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古武術の達人として高名な甲野善紀氏「身体の感覚に導かれてくると、思ってもみない気付きがある」 / やけどは温めた方が早く治る

竹下雅敏氏からの情報です。
 古武術の達人として高名な甲野善紀(こうのよしのり)氏のツイートがとても面白い。
 こちらのCOVID-19に関するスレッドは読んでおいた方がいいです。西洋医学の価値観がいかに歪んだものかを理解するには最適かも知れません。
 「私の知友の野元浩二氏のように、昨年秋このCOVID-19に罹患し、一時は味覚も嗅覚も全くなくなり、体も大変だったようで、ホテルに隔離されていたが、解熱剤など飲まずに経過させ全快。そうすると、罹患前は高かった血圧は下がる、バイクで散々腰を酷使したため、麻痺していた右足の感覚は戻る。そして今年5月末に半年ぶりに会ったら白髪が黒くなり始めていた。つまりいたずらに感染を恐れず、ちゃんと罹れば体質改善にもなるのである。」とツイートしています。
 私は若い頃に野口晴哉氏の著作をたくさん読んでいましたので、こうした東洋的な考え方の方が本当だと感じます。
 先のスレッドで甲野善紀氏は、“本当にいい歳をした大人が、現在の感染対策の「馬鹿馬鹿しさでは済まない愚かさ、弊害」に気づかないというのは、いったい人間として何十年も生きてきて、学ぶべきほどのことは何も学んでいなかったと言えるのではないか”と言っているのですが、同感です。
 冒頭の動画の43秒で甲野善紀氏は、「身体の感覚に導かれてくると、思ってもみない気付きがある」と言っています。以下のスレッドはこうした気付きの例ではありませんが、知っておいた方が良いものだと思います。やけどは温めた方が早く治るらしい。
(竹下雅敏)
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「新しい気付き」はいかにしてもたらされるのか(DVD『甲野善紀 技と術理2014 より) Yoshinori Kono/Ancient Martial arts master 武術/剣術
配信元)
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[Twitter]思わぬ侵入者

竹下雅敏氏からの情報です。
』ですね。
(竹下雅敏)
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学校給食の民営化が進んだ結果、質も量も貧しくなった日本の給食 / 国が学校給食の完全無償化、完全オーガニック化をして子ども達を守れ

 先ごろ、給食調理業務を請け負っていた「ホーユー」が突然に業務停止をしたニュースがありました。全国展開をしていた企業だったため、各地で給食停止の影響が広がったと報じられていましたが、AERA.dotの記事によると、実はそれまでも「地域の給食調理委託業者が事業を停止したり、破綻するケースは珍しくない」し、今後はさらに増えることが予想されるようです。「低価格落札が当たり前の給食調理委託は食材費や人件費の上がらない『デフレ』だからこそ成り立ってきたビジネスモデル」で、コストプッシュ型インフレの今、給食事業者の63%が業績悪化に晒されています。
 2000年代の小泉政権の「聖域なき構造改革」によって学校給食も民営化が急速に進み、学校給食は単に利益を生む工業製品になりました。食材も人件費も切り詰めれば、貧相な給食にならざるを得ません。
 日本の貧困化を表すものとして給食がしばしば取り上げられますが、全国の給食の画像が貧相なだけでなく、ひどく不味そうに見えます。トラウマになるほど不味かったと語られる昭和の給食でさえ、これよりはマシだったかもしれません。
 今ではすっかり有名な韓国の無償給食は完全オーガニックですし、タイの給食も栄養豊富に見えます。最後のアフリカの子供たちのイキイキとした楽しそうな給食風景にグッときてしまいました。大人たちが子供たちのためにせっせと作ってくれたことが伝わってきます。
 政府が学校給食の完全無償化、完全オーガニック化を決めるだけで、子ども達の笑顔が見られるのに。こんなひどい学校給食を押しつける売国岸田政権を心から軽蔑し、抗議する。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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全国に蔓延する「刑務所の食事よりひどい給食」の実態 エビフライはゼロになり、急増したのは切り干し大根…
引用元)
(前略)
 牧下さんは「学校給食調理の民間委託が増え始めた1990年代から業者の破綻は問題視されてきました。今後、破綻はさらに増えるでしょう」と指摘する。

 というのも、低価格落札が当たり前の給食調理委託は食材費や人件費の上がらない「デフレ」だからこそ成り立ってきたビジネスモデルだからだ
 帝国データバンクの調査によると、22年度、給食事業者374社のうち127社、34.0%が赤字で、減益は29.1%だった。合わせて63.1%の企業業績が悪化している。

