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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第5話 ― 概観 偽ユダヤ(下)

 先に見解を示す意味で世界潮流の概観、「世界統一政府」樹立に向けた巨大な潮流が、19世紀の終わりから地球世界を飲み込んでいたとの見解を前回から記しています。
 その視点から「世界統一政府」樹立には最終段階としては①(世界統一)通貨、②(世界統一)言語、③(世界統一)宗教、この三つが成立させられたら強固な支配体制の「世界統一政府」が完成するであろうこと。またその前段階としては①大国を牛耳り操作、②世界機関の設立、③人民統制の仕組みの実験、④世界統一政府の実験モデルケース、が必要であろう事を指摘し、①大国を牛耳り操作、と②世界機関の設立については簡単にですが前回に記述しています。
 今回は③人民統制の仕組みの実験、④世界統一政府の実験モデルケースに触れて、最後に「偽ユダヤ」に対する見解を示したいと考えています。(今回も資料年表をご参照の上お付き合い下さい)
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第5話 ― 概観 偽ユダヤ(下)

ジェイコブ・ヘンリー・シフ[public domain]


人民統制の仕組みの実験 革命・共産主義とナチス・ファシズム


少し調べると、戦争とは「民衆に対し意図的な人心コントロールの仕込みがなされ、そのコントロールを具現化する仕組を準備しておいて、表向きの美名の元、実際には銀行家のために起こされるものだ。」と、つくづく実感させられます。戦争は銀行家に財力権力支配力と莫大な利益を与えるのです。

第1次世界大戦を利用して彼らは間髪を入れず「国際連盟」そして「王立国際問題研究所(RIIA)」「外交問題評議会(CFR)」を設置しました。これらは彼らの野望成就のため、即ち「世界統一政府」樹立、そしてその体制下で民衆を統制コントロールするため設置した機関に他ならないでしょう。付け加えると第2次世界大戦後間髪を置かず設置された国連も本当の目的は同様でしょう。

もちろんこういった機関設置の目的を彼らは「世界平和のため」としています。こういう表向き美しい言葉には注意が必要で、中身を吟味しなければ容易に騙されます。それにしても上手な言いまわしをするものです。違う視点から見れば、確かに「世界平和のため」と言えなくも無いのです。

つまり彼らの主張するその「世界平和」の内容はこんな感じではないでしょうか。「絶対君主が君臨、大衆を奴隷として完全管理で搾取する。管理搾取される大衆は怨嗟の声を上げただけで極刑。従ってうめき声すらもあげられない世界。」。これはこれで確かに戦争どころか争いも無く静かな世界です。平和と言えなくも無いです。もちろん大衆には苦痛の極みです。ところが支配者にしては理想世界の「世界平和」なのです。

さて、何事もその実現のためには実験が必要です。世界統一政府下における人民統制の仕組み、その大規模な実験が、革命・共産主義、そしてナチス・ファシズムでしょう。「そんなバカな!両者は互いに敵対する関係ではないか!」との声があがりそうです。

確かに革命・共産主義のソ連とナチス・ファシズムのドイツは独ソ戦争を行っています。しかしこの両者は同根、同一の根から出てきているのです。ポグロムの前からロシアでの革命を仕込みリード支援してきたのはジェイコブ・シフを代表とする「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」たちです。マルクスの共産党宣言が出たのが1848年です。彼らはずっと以前から共産主義国家群設立の準備をしていたのです。また、1920年に結党したナチス、その首魁ヒットラーを育て支援してきたのも主に米国在住の「いわゆるユダヤ国際金融銀行家」たちです。ブッシュ家に至っては大戦中もナチスに繋がり支援していたのです。同根である革命・共産主義とナチス・ファシズムはスタイルも同じです。「独裁者もしくは極少数エリートが大衆を完全管理する体制。」です。

「シオニスト・イスラエルからの内部告発」でジャック・バーンシュタイン氏は「ファシズムの共産主義に対する関係については多くの混乱がある。ファシズムは《国家》社会主義(NATIONAL socialism)なのだ。共産主義は《国際》社会主義(INTERNATIONAL socialism)である。」と指摘しています。

