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最大震度7の大地震が北海道で発生!人工地震か? ~真夜中なのに、不自然なくらい手際が良すぎる安倍一味の初動対応~

竹下雅敏氏からの情報です。
 本日6日の午前3時8分頃、北海道で最大震度が7の大地震が発生しました。いくつかの地点の地震波形を見ると、人工地震の可能性が極めて高いです。ツイッターでアテマイさんが2016年4月の熊本地震の地震波形を例に、人工地震には“P波が無い!”ことを示しています。
 リチャード・コシミズ氏は、“安倍一味の初動対応の手際が良すぎる。真夜中の地震の2分後に動き始めている”とブログで指摘していますが、これまでの安倍政権の災害対応を見ると、確かに指摘の通り、今回の動きはかえって不自然です。
 直感的には、間違いなく人工地震なのですが、問題は地震を引き起こす理由です。リチャード・コシミズ氏は、総裁選を有利に進めるためではないかとしていますが、それも理由の1つだと思います。加えて、ひょっとしたら、崩れた山の下には何らかの基地があったのではないか。日本軍が敗戦だとわかったときに、公文書をことごとく焼き捨てて証拠隠滅を図りましたが、それと同じことを今回行った可能性があります。続報を待ちたいと思います。
 “続きはこちらから”は、ツイッターで興味深いものをいくつか拾ってみました。今の日本で安全な場所はほとんどありません。いくつかの情報は、こうした災害時には知っておいた方が良いと思われるものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北海道で地震 余震が相次ぐ「今後1週間も震度6強程度の地震に注意」【写真】
転載元)

CC0 / Pixabay


北海道胆振地方で6日未明、マグニチュード6.7の地震があり、余震とみられる地震が相次いでいる。NHKが報じた。
スプートニク日本
気象庁によると、地震が発生したのは6日午前3時8分ごろ。震源地は北海道胆振地方中東部で、震源の深さは37キロ。

午前6時11分ごろには北海道苫小牧市、千歳市、恵庭市などで震度4の揺れが観測された。

NHKの報道によれば、道内でおよそ295万戸が停電している。また、北海道新幹線を含むJR北海道の全線で運転できない状況となっている。

メディア報道によれば、これまでに2人が死亡し、少なくとも143人がけがをした。厚真町吉野地区で土砂崩れが起き、およそ38人の安否不明となっている。



気象庁の松森敏幸地震津波監視課長は記者会見で「今後1週間程度は最大震度6強程度の地震に注意し、特に2、3日程度は規模の大きな地震が発生することが多くあるので今後の地震活動に十分注意してほしい」と呼びかけてた。
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地震検索&ダウンロード
苫小牧
札幌
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[YouTube]なんで?

竹下雅敏氏からの情報です。
 途中で、“なんであんた、そこにおるねん?”と思わず言いたくなります。
(竹下雅敏)
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Ranger Stops Traffic So Bear Family Can Cross | The Dodo
配信元)

CIA衛星とスーパーコンピューターは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された / 止める事が不可能な通貨危機は、2018年12月以前に起こる

