アーカイブ: ライター・読者からの情報

[神原 将氏]福島第一原発の地下水と関東の人体汚染
〜関東に住む2人に1人がストロンチウム汚染〜

 都内J天堂大学病院に所属しているS医師が、独自に放射能の人体汚染を調査し、その結果「関東の2人に1人がストロンチウムに人体汚染されている」ことが分かったようです。その資料は明らかにされていないのですが、これが事実だったとしても、医師達は特定秘密保護法や業界内外からの圧力を考慮して、大々的には発表できないようです。独自の調査に基づき、警鐘を鳴らした三田医師のような誠実で気骨ある医師は狙い撃ちされてしまうのが日本の現状です。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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関東に住む2人に1人がストロンチウム汚染
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「福島の謎」:地下水の放射能汚染!?
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[BAZOOKA!!!]LINE情報流出事件の真相は?文春と韓国国家情報院が繋がっている?

 フルフォード氏やリチャード・コシミズ氏が出演している番組からLINE情報流出事件の部分を抜き出しました。
 なぜプライベートのやり取りが文春に流出したのかですが、これまでに時事ブログでもLINEが韓国企業であり、ユーザーやユーザーの親類・友人・知人の個人情報が韓国側に筒抜けになっていることは、指摘されていました。"続きはここから"以降にこのような発言が出ています。
 "文春には、あるネタ元がいて、その人が韓国の国家情報院の人間と基本的には繋がっている…アカウントを渡して、国家情報院の人から(LINEデータを)もらって記事にしている"
 よく辻褄が合っていると思いました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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LINE情報流出事件:文春と韓国国家情報院が繋がっている?
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[マイケル・ハドソン教授]新たな世界規模の冷戦 - 金融戦争【後編】

 前編のつづきです。
 国際金融システムの崩壊について述べられている部分があります。ハドソン教授は"中途半端なものではなく、地殻変動的な地政学的変化となる"と考えているようです。欧米以外の国々が、"国内市場を繁栄させ、裕福"になり、"自分が生産に貢献した分を反映した稼ぎを手にする"、"政府がインフラ・コストの大部分を支払い"、"農業の質を高め…ハイテック産業を推進し、公的医療制度ならびに最低限度のニーズを低額の公的支出で支える"、そのようなヴィジョンが語られています。
 そのような"地殻変動的な地政学的変化"にあらゆる汚い手を使い抵抗し、"最終的には、米国はISISやアル・ヌスラを米国の外人部隊として起用し、相手国を潰して乗っ取りたい国へこの外人部隊を送り込む"ということまでやることが指摘されています。
 しかし、時事ブログでは、こうした抵抗虚しく、あらゆる方向から動きを封じられ、地球全体としては良い未来に向かって進んでいることが指摘されています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新たな世界規模の冷戦 - 金融戦争(その2)
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[マイケル・ハドソン教授]新たな世界規模の冷戦 - 金融戦争【前編】

 ポール・クレイグ・ロバーツ氏が"世界最高の経済学者"と賞賛しているマイケル・ハドソン教授の記事です。
 ハドソン教授は"中国とロシアを孤立化させるためにIMFは規則を変更"させてきたと指摘しています。IMFの規則に従えば、内戦状態にあり、債務不履行に陥っているようなウクライナに対して、融資できるはずがないのですが、IMFは規則を変更し融資を行い、その金は、"コロモイスキーの手に渡り、…反ドンバス軍に対して資金提供…その翌日、ポロシェンコ大統領は「ウクライナはこれでようやく戦争を再開できるようになった」"と宣言するような事態を招いてきました。ハドソン教授は分かりやすく"IMF規則の変更は、…IMFを米国務省の出先機関として起用することだった"と指摘しています。
 その他、素人にも分かる言葉で、鋭い指摘がたくさん出てきます。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が"長時間、ハドソンの書物を読む"ことを勧めていた理由が分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新たな世界規模の冷戦 - 金融戦争(その1)
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[マイケル・ハドソン教授]TPPの目的は人口を50%減少させること、人々を空腹にし、年金を中断し、貧困を広げること

 マイケル・ハドソン教授のインタビュー記事があり、今回はTPPの部分のみを抜き出しました。
 マイケル・ハドソン教授の手にかかると、TPPの本質がよく分かります。また基本的にこれまで時事ブログで指摘されてきたことと同じだと思います。
 「TPP条約の目的は何でしょうか?」という問いかけに対し、ハドソン教授は率直に「TPPの目的は人口を50%減少させることにあります。人々を空腹にし、年金を中断し、貧困を広げることです」と答えています。また「TPPの目的は公共投資を反対側に巻き戻し、民営化することにあります」とも述べています。
 外国の投資家によって完全民営化された基幹産業(交通、通信、上下水道、ガス、電力等)の使用料金が跳ね上がり、しかも水道水にはさまざまな薬品が入れられ、その上、遺伝子組み換え食品を食わされ、病気になって医療にかかれば、何百万も請求される、また企業から訴えられた国が、膨大な賠償金を支払うことになって困窮すると、IMFみたいなハゲタカがやってきて、ギリシャやウクライナのように緊縮策が敷かれ、大幅年金カット、大増税などが加わり、わりと簡単に人口が50%減少しそうです。
 こんなTPPですが、安倍政権は今月8日、閣議決定し、ゲロTPP担当大臣のもと、今国会での協定の承認と関連法案の成立を目指しています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新たな世界規模の冷戦 - 金融戦争(その1)
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