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ゼレンスキーが、“NATOに対しロシア領土へ核爆弾を落とすよう訴え”たことに対する言い訳 / ロシアがクリミア大橋を破壊すれば核を使うと脅しの発言をしていたほどロシアにとって重要とされるクリミア大橋の爆破事件

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゼレンスキーが、“NATOに対しロシア領土へ核爆弾を落とすよう訴え”、ロシア連邦安全保障会議のドミートリー・メドヴェージェフ副議長は激オコ。
 ゼレンスキーは、ロシアに対するNATOの先制核攻撃は誤訳で、“予防的な攻撃”のことで「先制制裁」を意味したと言い訳をしています。
 Jano66さんの字幕「NATOは何をするべきか? ロシアが核を使う可能性を排除するべきです。… 彼らが使ったらどうなるか、事前に打って分からせるべきです。」が正確な翻訳であれば、ゼレンスキーの言い訳は、ロシアへの先制核攻撃というよりも、“予防的な核攻撃”を意味しており、例えばウクライナの何処かで核を使うことを意味していたのかも知れません。
 これなら、キンバリー・ゴーグエンさんが、“ウクライナ戦争に深く関与している彼ら(世界中の軍隊の大将ら)は、ロシアがやったことにして、ICBMのような小型の核ミサイルをウクライナに発射させることについて話し合っています。”と言っていた事と符合します。
 ボリビアのモラレス元大統領は、“アメリカが生命への攻撃を止めたとき、世界は平和を見出すだろう。”と言っていますが、西側諸国の人々はいつになったらアメリカが悪の帝国だと認識するのでしょう。
 アメリカの軍事力を使って「新世界秩序(NWO)」を実現しようとするカバールは、プーチン大統領を「裏切り者」と非難しています。こうした背景を理解した上で、プーチン大統領の演説を聞くと、意味が良く分かるのではないでしょうか。
 “続きはこちらから”は、こうした文脈の中で行われた「クリミア大橋の爆破事件」です。“ロシアがクリミア大橋を破壊すれば核を使うと脅しの発言をしていた”という場所です。
 こうした中でロシア国防省は、“セルゲイ・スロヴィキン陸軍大将が、特殊軍事作戦の司令官に任命された”ことを発表しました。
 セルゲイ・スロヴィキン陸軍大将は、2017年以来、ロシア航空宇宙軍の司令官の地位を保持しており、シリアでの勤務中に同僚から「ハルマゲドン将軍」というニックネームを与えられたという人物です。
 こうした流れは実に嫌な感じですが、「ハルマゲドン将軍」というニックネームとは裏腹に、彼はハルマゲドンを絶対に起こさないように動いている人物のようです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
エボ・モラレス・アイマ
 
ロシアの兄弟大統領、ウラジーミル・プーチンの誕生日に多くの祝福を贈ります。威厳ある、自由で反帝国主義の人民は、米国とNATOの武力介入主義に対する彼の闘いに同行しています。アメリカが生命への攻撃を止めたとき、世界は平和を見出すだろう。
 
2015年、ジェイコブ・ロスチャイルドはプーチンを「新世界秩序の裏切り者」であると非難した。
 
そのことを心に刻んでください。


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【アメリカ司法省の関係者からの内部告発】アメリカのユーザーのFacebookの内容が厳しく監視され、“反政府、反権力の意見を表明したり、2020 年 11 月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されている”

竹下雅敏氏からの情報です。
 かなり読みにくい文章です。しかし、中身は濃い。アメリカ司法省の関係者からの内部告発によると、アメリカのユーザーのFacebookの内容が厳しく監視され、“反政府、反権力の意見を表明したり、2020 年 11 月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されている”というのです。日本の情報はアメリカに筒抜けなので、日本も同様だと考えて良いでしょう。
 Facebookは、“FBI が一度も召喚状を提出することなく、直ちにFBIの国内テロ作戦部門に送信”しているため、アメリカ合衆国憲法修正第1条(表現の自由、報道の自由、平和的に集会する権利、 請願権を妨げる法律を制定することを禁止)に違反しているとあります。
 しかもFBIは、“すでに保有している私的な会話…に召喚状を確保し、資料が超法規的に入手された事実を隠蔽していた”というのだからタチが悪い。
 こうした事実から、ワクチンの危険性を訴える等の行為は反政府的と見做され、テロリストと同等の扱いとなり、召喚状なしに直ちにFBIの国内テロ作戦部門に通報されるということのようです。
 Facebookは内部告発者の主張を否定しているのですが、もしもFacebook側の主張が事実だとすれば、話は更に厄介で、“FBIは、ソーシャルメディア大手の中に…ユーザーの機密情報や個人情報に自由にアクセスできるエージェントを置いているということになる”と言っています。
 Facebookの上層部が米国の安全保障・情報機関の仕事を支援していると考えられる例として、Facebook のグローバル脅威破壊担当ディレクターであるデビッド・アグラノビッチ氏の話題を取り上げています。
 記事ではアグラノビッチ氏のペンタゴンへの「警告」の意味を読み取り、“Facebookの上層部は、米軍や情報機関のスパイに、より効果的に秘密工作する方法について役に立つ指導をすることもいとわないと考えている”と推測しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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投稿する内容は慎重に。フェイスブックと米国政府は、「間違った」意見を持つアメリカ人に対してどのように団結してきたのか?
転載元)
(前略)
アメリカのユーザーがFacebookを通じて送信したダイレクトメッセージは、公開された投稿とともに、厳しく監視され、反政府、反権力の意見を表明したり、2020年11月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されていることが、アメリカ司法省の関係者によって明らかにされました。
 