竹下雅敏氏からの情報です。
 ここのところ、Q情報を重要なニュースとして取り上げてきましたが、フルフォードレポートでも、このQ情報が“3つの情報源によって独立に確認された”と言っています。すなわち、“CIA衛星とスーパーコンピューターは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された”わけです。
 コブラ情報と合わせると、この軍事作戦に銀河連合が協力していることは明白です。
 昨日の記事で、“改革に協力的なナサニエル・ロスチャイルドは大丈夫だと思いますが、ロスチャイルド家の何人かは消えるのではないか”と記しましたが、レポートを見るとやはり、“ナットは再び戻っている”とのことです。
 私は、ネット上の記事やツイートから、特定の人物の未来の波動を予知し、将来的に何が起きるのかを推測しているわけですが、例えばナサニエル・ロスチャイルドの場合、1週間後と現在で波動の違いがないのです。ところが、他の人物の場合ははっきりと違いが出てきます。そこで、上記のようなコメントになるわけです。
 フルフォード氏は、トランプ大統領について疑念を持っていましたが、今回トランプ大統領が“ロスチャイルドの良い側と密接に結びついている”と知らされたことで、Q情報との整合性が取れ、安心しているのではないでしょうか。
 そのロスチャイルドにつながる筋から、通貨危機に関して、“止める事は不可能…2018年12月以前に起こる”という、極めて重要な情報が提供されています。
 下のブルームバーグの記事を見ても、新興国市場の危機波及リスクは無視できないとあります。
 これまでは、新金融システムの起動に大きな不安がありました。現在の金融システムが破綻することは明らかですが、新金融システムの起動の際も、カバール側との激しい争いが起こり、下手をすると10年もの大不況となり、結果として第三次大戦に向かう可能性が否めなかったのです。しかし、現状を見ると、カバール側の通信システムがシャットダウンされ、Q情報では、“報復は無駄”であり、“新しい量子金融システムが引き継ぐ準備が整いました”とのことです。
 これで、現行の金融システムがシャットダウンしても、速やかに新金融システムが再起動される可能性が高くなりました。準備ができていない人には大混乱でしょうが、世界情勢の流れを理解している者には、待ちに待った瞬間がようやく訪れようとしているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(9/4)
(前略)
善良な人々は、すでに秘密の衛星の撃墜を含む徒党に対する一連の驚くべき動きを開始していると、複数の情報筋は言う。
(中略)
撃墜された衛星は初めに、神秘的なブロガー「Q」によって報告され、3つの情報源によって独立に確認された。8月30日、CIA衛星とスーパーコンピュータは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された。そしてGCHQ(英国諜報機関)はNSAデータベースから除去され、英国、オーストリア、カナダ、ニュジーランド、日本、フランス、ドイツと目と耳が不自由なイスラエルの徒党要素を排除すると、国防総省情報筋は説明した。
(中略)
一方、第三の情報源はナザニエル・ロスチャイルド派が撃墜に関与していると言うが、「ナットは戻っている。彼は我々といる。我々はナチ/南極の世界通信網を解体している。これにはいくつかの周回衛星が含まれ、その一つは既に消去された」と言っている。
(中略)
ロスチャイルドにつながる他のCIA情報筋は、「我々は既に通貨危機に瀕している。止める事は不可能である。金融債権は差し迫っている。金と銀の価格の動向に注意せよ。これは全て、2018年12月以前に起こる。トランプは非常に大きな役割を果たす。彼はロスチャイルドの良い側と密接に結びついている。(ナットは再び戻っている)」と付け加えた。
(以下略)
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【新興国市場】売りさらに強まる-危機波及リスク、無視できず
引用元)
  • 南ア・ランド急落、GDP発表でリセッション入り確認
  • vMSCI新興国通貨指数、2017年5月以来の低水準に
(中略)
新興国市場資産の売りが一段と強まった。南アフリカ共和国がリセッション(景気後退)入りしたことに加え、トルコやアルゼンチンと同様にインドネシアも通貨急落に見舞われ、危機の波及リスクは無視できないほど大きいとの懸念が高まった。
(中略)   
トランプ米大統領は2000億ドル(約22兆3000億円)相当の中国製品に対する関税措置を、6日にも発表する可能性がある。
(以下略)
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配信元)
 
 

あべぴょんの言う「公文書管理の適正」とは、「隠蔽をより強化して行政文書のブラックボックス化を加速させる取り組み」 ~ひたすらあべぴょんの意向を忖度し、官邸に忠誠を誓えば出世の道が開けるという「霞が関破壊」は最終章に入った~

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月30日の記事で、毎日新聞が、“経済産業省内で「議事録不要」を呼び掛ける文書が配布されていた”ことをスクープしました。あべぴょんは、「公文書管理の適正を確保するため、必要な見直しを政府をあげて徹底的に実施する」と言っていたわけですが、結果を見ると、あべぴょんの言う“公文書管理の適正”とは、“隠蔽をより強化して行政文書のブラックボックス化を加速させる取り組み”のことだということがわかりました。まず、予想通りの結果です。
 このことに関して、野党5党による合同ヒアリングがあったようです。田中龍作ジャーナルによると、3月27日の省内会議で配布された「議事録不要」の呼びかけ文書の配布にあたって、“文書管理の責任者である官房長の決裁を取っていなかった”というのです。
 佐川クンと同様で、明らかに嘘とわかるわけですが、発言をした“山内課長は自分で責任をかぶる”ようです。引用元では、こうした言動に対する罪悪感は持っていないようだとのことです。
 ひたすらあべぴょんの意向を忖度し、官邸に忠誠を誓えば出世の道が開けているということを、諸先輩方から学んだのでしょう。私は、この手の人物を阿呆と呼んでいます。その意味で、東大出の阿呆は結構数が多いのです。
 記事の冒頭では、“「霞が関破壊」は最終章に入った”とあり、小沢一郎氏は“もはや我が国自体が冗談の領域に突入している”と言っています。
 あべぴょんは一体何がしたいのか。これを理解するには、“続きはこちらから”の記事を読むとはっきりとわかります。今、あべぴょんが石破茂氏に行っていることを見れば、記事の通りだとわかります。
 要するに、mkoさんがツイートで指摘している通りです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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悲愴感なく「議事録不要」にした官僚 崩壊する行政
引用元)
(前略)
安倍首相による「霞が関破壊」は最終章に入ったようだ。経産省内で「議事録不要」を呼びかける文書が配布されていたというのだ。
(中略)
野党5党による合同ヒアリングが4日、国会内であり、経産省と内閣府の官僚たちが出席した。経産省大臣官房・情報システム課の山内輝暢課長から驚くべき答弁が飛び出した。いや、「やはり」といった方が適切だろうか。