両者は基本的に同質のものです。革命・共産主義そしてナチス・ファシズム誕生の本来目的は銀行家たちの計画と投資による「独裁による人民統制」の壮大な実験と見てとれるのです。

pixabay [CC0] 1 & 2 & Author:Ratatosk [Public Domain]
& Author:FrancescoBandarin [CC BY-SA]


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日銀の「異次元の金融緩和」とGPIFの「大量の株式購入」は異常事態!〜確実に訪れる世界的な金融崩壊に備えるためには〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 長周新聞の非常に優れた記事です。神戸製鋼のデータ改ざんなどのマイナス要因が飛び交う中で、“株価だけが根拠なき熱狂を演じている”として、“いずれリーマン・ショックどころでない金融崩壊”への危惧が記されています。
 株価を支えているのは、日銀の「異次元の金融緩和」と年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の「大量の株式購入」です。日銀の金融緩和は、実体経済とかけ離れた金融バブルを肥大化させ、GPIFの株式購入は名だたる大企業の事実上の国有化という異常事態です。
 自由競争を装いながら、国家に守られた大企業は法人税を減税され、その分を消費税で補うため、消費税増税に積極的です。利潤は経営者や株主のものになり、大企業は内部留保を増やすばかりで、社員には還元されません。それどころか、有り余ったお金は、タックスヘイブン(租税回避地)に隠匿され、何に使われているのか全くわからなくなっています。
 記事では、アベノミクスの実態を、“日本の市場を吸い尽くすまで海外投資家に貢ぎ続ける構図”として、公的マネーに群がる海外ヘッジファンドと、その日本の代理人とあべぴょんの関係が描かれています。
 記事を読むと、あべぴょんとその仲間たちによって、日本が滅びるのは確実だと思えます。“ハイパーインフレや国債暴落の危機は刻一刻と迫っている”わけです。ツケはいつも国民に回されます。
 今回のツケは、“極めて甚大なもの”になると予想され、フルフォードレポートの中で、ミスターK と呼ばれる人物が、“新時代が始まる前に、世界人口が大きく減るだろうと語っている”とありましたが、経済崩壊が起こり、ハイパーインフレになると、日本でも食料備蓄などの準備をしていない人々は、相当数命を落とすのではないかと危惧されます。
 “続きはこちらから”以降をご覧になると、“金融・経済崩壊の5日前にしておくべきこと”として、いくつかの事柄が列挙されています。是非引用元で、全項目をご覧ください。
 世界的な金融崩壊はいつ来るかわかりませんが、確実に来ることだけはわかっています。準備の整いつつあるロシア、中国とは異なり、何の準備もない日本は、大変なことになるかも知れません。まさか、あべぴょんが“この国を守り抜く”などと思っている人は、居ないでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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株高の裏に潜む恐怖の反作用 「根拠なき熱狂」支える日銀
転載元)

日銀の黒田東彦総裁


 安倍政府が解散総選挙を発表した直後から株価が異常な上昇を見せている。27日には2万2000円をこえる最高値を更新し、1996年以来の高値をつけた。シャープの身売り、東芝の破綻につづいて、日産がCM通りに「やっちゃえ、日産」をやってしまい、神戸製鋼はデータ改ざんが明るみになるなどマイナス要因が飛び交うなかで、株価だけが根拠なき熱狂を演じているのである。消費増税で個人消費も落ち込み、景気回復の見通しはないにもかかわらず、なぜ株価は実態とかけ離れた動きを見せているのか疑問が広がっている。一連の株高のメインプレイヤーは「異次元の金融緩和」を続ける黒田日銀や年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)であり、原資は国民の資産である。この出口戦略なき日銀の量的緩和によって、市場に垂れ流されたマネーに投機集団が群がり、官製相場に守られて束の間のバブルに興じている。しかし、はじけ飛ぶのは時間の問題で、いずれリーマン・ショックどころでない金融崩壊をもたらすことが危惧されている。

(中略)

