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フランスのロスチャイルド家を中心とするカバールの逆鱗に触れたマドゥロ大統領! ~キッシンジャー博士もQグループも、マドゥロ政権存続の立場

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、ベネズエラの置かれた状況を、とてもうまく説明しています。時間の無い方は、4分~6分25秒をご覧ください。チャベス大統領が、どれほど偉大な大統領だったかがわかると思います。
 チャベス大統領の後継者であるマドゥロ大統領を排除する動きが、アメリカ主導で行われています。記事によると、アメリカ支配層は、“ベネズエラでの内戦勃発を目論んでいる”とのことです。
 “続きはこちらから”以降のmkoさんの一連のツイートによると、ベネズエラへの援助物資が、実は反政府側を支援するために米国から送られた武器だったようで、CIAによるクーデター計画を自白したベネズエラ軍人のビデオを、ベネズエラ政府は公開しているようです。
 私の立場は、mkoさんが提供しているこれらのツイートの情報は、そのほとんどが極めて正確で貴重なものであるという前提に立っています。その上で、背後にある新金融システムをめぐる戦いの真相を突き止めようというものです。
 ツイートでは“ボルトンの援助物資”となっていますが、ジョン・ボルトン氏は、トリックスターだと考えてください。彼は、ヘンリー・キッシンジャー博士の忠実な部下で、トランプ大統領と共に、この件に関してはキッシンジャー博士からの指示待ちという状況です。
 キッシンジャー博士とQグループは、トランプ大統領の後ろ盾ですが、明確にプーチン大統領と協調して動いており、アジアの金を裏付けとした新金融システムの強力な推進者です。
 一方、マドゥロ大統領は、フランスのロスチャイルド家に操られているのですが、本人にその自覚はありません。ロスチャイルド家は石油と結びついた米ドルと中央銀行システムによって権力を維持できているわけで、今や、サウジアラビアがトランプ大統領とプーチン大統領に近づいている状況では、ベネズエラの石油と資源がなくてはならないのです。なぜなら、ロスチャイルド家が目論むGESARA型の新金融システムには、金(ゴールド)による裏付けがないからです。
 絶対に死守しなければならないベネズエラですが、支配下にあったマドゥロ大統領が、シリアの状況を見たせいなのか、ロシアのプーチン大統領に近づいたのです。
 これが、フランスのロスチャイルド家を中心とするカバールの逆鱗に触れたわけで、マドゥロ大統領を引きずり下ろすことにしたというのが、今回の騒ぎの真相だと思います。
 彼らは、マドゥロ大統領の代わりに、フアン・グアイド氏を擁立した訳ですが、Qグループは、ソルカ・ファール情報によると、米軍の諜報組織のようです。カバールのこうした動きを、予め掴んでいたと思われます。彼らは、フアン・グアイド氏を、本人に気づかれないようにしっかりとコントロールしているようです。ヘンリー・キッシンジャー博士、Qグループにすれば、万一、クーデターが成功しても、ベネズエラの資源がカバールに渡らないようにする作戦です。
 もちろん、キッシンジャー博士もQグループも、マドゥロ政権存続の立場です。なので、クーデターを成功させたいと望むフランスのロスチャイルド家、フランシスコ法王、エリザベス女王に代表されるカバールの思惑は、上手く行かないだろうと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Que esta pasando en venezuela (Subtitulos en japones)
配信元)
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ベネズエラでの内戦・クーデターを狙った米の工作が発覚
転載元)
ベネズエラのアレアサ外相が(中略)… 「アメリカ政府、及びベネズエラの親米反体制派が、ベネズエラ政府に対する軍事的行動の資金を調達している」と述べています。