「今回の問題は、学校給食調理の合理化を強力に推し進めてきた政府と財政難にあえぐ地方自治体がコスト削減を最優先にしてきた結果だと思います。学校給食を単なる食事ととらえ、学校給食法や食育基本法の理念にある教育として、あるいは生きた教材として給食を積極的に活用することを忘れてしまったことが背景にあります」
(中略)
 かつて、多くの自治体は調理員を直接雇用し、給食を学校で調理して提供する「直営自校調理方式」を採用してきた。
 ところが、2000年代に小泉純一郎首相(当時)が「聖域なき構造改革」を掲げて以降、学校給食調理の民営委託化が急速に進んだ

(中略)
 調理員が委託業者になってしまい、学校や自治体の栄養士と切磋琢磨してレシピを工夫する機会が失われてしまったことも大きな要因という。

 給食の質を問わない低価格落札がまん延し、業者の経営破綻や極端に質素な給食が後を絶たない。そのしわ寄せを受けてきたのは子どもたちなのである
(以下略)

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「STOP!インボイス」50万筆の反対署名から逃げる官邸、岸田首相 / 国民の声を蔑ろにして笑う自民党議員には選挙で「大きな塊」を / そもそも自民党は日本国のための政党ではない

 「STOP!インボイス」の反対署名がついに50万筆を突破し、これを岸田首相に届ける段となりました。岸田首相の決断さえあれば、この制度は廃止、あるいはせめて先送りできます。ところがその50万筆を官邸は受け取り拒否したと伝わってきました。さらに官邸の「受け取り拒否」は誤情報で、本当はもっと悪辣なことが行われていたことが分かりました。「STOP!インボイス」メンバーの阿部伸さんがここまでの経緯を語っておられる、その内容が驚きです。
 50万筆の重みを直接手渡したいと考えたメンバーは「数週間前から様々なルートを使って交渉を続けてきました。けれども手渡しも議員事務所に訪問することも、議員さんの秘書さんを通じて受け渡しすることさえも『セキュリティ上の都合』ということで全て断られています。また自民党の役員クラスの議員への手渡しについても要請していましたが『直接の受け取りはできない』という回答でした。1年半前のことです。ある自民党議員に『3万5千筆の署名が集まった』ということを伝えたら、鼻で笑われました。また別の国会議員に10万筆の署名を持って行ったら『30万筆持ってこい』と言われました。また、ある自民党議員に『大きな集会をやってみろ』と言われ、僕らは去年日比谷野音で1200人を集め、6月には全国一揆を行いました。ある自民党議員が言いました。『平日の昼間に議員会館の会議室を満席にしたら認めてやる』9月4日、議員会館の大会議室は満席どころか、平日にもかかわらず立ち見が出る350人の市民が集まり、財務省に緊急提言を手渡しました。自民党議員から『大きな塊を見せろ』と言われ続けてきた2年間です。(中略)僕らはこの2年間、自民党議員の言う通りに動いてきました。そして自民党議員からの要望を皆さんと共に全てクリアしてきました。次は政府が僕らの言うことを聞く番じゃないでしょうか?」
 「STOP!インボイス」のメンバーの方々の裏方の圧倒的な努力に心から感謝すると同時に、自民党議員の思い上がった態度に本当に驚きました。主権者を蔑ろにする尊大な議員には「大きな塊」の選挙でお返しをしたいところです。
 そこに持ってきて、今度は松野博一官房長官が「(反対署名が)届けられた事実はない」と政治家話法を放っていました。セキュリティ上の都合で拒絶しているのですから届けようがないではないか。
 自民党は今や、その正体を隠そうとしていません。CIAの資金提供を受けて伸長し、統一教会を援護してきた傀儡政党です。連中に日本国民の声を聞く耳など無い。
(まのじ)
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日本政府は来年5月の「パンデミック条約」「WHOの国際保健規則(IHR)の改定」に前向き ~上川外務大臣は「国連総会パンデミックへの予防・備え・対応(PPR)に関するハイレベル会合」に出席