 今年6月、金融機関からの大量の国債や株式、J―REIT(不動産投資信託)の買い入れによって、日銀の資産総額が500兆8008億円に達して物議を醸した。GDP(国内総生産)に匹敵する規模であり、このうち国債(国の借金の肩代わり)が427兆2495億円(全体の85%)を占めている。

(中略)

 日銀の介入によって0・1%に抑えられている金利も、今後、日銀が購入する国債を減らした場合には、国債価格が暴落し、急上昇へと転じるリスクをはらんでいる。目前の株価維持のために「後は野となれ」の市場介入をやりまくった結果、進むも地獄、引くも地獄の袋小路に追い込まれている。出口戦略は立たず、バブルが弾けるまで膨大な借金を丸抱えし続ける道を猛進している。

(中略)

 実体経済とかけ離れた金融バブルを肥大化させる一方、実体経済では賃金も上がらず、消費も低迷し、企業の設備投資も進まない。目標としていた「2%の物価上昇」が実現するメドはなく、ひたすら株高を演出するためだけに公的マネーが注がれている。

 株式市場を支えるもう一つの主役は、130兆円に及ぶ国民の公的年金を預かるGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)で、安倍政府のもとで3年前から年金基金の株式運用比率を大幅に引き上げて大量の株式購入を進めた。その結果、保有する国内上場株式の時価総額は34兆5900億円にもなり、三井住友、みずほ、三菱UFJの3大メガバンクをはじめ、少なくと120社の筆頭株主となった。また、トヨタの発行済み株式数の5・5%(第2位)を保有するなど、上場企業の半数に及ぶ2000社以上で上位10位に入る大株主でもある。自由競争といいながら国家資金によってこれらの大企業が支えられ、なおかつ法人税も減税され、利潤だけは経営者や株主が抱え込むという行為が横行している。GPIFや日銀が買い支えるということは、売り浴びせて利確(利益確定)していった投機集団もいることを示している。日本の金融市場がカモにされている関係にほかならない。

(中略)

 この巨大な公的マネーに群がっているのは海外ヘッジファンドで、日銀、GPIFに次いで、アメリカの投資運用会社ブラック・ロックが大量の株式を買い入れていることが指摘されている。金融緩和による円安は、海外投資家にとっては株安を意味する。ブラック・ロックは、バンク・オブ・アメリカが主要株主の世界最大の投資会社で、日本法人の会長には井澤吉幸(元三井物産代表取締役、元ゆうちょ銀行社長)が就き、日銀、年金、郵政資産に群がる外資の代理人を務めている。6月時点で26兆円(約200社で5%以上)の日本株を保有しており、マイナス金利で運用先がない国内の金融機関から資金を大量に注入させながら、日本株の買い上げを進めているといわれる。解散総選挙の直前に訪米した安倍首相が、この投資会社のCEOと朝食をともにしたことが報じられている。

 アベノミクスの実態は、金融緩和による公的マネーに群がった海外投資家が売りを仕掛けるたびに日銀がそれを吸収して株価を維持する--のくり返しであり、それは日本市場を吸い尽くすまで海外投資家に貢ぎ続ける構図に他ならない。だが官製相場である以上、「出口」に走ったとたん総崩れすることは避けられず、雪だるま式に膨らんだ官製バブル崩壊のツケを日銀が背負わされるというシナリオが待っている。

(中略)
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安倍政権に対する国民の無関心の行く着く先は…国会の空洞化、緊急事態条項による全権力の集中へ! 詩織さんの事件が表すこの国の異常性!

