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中部有志医師の会の浅井富成氏「私の医院で3回目打った方の1カ月後に脳梗塞の人が18人出ました。…9人死んだんですよ。こんなことは普通無いんですよ」 / FDA(米国食品医薬品局)が75年間隠そうと試み、裁判所命令により引き渡されたファイザーの文書の内容

竹下雅敏氏からの情報です。
 中部有志医師の会の浅井富成氏は動画の冒頭で、“昨年の年末から今年にかけて何人亡くなったかと言いますと…せいぜい毎年ね、一人か二人、多くて三人ですね、三人亡くなるとああたくさん亡くなったなという感じなんですけども、今年は(年末から今までに)27人。…こんなになくなることは初めてなんですね。…免疫力が低下して皆さんもたないんです、命が。…恐らくワクチンによる免疫低下で27人が亡くなったと。これ凄いことで、こんなの初めて”と言っています。
 さらに、“ワクチンを打つと抗体ができますね。…3回目打った後の人の抗体を調べたら、なんとね、抗体が4万以上あるんです。…全部の抗体を計算すると、およそ20兆の抗体が我々の体の中にできて、それがず~と流れ出るんですよ。その抗体がですね、血栓を作る。コロナのウイルスの蛋白とね結合して血栓を作るんですね。その血栓が飛ぶとですね、脳梗塞や心筋梗塞になるんですよ。で、私の医院で3回目打った方の1カ月後に脳梗塞の人が18人出ました。…9人死んだんですよ。こんなことは普通無いんですよ(4分32秒)。…ワクチンの怖さ、要は免疫力を低下させる。それから血栓を作る、もう一つはADEと言って、打てば打つほど抗体依存性に感染が増える。この3つの大きなメッセンジャーRNAの特徴なんですけれども、打てば打つほど感染する、そして重症化する、そして亡くなるんですね(5分45秒)”と言っています。
 二つ目の動画でナオミ・ウルフ氏は、FDA(米国食品医薬品局)が75年間隠そうと試み、裁判所命令により引き渡されたファイザーの文書について語っています。
 “ファイザーの文書が示しているのは、2020年12月より…その実施後(市販後に)41日間で、275人が脳卒中を患い、そのうち5人に1人が死亡したと知っていたのです。それらの脳卒中の半数は、注射から48時間以内に生じました。…2020年12月に、彼らは緊急使用許可を得ていました。この報告の根拠になっているこれらの文書の一つ一つは、FDAが保管していたものです”と言っています。
 “当時のトランプ大統領や、後のバイデン大統領、CDC(米国疾病予防管理センター)およびFDA(米国食品医薬品局)に至るまで、誰もが、それらは「安全で効果がある」と述べていた時に”、実は61人が脳卒中で死亡していたことを、これらの者たちは知っていたということになります。
(竹下雅敏)
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【浅井医院/浅井院長】開業医の告白~コロナ騒動の臨床現場から~
配信元)
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ファイザーが仕組んだもう1つの大量虐殺
配信元)

なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。 ~コオロギを食べさせる目的とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイートから先にご覧ください。タッカー・カールソンは、“加工食品を食べている時に…ラベルに…「サステナブル(持続可能なもの)」と記載がありました。どういう意味でしょう?…多くの企業が「サステナブル」という言葉を「コオロギ」として使っている…知らないうちにコオロギを食べさせられているのか?”と言っています。
 マーク・シーゲル医師は昆虫食について、“合衆国で昆虫を食べることはFDAによって合法化されています。…問題はFDAの基準の欠陥です。…パスタ1箱に昆虫片の混入が450個まで認められています。…しかし、私は医師として別のことをお伝えしたい。昆虫は甲殻類によく似ているため、こういったものにアレルギーを起こすかもしれない”と言っています。
 また、食料価格が高騰し、卵も肉も高騰している中で昆虫が登場していることから、マーク・シーゲル医師は「私は昆虫食が義務化されても驚かないよ」と言っています。
 さて、ここからが本題です。なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。“何故、コオロギなのか?”という疑問に対して、冒頭の動画は非常に面白い視点を与えてくれます。
 1分5秒のところで「タイ・ウボンラチャターニー県における食品・農業廃棄物からのグラフェン合成」というタイトルの論文を紹介しています。論文の要約には、「ココナッツの殻やコオロギの脚などの出発物質を使用してグラフェンを合成しました」と書かれていて、動画の1分12秒で、“ココナッツの殻とコオロギの脚がグラフェンの特性に似ていると判明した…体内の物質と化合することで酸化グラフェンになる”と言っています。
 1分37秒では、“NTT東日本は、食用コオロギのベンチャー「グリラス」と協業し、飼育のスマート化と効率化を後押し”というニュースを紹介しています。NTTが昆虫食事業に参入する理由として、『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張技術解説篇 フルバージョン』と『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張篇 30秒』という二つのYouTube動画を紹介しています。これらの動画の説明には、“ドコモは、6G時代へ向けて、人の動きや感覚を他の人やロボットに伝送する技術、シンクロさせる技術”である「人間拡張」のプラットフォームを開発中だとあります。
 「人間拡張」が意味するのは、“インターネットと身体が繋がるということです。IoB(Internet of Bodies)が必要不可欠なのです。…つまり貴方の身体が、インターネットに接続されることになるのです。もっと、分かりやすくいうと貴方がスマホになるというイメージです(4分7秒)”ということであり、その実現のためには、“スマホには電池(バッテリー)が必要ですよね? それと同じでIoBにも電池が必要なのです。つまり、酸化グラフェンで、人体を電池化させる必要があるのです。コオロギをたべさせる目的は、人体を電池化させるために、継続的に摂取させる必要があるのではないでしょうか?(4分44秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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なぜ?コオロギなのか?
配信元)
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配信元)
 
