、そして銀行の株を所有している”と言って具体例を示しています。
 ブラックロック、ヴァンガード、ステート・ストリートの株を所有しているのは、恐らく「200人委員会(旧300人委員会)」でしょう。
 次の動画では、“どのような方法で、良心を犯すような制度を、世界が受け入れるようになるのでしょうか。…一度、生命を維持するための基本的な必要を奪われた人は、最も厳しい手段にも服従するようになります。インフレ、エネルギー危機、食料や燃料の不足によって十分な混乱を導入し、それが不満、市民の不安、暴動につながり、その後、秩序が確立されます。彼らの信条は、混沌の中から秩序を生み出す事なのです。危機が重なるたび、その激しさは増していきます。パンデミック、戦争、飢餓、気候変動は、世界が拒絶する解決策をついに受け入れるまで続きます”と言っています。
 “続きはこちらから”は、フランスのソニア・バックエズ国務長官が、ワクチン接種に反対する人々を黙らせるための「陰謀論とカルト的逸脱行為に関する会議」を開催するというもの。
 “具体的にどうするかですが、まず、「陰謀論とカルト的逸脱行為に関する会議」です。…会議と言っても、ワーキンググループなどを作るのではなく、具体的な行動計画を立てるのです。…同僚や隣人がそれに影響を受けている時、どうしたらいいのでしょうか。誰に知らせたらいいのか、どうやって対処したらいいのか。…通報コール番号を作るのか…”と言っています。
 オランダ政府は陰謀論者であるデイビッド・アイク氏に対し、オランダへの入国を禁止することを決定したのですが、その理由は「陰謀論者とされる英国人デイビッド・アイクが、EUからレベル3テロリストと認定され入国禁止処分となった」ためです。
 陰謀論者をテロリストと見なすならば、もはや民主主義ではありません。最先端を行っているのがウクライナでしょう。日本を含め、ウクライナを支持する国は、全体主義を目指しているわけです。最後に国は滅びますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
 
 

» 続きはこちらから

不法移民に市民権を与えるつもりでいる民主党の政策の真の目的 / 現在、世界経済フォーラム(WEF)は中国のドラゴンファミリーに仕えている ~次の覇権国は中国である

竹下雅敏氏からの情報です。
 バイデンが大統領になってから、400万人以上の不法移民がアメリカになだれ込んできた(1分35秒)ということです。この危機に対して、テキサス州のグレッグ・アボット知事は「侵略条項」を発動。“私は、米国憲法とテキサス州憲法の侵略条項を発動し、テキサス州を侵略から守るために前例のない手段を取ることを全面的に許可する”として、国境を守るために州兵を配備し不法移民と犯罪者を逮捕、さらに国境に壁を建設する、そしてメキシコの麻薬カルテルを外国人テロ組織と指定したということです(4分5秒)。
 上院の民主党リーダーであるチャック・シューマーは、“1100万人以上の不法移民に恩赦を(8分30秒)”と言っており、彼らに市民権を与えるつもりでいるようです。
 こうした馬鹿げた民主党の政策の真の目的は、不法移民に市民権を与え選挙権を与えることで民主党の票田にすること。更に本質的な真の目的は、「西洋文化の破壊」だと言っています。
 西洋文化には、他の文化にはない「自由の理念」がある。社会主義者、共産主義者がグローバリストであり、彼らの目的は「支配」。そのための最大の障害は、個人に与えられた「自由の理念」だからだ(15分50秒)という訳です。
 習近平国家主席がカナダのジャスティン・トルドー首相に対し、「われわれが話したことは全て新聞にリークされている。不適切だ。そうした形で議論がなされたわけではない」と叱責する様子がカメラに捉えられたようです。更に、「誠意があるなら、お互いを尊重する姿勢に基づいた対話ができる。さもなければ、予測不能な結果となるだろう」と警告したということです。
 “首脳間のこうした言動が公になることはまれ”だということですが、これは誰が本当のボスであるかを知らせるために、習近平はカメラが回っていることを知りながら、こうした言動をとったのではないかと思います。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、「現在、ブラックサンと中国は手を携えて協力しています」と言っていたことから、“現在、世界経済フォーラム(WEF)は中国のドラゴンファミリーに仕えている”と見て良いのではないでしょうか。イサク氏のツイートを見ても、次の覇権国は中国であることが決まっているような感じに思えます。
 “続きはこちらから”ではエドワード・スノーデンのツイートを引用、「スターカード、ウェルズ・ファーゴ、シティグループなどが、ニューヨーク連銀と共同で12週間のデジタル・ドル試験運用を開始」とあります。中央銀行デジタル通貨(CBDC)の試験運用が始まったということです。
 AI(人工知能)が管理する社会の雛形として中国は先を行っています。最後のツイート動画では、“11月10日(木)、中国は「第14次国家保健情報化5カ年計画」を発表しました。国民健康情報化推進を加速させるための計画です。その計画によると、2025年までに、中国は統一された権限と相互接続を持つ国家健康情報プラットフォームのサポートおよび保証システムを整備します。同計画によると、当局がすべての住民の健康情報を完全に監視することになり、一人ひとりが自分自身のデジタル健康コードを持つことになります”と言っています。
 日本も河野太郎が同じことをしたいようです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
2022.11.17【米国】米国にトランプは必要か?国境解放し不法移民に市民権を与える国【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
————————————————————————
配信元)
 
 
 

» 続きはこちらから