竹下雅敏氏からの情報です。
 自民党の横暴に、“実にナメた真似をしてくれる”と、良識のある国民は思います。政権を批判する国民に対して、“ナメた真似しやがる”と思うのは、あべぴょんとその仲間たち。権力を握っているのは、彼らです。
 このまま国民が見て見ぬふりをすると、岩上安身氏がツイートしている通りになります。そうならないように、危険な安倍政権を退陣させて小沢一郎政権を樹立しようとしたキッシンジャー博士の思惑は、裏切りと不正選挙で頓挫しました。
 本来は、上の方でごちゃごちゃやるのではなくて、民意を示すべきだと思います。
 “続きはこちらから”以降のツイートは、詩織さんの事件ですが、この国の異常性を、とてもよく表していると思います。
(竹下雅敏)
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配信元)







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17/10/23 フルフォード情報英語版:米国株式会社の元大統領たちがゴッドファーザーのブッシュのためにチャリティー番組へ出演

 今回は老害ブッシュ・シニアがあちこち登場します。“シニア”は、ブッシュ父の方です(第41代大統領)。ちなみに息子の方がブッシュ・ジュニア(第43代大統領)。どっちも名前がジョージ・W・ブッシュなのでややこしいです。
 シェルフは彼ら一族の本名だと言われています。ナチスのSSだったシニアが、ニコラ・テスラの技術を盗むためにアメリカにスパイとして送り込まれ、ブッシュという苗字に勝手に変更したという疑惑があるのです。
 ビル・クリントンは、ロックフェラー家の誰かの私生児だと言われていますね(※五人兄弟なので諸説あり)。
 ケネディ文書だのワインスタイン事件だのでメディアが騒いでいる中、金融システムのリセットは着々と近付いているようです。お隣さんの中国もロシアも何とか切り抜けられそうだというのに、日本ってばヤバイです。

 諸悪の根源ジャパン・ハンドラーズは数年前の時点で既にジェイコブ・ロスチャイルド側に今ではキッシンジャー側に寝返ったとも言われていますが、フルフォード氏は相変わらず逮捕を呼び掛けています(※10月27日にリチャード・アーミテージとマイケル・グリーンが帝国ホテルに来るから米軍は逮捕せんかーいっ! しなかったら共犯だと見做すぞワレ、というお怒りの記事)。

 日本の伝統芸“ザ・土下座”を披露するなり、一回きちんとフルフォード氏に謝った方がいいっすよ、と他人事ながらに思いました。特にグリーンはフルフォード氏を女性に暴力を振るうシャブ中だと名誉棄損したあげく、ヤクザに暗殺依頼出したみたいですし。今じゃ白龍会に金塊1トンの懸賞金掛けられてますぜ、御両人。
 アーミテージとグリーンの為に、下座リンピックの紹介記事を貼っておきます。折角日本にいるのですから、エクストリーム土下座の習得、頑張ってください。まずは出会い頭にスライディング土下座辺りから始めるのがオススメ。そいで日本国民からの分も含めて、フルフォード氏に足蹴にされてこい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国株式会社の元大統領たちがゴッドファーザーのブッシュのためにチャリティー番組へ出演
投稿者:フルフォード 

追い詰められた元大統領連中がチャリティー番組出演


捜査網はじわじわと、しかし容赦なくハザールマフィア氏族ブッシュやクリントン(【つまり】シェルフやロックフェラー)と、奴らの連邦準備制度理事会の印刷機に迫りつつある。数多の司法調査や、下位のハザールマフィア員の大量逮捕や、大衆へのディスクロージャー【=情報公開】は、今や大衆が取り上げる通常の話題の一部となり、これまで“陰謀”サイトとして揶揄されていたブログだけ【の話題】ではなくなった。

ハザール連中がなりふり構わない状態に【追い詰められて】いることを示す興味深い印の一つは、ジョージ・ブッシュ・シニアが米国株式会社の他の四人の元大統領たち(ドナルド・トランプは抜き)と共に、チャリティー番組でポーズをとっている光景だ。
http://thehill.com/blogs/in-the-know/in-the-know/356605-photo-of-lady-gaga-and-five-former-presidents-goes-viral

まず第一に、コンピューター・グラフィックスや影武者の存在のせいで、これが本当に起こった出来事なのかを判別するのは非常に難しいことを心せねばならない。例えば、ビル・クリントン(ロックフェラー)は今年初めにエイズで死んだ、と複数の情報源が筆者に言ってきている。