 

福島のテレビ局「福テレ」が、新型コロナで亡くなった人の2割がワクチン未接種者だったという“分かりにくい”調査結果を報道、つまり8割の人は接種していた

 福島県のテレビ局「福テレ」が、なんとも歯切れの悪い報道をしました。2022年7月から12月までの間に新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の状況調査を報告したもので、「亡くなった人の約2割がワクチンを1回も接種していなかった。」65歳以上では「未接種者は県全体で6.1%だった一方、亡くなった人では3倍以上の19.9%を占めていた。」と伝えました。今は記事しか残っていませんが、当初テレビの音声を聞いていると、未接種者が接種者の3倍多く死亡したような印象を受けました。けれどよくよく読んでみると、コロナで亡くなったとされる人の8割が接種者であったこと、65歳以上の高齢者でも8割が接種者であったことが分かります。県全体の未接種者6.1%と比較する意味があるのかナゾです。Youさんは「もともとワクチンを打てないような脆弱者が2割いただけにすぎない。」と考察されていました。番組のツイートをされたLaughing Manさんは、これがメディアとしてのギリギリの報道ではないかと善意に解釈されていました。確かにメディアは嘘を言っていない。しかし、まのじのような早とちりな人間は「未接種者は3倍死ぬ!」と思い込みそうです。
 「ワクチンは自然感染による免疫よりもはるかに優れている」と述べていた宮坂昌之氏は当時から確信犯だったと思われますが、現実はワクチンが全然効果がなかったことが確認されました。
 ところで、ツイッター解禁のプロジェクトベリタス、かつての映像をオマケにつけました。ファイザー社のワクチン開発研究者が「ワクチンよりもコロナ陽性でできた自然免疫の方が断然守られる。」と言っています。懐かし映像。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナで死亡の約2割がワクチン未接種 2022年7月から12月の死者調査《福島県・新型コロナ》
引用元)
福島県は県立医大のアドバイスを受け、2022年7月から12月までに新型コロナウイルスに感染し亡くなった人を対象にした詳しい状況調査を初めて行った。
この調査結果によると、「第7波」では19.1%「第8波」では19.6%といずれも約2割がワクチンを1回も接種していなかった
さらに、65歳以上のワクチンの接種状況をみてみると、未接種者は県全体で6.1%だった一方、亡くなった人では3倍以上の19.9%を占めていた
(以下略)
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配信元)

[昆虫食カオスマップ] 日本にもある昆虫食専門の企業 〜 知らないうちに迫り来る「愚民よ、虫を食え」政策

読者の方からの情報です。
 コオロギの外骨格は発癌性、免疫系を刺激するとマローン博士も警告されています。昆虫食の発癌性については、既に時事ブログで紹介されているかもしれませんが、国連が賞を与えたと書かれている企業ASPIREのことを調べていたところ、昆虫食を扱う企業17選・昆虫食カオスマップなるものが出てきました。
「世界を救う企業17選!世界を救うベンチャー【日本と海外】」という記事があるのですが、カオスマップ以外にTAKEOのカレーの写真や、日本企業10社も載っています。要注意リストですね。この人たちは中身の危険性を知っているため、自分たちは決して口にしないのでしょうね。これって自分では毒ワク打たない、どこかのCEOみたいですが、医学的根拠が出てきている以上、犯罪ですよね。
(サトヤマダトモコ)
 投稿いただいた昆虫食のカオスマップを見ると、アメリカやヨーロッパの企業が多いのは分かるとして、日本にもかなり存在することが分かりました。「日本の企業10選」から、各社のサイトを訪ねると、多くがオシャレでヘルシ〜な印象です。これらは未知の分野に果敢に挑戦するベンチャー企業なのか、はたまた補助金がしこたま出る、内閣府の「ムーンショット目標5」に沿った「『愚民よ、虫を食え』政策」バックアップの御用企業なのか。昆虫を口にしたくない者にとっては、いっそ「BugsFarm」や「Bugoom」のように気色悪さを前面に出してくれる方が良心的かもです。
(まのじ)
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配信元)
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昆虫食を扱う企業17選!世界を救うベンチャー【日本と海外】
引用元)
(前略)
昆虫食:日本の企業10選