また、「ベネズエラ軍は、憲法に即して合法とされる側を擁護する」とし、「ベネズエラの反体制派とアメリカは、ベネズエラでの内戦勃発を目論んでいる」としています。
(以下略)
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米支配層は傭兵を使ってベネズエラの体制転覆を狙っているとの説が流れている
引用元)
 アメリカの支配層はベネズエラに対して経済戦争を仕掛けているが、これまでの手口を振り返ると、同時にメディアなどを使ったプロパガンダを展開、配下の労働組合、最近ではNGOを使った抗議活動で社会を不安定化させ、さらに暴力的な手段へ移行することが多い。

 軍事クーデターも多用されてきたが、ターゲット国の内部に対立する勢力が存在すればそれを利用する。そうした対立がなければ外部から傭兵を投入する。
(中略)
 ラテン・アメリカでは軍事クーデターが繰り返されてきた。その黒幕はアメリカの巨大資本だが、今回、ベネズエラではクーデターの主体となる軍人を確保することに失敗したようだ。(中略)… そこでアメリカの支配層はベネズエラ政府の資産を押さえ、傭兵を雇うという話が流れている。
(中略)
 戦争が始まることを想定してなのか、マドゥロ政権は保有する金を売却しているが、その仲介をしたのが2018年に設立されたトルコの業者だという。

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「北方領土の日」―これまで使ってきた「不法占拠」「返せ」などの言葉が消えてしまった、島の返還を求める各地の集会!

竹下雅敏氏からの情報です。
 7日の「北方領土の日」に各地で行われた集会で、“これまで使ってきた「不法占拠」「返せ」などの言葉が消えてしまった”とのこと。
 その様子は、冒頭の「報ステ」の動画を見るとよくわかります。
 あべぴょんを、最近「サギゾー」と表現しているのですが、今では、森羅万象担当大臣の肩書きを持ち、ついには、「ぜったい『北方領土は日本固有の領土』とは言わないマン」という新たな名前も獲得しました。
 冒頭のツイッター動画は爆笑モノなので、是非ご覧ください。最後の尾張おっぺけぺーさんの動画も必見です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【報ステ】根室の集会で消えた『返せ!北方領土』(19/02/07)
配信元)
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“売国”安倍首相に忖度 北方領土「返せ」が集会から消えた
引用元)
(前略)
「北方領土の日」の7日、各地で行われた島の返還を求める集会で起きた“変化”が注目されている。これまで使ってきた「不法占拠」「返せ」などの言葉が消えてしまったのだ。
(中略)
安倍首相に忖度して、「返せ」と言えない集会を開くより、北方領土を「我が国固有の領土」と言えなくなった売国首相に街宣をかける方が先ではないか。
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配信元)
 