それでもなお、この出来事が本当に起こったのだと仮定するとして、以下がテキサスにいる上級CIAの情報筋の言い分だ:
「テキサスでのチャリティー番組は全くの戯言だ。金(かね)がジョージ・H・W・ブッシュ(シェルフ)財団を通すことに気が付いたか。奴らは出来うる限りの方法を駆使して金を騙し取っている。ハザールマフィアのカバールは心底、なりふり構わなくなっているに違いない」


米国で進むディスクロージャー


ここ数週間で、奴らがなりふり構わなくなった原因は雪だるま式に増加している。最も致命的だったのが、ハザールによる大虐殺に関して現在進んでいるディスクロージャーだろう。これは、1960年代半ば50万人以上のインドネシア人を殺害した事件に米国政府が関与していたことを示す文書の公開から始まった。
https://www.commondreams.org/news/2017/10/18/documents-reveal-active-us-support-indonesian-mass-killings-1960s

テキサスを拠点とするCIA筋が認めていたが、「我々は[インドネシアの大統領]スカルノを権力の座から降ろし、スハルトに権力を与えた」のだそうだ。彼は当時この作戦の一端を担ったことを後悔している。自分はラングレーにいた上司に命じられてやっただけ、というのが彼の言い訳だ。

ドナルド・トランプ大統領は以下のツイートで、より一層のディスクロージャーを約束した:
「更なる情報の授受を条件に、私は大統領として長らく封鎖され機密扱いだったJFK文書が開示されることを許可する予定である」

三つの別々の情報源――NSAとペンタゴンとCIA――が皆、口を揃えていたのだが、彼らはトランプがケネディ暗殺に関する真相を公開するとは思えないそうだ。

但し、これまで常に信頼できる情報筋だったペンタゴンの幹部曰く、「トランプのJFK文書公表は、ブッシュ・シニア、モサド、CIAそして闇の政府の関与を示唆するものかもしれない。それに大量逮捕を前にして、9.11や抑圧されたテクノロジーや秘密宇宙計画や其の他のディスクロージャーについての機密情報放出の序章となるかもしれない」。

このブログの長年の読者ならば、JFKが暗殺されたのは、彼がスカルノから提供された金塊を使って、私有の連邦準備制度理事会(FRB)から米国ドル発行の権利を取り上げようとしたせいだと既に御存知だろう。

ペンタゴン筋によると、いずれにせよ、「ハザールによるFRB支配は終わった。連邦準備制度理事のジェローム(ジェイ)・パウエルが、ゲイリー・コーンやジャネット・イエレンや、9.11を共謀した億万長者でイスラエルのアセット【=手駒】であるロン・ローダーの義理の息子ケビン・ウォルシュといった三人のユダヤ人を差し置いて、次期FRB【議長】に選ばれるかもしれないからだ……スタンフォード【大学】のジョン・テイラー経済学博士もFRB副議長か理事に指名される可能性がある」。

同筋は「世界規模の通貨リセットが起これば、FRBは[米国]財務[省]に組み込まれ、金(きん)に裏打ちされた米国紙幣(USN)を発行するのかもしれない」と続けていた。

Author:Walt Cisco, Dallas Morning News [Public Domain]


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インフルエンザ・ワクチン接種が免疫システムを破壊…科学研究者グループが明らかに

竹下雅敏氏からの情報です。
 インフルエンザの予防接種が免疫システムを破壊するということを、研究者のグループが明らかにしたようです。人口削減計画は陰謀論ではなく、事実だと認識している者にとって当たり前の事ですが、科学者たちによるこうした警告は、多くの人々の目を開くことになることになると思います。
 インフルエンザと風邪の違いが私にはよくわからないのですが、本質的な違いがあるようには思えません。風邪に関しては、野口晴哉氏の「風邪の効用」という名著があります。
 世界観が完全にひっくり返ってしまう内容ですが、野口氏の見解がどう考えても正しいとわかる著作です。ぜひご覧になってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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科学研究がインフル注射の真の危険とメディアの隠ぺいを暴露
転載元)
免疫注射は免疫システムを年々、破壊していくことを発見