ウェブ上の魔女狩り

FBIとの秘密の協力協定に基づき、Facebookの職員は過去19ヶ月間、彼らが「破壊的」と見なすコンテンツに赤旗をつけ、FBIが一度も召喚状を提出することなく、直ちにFBIの国内テロ作戦部門に送信してきた。つまり、米国の確立した法的手続きの外で、正当な理由がなく、修正第一条に違反しているのだ。
 
さらに衝撃的なことに、これらの傍受された通信は、全米のFBI支局に手がかりやヒントとして提供され、支局は、すでに保有している私的な会話を正式に入手するために召喚状を確保し、資料が超法規的に入手された事実を隠蔽していたのです。Facebookはこれらの召喚に必ず応じ、1時間以内に「ギガバイトのデータと写真」を送り返す。これは、求められているコンテンツがすでにパッケージ化され、配布前に法的な確認を待っていることを示唆するものだ。
 
どれだけのユーザーがフラグを立てられたかは不明ですが、FBIが特定のタイプの人物に関心を抱いていたことは明らかです。Antifa、BLM、その他の左翼団体に関係する人物は、誰一人として知らされなかった。
 
厄介な政治的意見をあえて持っているとして密告されたFacebookユーザーは、密かな監視やその他の侵入、嫌がらせの対象になっていた人もいたようですが、その間違った考えのために逮捕されたり、起訴されたりした人は一人もいないようです。彼らの言葉は、バイデンの選挙と大統領職を残酷に非難し、抗議を積極的に呼びかけるだけで、犯罪や暴力にはつながらないことが一貫して判明している。
(中略)

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6ヶ月から4歳にまで不要な新型コロナワクチンの対象に、治験なしのオミクロン株BA.5対応ワクチンも無理やり「特例承認」/ 日本人は動物実験にされている

 厚労省は新型コロナウイルスのファイザー社製ワクチンを、生後6ヶ月から4歳までも対象にすると決め、特例承認しました。またオミクロン株BA.5に対応したと言われているワクチンも「特例承認」となり、すでに接種が始まっているBA.1と切り替えていくそうです。が、危険です。絶対に打たないで下さい。
 10/7には、厚労省のワクチン分科会と副反応分科会が行われました。宮澤大輔医師が「承認済んでから文句言っても遅いんですよ」と分科会の監視をSNSで呼びかけられました。宮澤医師の「子どもに打たせるな」という必死の思いが通じるのか関西は5歳から11歳の接種率が10%程度ですが、東北は半数に及ぶ子ども達が2回接種をしています。
BA.5対応ワクチンは「マウスの中和抗体しか出ていない」「治験なし」「人間での中和抗体や有効性、感染予防や重症化予防のデータは全然出ていない」という薬物で、いきなり人間で実験となります。アメリカでほとんど打たれず、余りモノが日本に来てしまいました。また6ヶ月から4歳へのファイザー製ワクチンはすでに700万回分が自治体に送られるようですが、こちらもアメリカの6ヶ月から4歳までがほとんど打っていないため日本に流れて来たらしい。鹿先生の解説では「武漢型に加えてBA.5も近々に来ると(6ヶ月から4歳までは)4回打たされることになるのでは」とあります。
分科会は形骸化しストッパーにならない。国はもう屁理屈すらつけずに接種をさせ、ワクチンで殺すつもりだということを隠そうともしていません。日本人は奴隷、動物実験にされていると気づかねば身を守れません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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乳幼児用のコロナワクチン、日本で初承認 生後6カ月から4歳対象
引用元)
 生後6カ月~4歳を対象とした米ファイザー社製の新型コロナウイルスのワクチンについて、厚生労働省は5日、国内での製造販売を特例承認した。12歳以上が対象となるオミクロン株の「BA.5」に対応したワクチンも特例承認した。同省は7日に専門家分科会を開き、いずれも予防接種法にもとづく公費接種とする見通し。
(以下略)
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配信元)