プーチン大統領側の新金融システムに強い関心を示していたマドゥロ大統領! ~仲介役を買って出る事件の真犯人 フランシスコ法王

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のロイターの記事は、マドゥロ政権崩壊後、ベネズエラの再建にどれくらいのコストがかかるか、またその方法はいかなるものかを論じています。ベネズエラには豊富な石油があるため、ベネズエラへの巨額な投資は十分に採算が合うということのようです。ポイントは、ハイパーインフレに対処するため、“米ドルを導入すること”が最善だというところです。
 ロイターは、マドゥロ政権を崩壊させ、石油や資源を盗み取ってベネズエラに米ドルを導入することで、米ドル支配体制を維持すべきだと言っているようです。
 フランシスコ法王は、“双方が求めれば「仲介も可能だ」と述べた”とのことです。事件の真犯人が仲介役を買って出ることで、ベネズエラが米ドルによる決済システムから離脱することを思いとどまらせるか、それともロイターが主張する方向に誘導するか、というところでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧になると、マドゥロ大統領は、“石油を裏付けにした仮想通貨”を導入し、プーチン大統領と重要な会談を、昨年の12月にしていたことがわかります。
 今回のクーデター騒ぎに対して、プーチン大統領はただちにベネズエラへの支援を表明し、マドゥロ大統領を守るために、傭兵を派遣したと言われています。要するに、マドゥロ大統領は、プーチン大統領側の新金融システムに強い関心を示していたことがわかります。
 さて、最後の記事にあるインテルアラートをご覧ください。彼らは、馬脚を現しました。“新世界秩序とGESARAは同じもの”だとし、“ベネズエラはGESARAの遵守に同意するか、地政学的な猛攻撃に直面しなければならない”と言っているのです。
 要するに、インテルのGESARAは、プーチン大統領側の新金融システムとは異なることを、白状してしまったわけです。このことと、レッド・ドラゴン大使の“通貨云々だのNESARAだのは、【今や】カバールの作戦です。偽情報の一つの形式ですね”という発言を考慮すれば、インテルがカバール側の組織であるのは明らかです。
 Qが信頼されているのは、その情報の精度の高さです。これに対して、年がら年中虚報ばかり出しているインテルアラートを未だに信じている人がいるというのは、ある意味で驚きです。
 私は、この新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)だと言っているのです。コブラがプレアデス連合艦隊と呼ぶ、かつてのハイアラーキーで、今や神々から追放された邪悪な宇宙人達に霊導されてきたのがロスチャイルド家であるということも、これまで何度も指摘しています。
 ようやく、ここまで説明して、すべてのパーツは揃ったように思います。ベネズエラの危機は、フルフォード氏も新金融システムをめぐる争いだと言っています。この争いのキーパーソンが誰なのかがわかれば、今、世界で起こっていることの、大まかな構図を捉えることが出来ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コラム:崩壊寸前のベネズエラ、「再建」できるか
引用元)
[ニューヨーク 4日 ロイター BREAKINGVIEWS]
(前略)
マドゥロ政権が崩壊した場合、ベネズエラは基本機能を回復するために外国の友人の助けが必要となる。その場合、融資や投資が最善の策となるだろう。
(中略)

コストはどのくらいか

当初は年間150億─200億ドル(約1.6兆─2.2兆円)とみるのが妥当だろう。(中略)… 最近では、かつてベネズエラ企画相を務めた米ハーバード大学のリカルド・アウスマン氏が、数年間で600億ドル超、恐らく800億ドル程度の資金が必要と試算している。

膨大な額に聞こえるが

何とも言えない。ベネズエラには豊富な原油がある。3000億バレルの埋蔵量が確認されており、世界最大を誇る。 
(中略)

ハイパーインフレにはどう対処するのか

一部の経済学者は、信用を落としたベネズエラの通貨ボリバルに代わり、米ドルを導入することがインフレを止める最善策だと主張している。IMFによると、同国のインフレ率は今年、1000万%に達するとみられる。
(以下略)
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ローマ法王、混迷のベネズエラに「双方求めれば仲介も」
引用元)
(前略)
フランシスコ法王は5日、アラブ首長国連邦(UAE)の首都アブダビにある屋外競技場で大規模なミサを開いた。(中略)… フランシスコ法王はUAEに3~5日の3日間滞在した後、ローマに戻る機内で、政情不安が続く南米ベネズエラについて言及。暫定大統領への就任を表明したグアイド国会議長とマドゥロ大統領の双方が求めれば「仲介も可能だ」と述べた。マドゥロ氏は法王のUAE訪問直前、「グアイド氏側と対話するための助けを求める」とする書簡を法王に送っていた。(ローマ=河原田慎一)

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必見の動画!「太田光 vs 安倍晋三 9条改正は必要か?」

竹下雅敏氏からの情報です。
 この動画は必見。太田光の鋭いツッコミが見事。この頃の太田は、まだ牙が抜かれていなかったみたいです。
(竹下雅敏)

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配信元)
 
 
 
 