【訳者注】季節になると気軽に、インフルエンザの予防接種を受けるようなことをやめよ、という重大な忠告である。ハーバード大学からも、同じ趣旨の研究結果が発表されている。
http://www.nnettle.com/sphere/508-harvard-study-proves-unvaccinated-children-poseno-risk
このワクチンを受けた人々は、人体が自然にもつ免疫力が確実に低下し、かえって病弱になっていく。これは想像でもほぼ分かることで、真の問題はそこにはない。深刻な問題は、政府、医薬業界、メディアが、共犯者として癒着していることである。アメリカでは、ワクチンを拒否する子供や親が処罰されたり、ワクチン拒否運動をする医者が暗殺されたりしている。人々はいとも簡単に暗殺されるが、それが新聞に出たり、犯人が捕まったりしたためしはない。一般の人々は、まさか政府が、大企業が、大新聞が、と思って信頼しているが、彼らは結局、大企業の犠牲、人口削減の対象になっている。ところで、民衆からの暴動がそのために起こるのならわかるが、今起ころうとしている“アンティファ”の暴動は、(ワクチンを批判する)トランプを倒せ、という暴動である。ワオ!

Jay Greenberg, www.nnettle.com
October 24, 2017

科学研究者団は、ビッグファーマ(Big Pharma, 大製薬業界)が、インフルエンザ・ワクチンの接種を続けることによって、年々、身体の免疫システムが破壊されていくという証拠を、隠ぺいしてきたことが明らかにした。 http://www.nnettle.com/tags/big-pharma

オハイオ州立大学 Wexner メディカルセンターの科学者たちは、医学研究を続け、インフルエンザ・ワクチンを受けた女性たちは、その次の年から、免疫システムの反応が弱くなっていることを発見した。
https://en.wikipedia.org/wiki/Ohio_State_University_Wexner_Medical_Center

定期的に免疫注射を受ける人々は、ますます病気をするようになるので、もっと注射が必要なのかと考え、注射に頼る傾向が、年々、大きくなっている。

製薬会社はこれらの危険を知っていながら、この注射が引き起こす病気が利益をもたらすので、その証拠を隠ぺいしているらしいことが、分かっている。

Natural News によると、この研究チームのリーダー、Lisa Christian 博士は、このように言っている:「ますます明らかになっている証拠によって、前の年にインフル注射を受けた人々は、次の年には、抗体反応が明らかに低下しています。」

この研究は更に、インフル注射産業――と、その共犯企業の経営するメディア―—の公式物語はウソであり、故意に騙そうとしていることを証明している。
http://vaccines.news/

絶対安全に保護するどころか、インフル注射は現実に、人々をよりインフルエンザに罹りやすくし、当然、より多くの人々をインフルエンザに罹らせる。すると人々は勘違いして、もっと多くの保護が必要なのかと考え、さらに注射をするのである。

https://youtu.be/yD4re8S4xMA
(驚くべき科学研究:インフル注射はインフルエンザを増加させる)

だが、インフルエンザ感染の増加を招いているのは、その予防注射自体である。

言いかえると、インフル・ワクチンの需要は、自然のままの状態より、もっと速やかに故意にインフルエンザを蔓延させてつくり出すもの、という神話が永続化される。(訳者:たった今、NHK ニュースは、「ワクチンの量が今年は少ないので、早めに受けるように」言っていた。)

この構造は、ニセ科学と、無情なメディア・プロパガンダに根づく、“見事な”自己永続化の医療ペテンである。
http://fakescience.news/ http://propaganda.news/

参考記事:
・「ドナルド・トランプの公言:ワクチンは自閉症につながる」
・「警察発表:反ワクチンのホーリスティック医療家 Ann Borock が殺される」(紹介済)
・「ビル・ゲイツのワクチンに堕胎薬が発見される」(ゲイツは代表的人口削減推進家)
・「ワクチン:15 人の子供が、はしかワクチン接種計画のために死ぬ」
・「インドが、ビル・ゲイツの不法な癌ワクチン・テストの結果、彼との絆を絶つ」