「議事録不要」の呼びかけ文書は3月27日の省内会議で配布されたのだが、山内課長は配布にあたって文書管理の責任者である官房長の決裁を取っていなかったというのだ。
(中略)
山内課長は自分で責任を被るつもりなのだ。官房長の決裁を取っていたとなれば、追及は官房長に及ぶ。
(中略)
行政を文書として記録する。役所の存在意義を否定してしまえば、この国の行政機構は音を立てて崩壊する。

「議事録のように、発言の詳述は必要ない」。経産省の省内会議で配布された文書。


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配信元)
 

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カバール側の通信網が機能停止状態! 地球同盟が宇宙空間における制空権を確保!〜カバール側の悪人どもが次々と粛清されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 Q情報で、カバール側の通信網が機能停止状態になったことをお伝えしました。これは、ここ最近での最大のニュースの一つです。記事によると、“今回の攻撃は、精度が高い組織的な軍事作戦だった”とあります。
 トランプ大統領が、宇宙軍の創設に言及していたわけですが、今回の作戦において、地球同盟が宇宙空間における制空権を確保したと言えそうです。
 またQ情報によると、カバール側の悪人どもが次々と粛清されているようです。おそらく10日以内に決着がつきそうな気配です。具体的には、改革に協力的なナサニエル・ロスチャイルドは大丈夫だと思いますが、ロスチャイルド家の何人かは消えるのではないかと予想しています。
 冒頭の記事をご覧になると、日中合同軍事演習「ボストーク2018」が実施される予定です。9月11日からのようです。実質的にこれは、地球同盟のカバールに対する威嚇です。
 情報の目と耳を失ったカバール側は、万一にも勝ち目がありません。“続きはこちらから”の記事では、イランのハーメネイー最高指導者が、“軍事戦争が勃発する可能性はない”と発言したとのこと。これは、カバール側の通信網が機能停止に追い込まれたことが理由ではないでしょうか。
 シリアで、ホワイト・ヘルメットによる偽旗化学兵器テロが2,3日の間にも行われるとロシア軍部は見ていたのですが、これも、今のところ実行されていません。
 以前のコメントで、習近平氏は8月末までにロスチャイルド家を滅ぼすことに同意するだろうと予測しましたが、現状を見ると、そうなっているように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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露中軍事演習「ボストーク2018」では核戦争がシミュレートされる=マスコミ
転載元)

© Sputnik / Vitaliy Ankov


露中合同軍事演習「ボストーク(東方)2018」には、核戦争に向けた準備が含まれる。The Washington Free Beaconが、米国防総省の米軍幹部の情報をもとに報じた。

スプートニク日本

記事では、ロシアと中国は米国にとって最大の脅威だと指摘されている。

(中略)

中国は演習「ボストーク2018」のためにロシアへ兵士3200人、車両900台、航空機30機を派遣する。
米国防総省は、演習には核兵器の使用シミュレーションが含まれるとみられるため、米情報機関は演習を注視すると発表した。
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CIA、ディープステートが米軍諜報部から攻撃を受けました。
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/military/2018/2482117.html
(概要)
9月1日付け
数週間前にQアノンは「くつろいでショーを満喫しなさい。」と言っていましたが、その意味は、5 Eyes(CIAと連携した5ヵ国の諜報機関:米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド)が操業停止するということです。

(中略)

各サテライトがオフラインになったことをQが詳しく説明しています。オフラインになったサテライトで最大のものはCIAのビッグバードです。(中略)... 重要なアメリカのスパイ・サテライトが機能停止状態になりました。もはや他の国々からアクセスができなくなっています。

(中略)

技術スタッフは大慌てで原因究明し復旧させようとしています。イギリスのMI5、MI6、GCHQ英政府通信本部は、イギリス政府によるロシア疑惑のねつ造に対するトランプの報復ではないかとパニック状態になっています。(中略)... 米軍情報部ウェブサイト(qanon.app )では、今回の攻撃は、精度が高い組織的な軍事作戦だったと伝えられています。

(以下略)

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