ベネズエラのマドゥロ政権は、米国による制裁のために危機的な状況! ~中国の強い影響下にあるマドゥロ政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベネズエラのマドゥロ政権は、米国による制裁のために危機的な状況にあります。米軍主導の軍事クーデターは、ロシアがマドゥロ政権支持のため、上手く行きそうにありません。しかし、経済、金融制裁の方は、マドゥロ政権に対するカラ-革命を成功させる可能性があります。マドゥロ政権が経済破綻の状態でも国民の支持が得られているのは、石油で得られた利益で国民に配給をしているからですが、制裁によって配給の原資を断たれると、国内で暴動が発生します。記事にあるように、“マドゥロ体制への中国の融資か、他の支援金の劇的増加がなければ”、カラ-革命が成功する可能性は高そうです。
 これまで説明してきたように、ベネズエラの今回の政変劇は、経済的破綻状態のアメリカの延命、すなわち米ドル体制の維持を目指したもので、まず間違いなく、フランシスコ法王(イエズス会)の関係者によって仕掛けられたものだと思います。
 記事をご覧になると、ベネズエラは中国から相当な融資を受けており、債務返済の代わりに、中国とロシアに石油を輸出しているとあります。なので、マドゥロ政権は中国の強い影響下にあると考えられます。
 フランスのロスチャイルド家は、中国を中心とするNWOを実現しようとしていると指摘した訳ですが、ロスチャイルド家と中国の関係を考えると、私が、マドゥロ大統領はフランスのロスチャイルド家に支配されていると指摘した意味がわかると思います。
 中国、ロシアは、ベネズエラに対する米国の介入を強く非難していますが、クーデターが成功すれば、中国はこれまでのベネズエラへの投資が無になってしまうので、反対するのは当然です。
 今回の件に関与していないQグループは、トランプ大統領とともに、表向きは経済戦争という形で、中国一強の経済的帝国支配を強く警戒し、牽制しています。
 mkoさんの一連のツイートをご覧になると、政権転覆が成功すれば、“米政府に近いシェブロンとハリバートンが最大の受益者になる”と指摘しています。実は、Qグループとシェブロンの上層部は繋がっているようです。Qグループは、元々MIC SSP(軍産複合体のSSP)なので、当然かも知れません。
 ベネズエラには、新金融システムの裏付けとなる“石油・金や豊かな資源”があるのです。カバール(イエズス会はその一部)の陰謀が成功して、マドゥロ政権が転覆したとしても、ベネズエラの資源がカバールに渡らないように、きちんとフアン・グアイド氏を間接的にコントロールしているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワシントンのベネズエラ・クーデター狂気の背後に石油があるのだろうか?
2019年2月3日
F. William Engdahl
New Eastern Outlook
(前略)
グアイドをワシントンが「認めた」のは(中略)… 他国の内政に干渉するのを止めるというドナルド・トランプが繰り返した選挙公約を破っている。
(中略)
公式に、ベネズエラに世界最大の石油埋蔵量があるというのは本当で、それは2010年の時点で、サウジアラビアか主張するより大きく、2970億バレルと推定される。(中略)… 石油はカナダのアタバスカ・オイルサンドに類似する重いタールのような等級だ。(中略)… それは特別な精製所で処理しなければならない。
(中略)
アメリカ制裁は、石油販売からのあらゆる収入がフアン・グアイド「政権」に管理される資金入れられるよう条件づけており、マドゥロがそれらのアメリカ輸出を止め、アメリカ・ガソリン価格を押し上げることにつながる可能性が高い。
(中略)
PDVSAはアメリカの供給元から全ての希釈剤を購入していた。今それは禁止されてしまい、代用品を見いだす可能性は、カナダ内でさえ、ありそうにない
(中略)
2007年、チャベス政権は、毎日100,000バレルの石油を生産していたOrimulsionプラントを中国に売却した。プラントは中国融資で建設されていた。(中略)…現在マドゥロ政権は、残りの石油の大半を、債務返済の代わりに中国と、それほどではない債務返済(より少ない負債)代わりに、ロシアに輸出している。ベネズエラは中国からおよそ600億ドル借りている。
(中略)
これは、マドゥロ体制への中国の融資か、他の支援金の劇的増加がなければ、最新のアメリカ制裁で(中略)… 世界市場にベネズエラ石油を輸出する可能性がほとんどなくなっていることを意味する。
(以下略)
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配信元)
 

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