竹下雅敏氏からの情報です。
 上川陽子外務大臣は会見で、「先週、国連総会ハイレベルウィークのため、 ニューヨークを訪問し、5日間で集中的に16名の首脳外相、及び4つの国際機関の長と会談を行い、12 人のマルチ会合に出席した上、5つの首脳関連行事に同席をいたしました」と話しています。
 冒頭の記事は、外務省の外交政策「国際保健全般」の新着情報にあるものです。上川外務大臣は「国連総会パンデミックへの予防・備え・対応(PPR)に関するハイレベル会合」に出席し、“政治宣言では、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)およびSDGsを達成するために…パンデミックへのPPR強化に向けた政治レベルの強いコミットメントが示されました”と書かれています。
 日本政府は来年5月の「パンデミック条約」「WHOの国際保健規則(IHR)の改定」に前向きだということでしょう。
 ベルギーのゲント大学のマティアス・デスメット教授(心理学)は、“諸々の政府は「Stop and Go」の戦略をとっていて、現在私たちは、「ストップ(停止・待機)」の段階にいる。すなわち、まもなく「ゴー(再開)」の段階が来るとお考えですか?”という質問に、「コロナ危機の間に導入された仕組み・ツールの全てをお払い箱にはしないだろうということで、それは再び発動するでしょう。これらの仕組みは、トランスヒューマニズムという新しいイデオロギーのための非常に重要な要素で、ですから一定期間物陰に置いておき、再起動させるでしょう。…これは(コロナ騒動の)最初から明白でしたし、自分の著書の中で書いていることです。」と答えています。
 時事ブログでは一貫して、新型コロナウイルスは武漢研究所で作られた「生物兵器」であり、その目的はパンデミックの混乱に乗じて、人々にワクチン接種を強制することだ、ということを説明して来ました。「生物兵器」であるmRNAワクチン接種の目的は、明らかに「人口削減」であり、また「トランスヒューマニズムという新しいイデオロギーのため」でもあります。こうしたことは、「(コロナ騒動の)最初から明白でした」。
 さらにマティアス・デスメット教授は、「システムから排斥された人たちは、この社会からの破門を受けて、社会の営みの新しい原則を発見するでしょう。あなたが少し離れて今起きていることを観察すれば、これは間違いなく、新しい何かが誕生するプロセスであることが分かるでしょう。」と話しています。
 現在起きている状況は困難なものではあっても、“新しい何かが誕生する”ための「生みの苦しみ」だと考えることができます。キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていてください。その方向性が少しずつ明らかになって来るでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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上川外務大臣の国連総会パンデミックへの予防・備え・対応(PPR)に関するハイレベル会合出席
転載元)




現地時間9月20日午後2時36分(日本時間21日午前3時36分)から、国連総会出席のため米国・ニューヨークを訪問中の上川外務大臣は、国連総会パンデミックへの予防・備え・対応(PPR)に関するハイレベル会合に出席しました。同会合には、上川外務大臣のほか、デニス・フランシス国連総会議長、アミナ・モハメド国連副事務総長、テドロス・アダノムWHO事務局長、アクセル・ヴァン・トロッツェンバーグ世界銀行専務理事を始めとする国際機関の長等が出席しました。概要は以下のとおりです。

 1.上川大臣は、ステートメントの中で、新型コロナ感染症の教訓を活かし、国際社会は手を携えて協力し、切迫感をもって、国際保健の体制を発展させ、途上国を含む全世界のPPRを強化しなければならない旨述べました。

 2.また、上川大臣は、日本は、G7広島サミットの議長国として、PPR強化に向けて大きな貢献をしてきたと述べ、その成果として、首脳級ガバナンスを含む政治的モメンタムの強化及び国際的な規範・規則の強化への貢献、世界全体でのワクチン等の感染症危機対応医薬品等(MCM)への公平なアクセスの確保と「MCMに関する デリバリー・パートナーシップ(MCDP)」の推進、財政面でのコミットメントを紹介しました。

 3.出席者からは、関係国・機関との更なる連携促進の必要性に関する意見が示され、パンデミックへのPPR強化に向けて活発な議論が行われました。

 4.本会合では政治宣言が承認されました。政治宣言では、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)およびSDGsを達成するために、プライマリヘルスケアの役割の認識、首脳レベルおよび関連するすべての部門にわたるガバナンスの強化、財政的・投資的コミットメントの強化、ワクチン、治療薬、診断薬、その他健康製品を含むMCMへの公平なアクセスの確保等が確認され、パンデミックへのPPR強化に向けた政治レベルの強いコミットメントが示されました。

(参考1)別添PDF
 上川外務大臣ステートメント(英文(PDF) /和文仮訳(PDF)

(参考2)ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)
 すべての人が、効果的で良質な保健医療サービスを、負担可能な費用で受けられること。

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