TAKEO→昆虫食の通販・販売店を展開
BugMo→コオロギのプロテインバー製造販売
昆虫食のentomo→いもむしカレーをクラファンで!
Ellie→おしゃれなシルクフードのスタートアップ企業
FUTURENAUT→大学発のベンチャー
株式会社MNH→コオロギに特化した商品づくり
ODD FUTURE→クリケットコーヒー開発で話題!
GRYLLUS→コオロギ×テクノロジーで課題解決
BugsFarm→昆虫食通販&メーカーとの共同商品開発
Bugoom→日本サプリメントフーズの昆虫食ブランド

(以下略)

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ウクライナでの戦争は終わらせる方向に転換し、「米国が中国との戦争に集中できること」が大きくクローズアップされている ~マイケル・A・ミニハン空軍大将「中国が今から2年後に米国と戦争する可能性がある」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のツイートを先にご覧ください。ランド研究所は新しい報告書の冒頭で「この戦争はどのように終わるのか? この問いが、ワシントンをはじめとする西側諸国の首都で、ロシア・ウクライナ戦争に関する議論を支配するようになってきている」とし、ウクライナに勢いがありロシア軍を国外に追い出すことが可能だとする見解に対して、「過去の紛争を研究し、今回の紛争の経過をよく見てみると、この楽観的なシナリオはあり得ない」としています。
 また、“ウクライナが2月24日以降に奪われた領土を取り戻す”というタカ派の主張に対しては、「領土の支配はウクライナにとって非常に重要であるが、米国にとって戦争の行方を左右する最も重要な次元ではない。我々は、ロシアと北大西洋条約機構(NATO)の戦争やロシアの核使用へのエスカレーションの可能性を回避することに加え、長期戦を回避することは、米国にとってウクライナの領土支配を大幅に促進することよりも優先度が高い」と結論づけています。
 J Sato氏のツイートに、“ランド研究所のウクライナ戦争の方針転換を受けて、米英主要メディア、報道を一斉に転回”とあるように、ウクライナでの戦争は終わらせる方向に転換したようです。
 「23/1/23 フルフォード情報英語版」には、“(ウクライナ)戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。…世界のパワーエリートは、ロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている”と書かれていましたが、どうやらこれがハッキリとした形で表れてきたようです。
 しかし、“ランド研究所が代理戦争を終わらせる理由は多岐にわたるが、「米国が中国との戦争に集中できること」が大きくクローズアップされている”というのでは、私たちには迷惑な話です。
 キット・クラレンベルグ(Kit Klarenberg)氏のツイートは1月27日のものですが、同じ日の記事で、航空機動司令部のトップであるマイケル・A・ミニハン空軍大将は「中国が今から2年後に米国と戦争する可能性がある」と警告しているのです。「私の直感では、我々は2025年に戦うことになる」と言っていますが、直観がある人物とはとても思えないので、直観ではなく計画だと思います。
 この発言に対しジミー・ドア氏が激おこぷんぷん丸(死語)で、“台湾戦争を起こそうと挑発しているのは、私たちです。ウクライナ戦争を挑発して起こしたのと同じように。私たちは今、中国との戦争を起こそうと挑発しているのです。誰が得をするのか? 教えてあげます。あなたの敵は中国ではありません。あなたの敵はロシアではありません。あなたの敵は、軍産複合体です。この国から何兆円という金を巻き上げてきた。国防相に何回言わせるんだ。国防総省の予算のうち2兆ドルが使途不明で、どこにいったかわかりませんと。…止まらない戦争マシーンだ。…皆さんに思い出していただきたい。米国は世界のテロリストである。…そして今、私たちは中国とサーベルを鳴らそうとしていて、米軍は戦争を予言しています”と言ってます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍大将、2年以内に中国との戦争もあり得ると部隊に警告
空軍の輸送機と給油機の艦隊を監督するマイケル・A・ミニハン将軍は、その根拠の一部として、2024年の台湾と米国の総統選挙を挙げています。
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
航空機動司令部のトップであるマイケル・A・ミニハン空軍大将は、2025年に中国との戦争が起こる可能性があるとメモで部隊に警告した。(Isaac Olivera/375th Air Mobility Wing Public Affairs)
 
中国が今から2年後に米国と戦争する可能性があると、空軍トップの将軍が指揮下の部隊に向けた大胆かつ異例のメモで予測し、他の米国国防高官よりも潜在的紛争までのタイムラインが短いと主張した。
(中略)
「私が間違っていることを願う」とミニハン氏は書いている。
私の直感では、我々は2025年に戦うことになる。習近平は3期目を確保し、2022年10月に軍議を設定した。台湾の総統選挙は2024年であり、習近平に理由を提供することになる。アメリカの総統選挙は2024年であり、習近平に気の抜けたアメリカを提供することになる。習近平のチーム、理由、機会がすべて2025年に向けて整列している。
(以下略)
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配信元)

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