「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」このフレーズの意味とは ~「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 2分13秒~5分20秒で、“あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。ここ数年で耳にするようになったフレーズだと思いますが、具体的にはどういう意味なのでしょうか?…この組織(世界経済フォーラム)は恐怖と悲劇を押しつけ、自らの課題を推進します。…そして、誰かがこれを陰謀論と呼ぶとき、彼らはその情報が身近なところにあることに気づいていません。…2020年3月、COVID-19は私たちのテレビ画面、ソーシャルメディアのタイムライン、ラジオ、そして新聞で…流れました。全人類が同じ脅威に直面していることを知らされ、協力してそれに終止符を打つように命じられたのです。…そして影では、ある組織やカバルがこの突然の世界的な不安定さと大衆のヒステリーを利用しようと本当に画策していました。社会を書き換えるために。…この筋書きは「グレート・リセット」と題されています。”と言っています。
 9分35秒のところで、1971年にクラウス・シュワブとヘンリー・キッシンジャー、ハーマン・カーン(ハドソン研究所創設者)、ジョン・ガルブレイス(ハーバード大学の経済学者)が中心となって「世界経済フォーラム(WEF)」が誕生したと言っています。
 17分20秒で、“世界経済フォーラムは、その影響力の大きさから、独自の制度まで始めています。特に注目すべきは、ヤング・グローバル・リーダーズ制度です。彼らの計画は、世界中の組織や政府を通じて、急進的なイデオロギーを広めることであり、最悪なのは、それがすでに実行に移されていることです。”として、マーク・ザッカーバーグ、カナダのジャスティン・トルドー首相、カナダのクリスティア・フリーランド副首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ベルギーのアレキサンダー・デ・クロー首相、フィンランドのサルナ・マリン首相、グレート・リセットを批判したトゥルシー・ギャバード、トランプ元大統領の娘イヴァンカ・トランプ、テキサス州選出の下院議員ダン・クレンショー、米運輸長官ピート・ブティジェッジ、イギリスのボリス・ジョンソン元首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相などの名を挙げています。
 世界経済フォーラム(WEF)の「グレート・リセット」は陰謀論ではなく、はっきりと「陰謀」なのですが、ほとんどの人はその本当に意味するところを理解していません。
 ジョセフ・メルコラ博士の記事では、「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なものだと結論づけています。“旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、旧システムは意図的に解体されている”のです。
 その解体の対象は金融、西側世界のエネルギー網、農業と食品産業など、すべてに及びますが、“食料やエネルギーの不足は、人々が生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせるため”に人為的に引き起こされています。最終目的はトランスヒューマニズムです。
 ジョセフ・メルコラ博士は、“彼らは私たちの協力を必要としているのです。もし、私たちの多くが協力を保留すれば、彼らの計画は崩壊し始めるでしょう。…誰もができる最も重要なことの 2 つは、1)自分自身と家族を困難な時代に備える、2)解体されつつあるものに代わる、並列の構造とシステムの構築を開始することだ。”と言っています。
 時事ブログの視点と同じです。準備をしていなければ生き残るのは難しいでしょう。それはワクチンの例だけを見ても、はっきりとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレート・リセット ドキュメンタリー (エピソード1)
配信元)

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経済戦争を仕掛けてくる暴君に形勢を逆転させる方法
転載元)
(前略)
ここ数日、複数の報道機関が報じたように、連邦準備制度理事会(連邦というより、不換紙幣を印刷して政府に貸し出す民間団体)は、暴走するインフレを抑えるための絶望的とも思える努力として、今年に入ってからまた「超大型利上げ」を指示し、5度目の利上げを実施した。
(中略)
金利の上昇は、もちろん借入コストを増加させ、住宅ローン、自動車ローン、クレジットカードの残高をより高額にし、多くの人にとって手の届かないものにする。そして、我々はまだ最悪の事態を目にしてさえいない。MSNによると、連邦準備制度理事会は、物価が上昇し雇用が減少するスタグフレーションを抑制するため、この後さらに利上げを行う予定である。
(中略)
迫り来るポリクライシス

経済情勢が悪化しているように見えるが、私たちがこれから直面するのはそれだけではない。経済専門家、迫り来る運命の危機を解説」で詳述したように、地球市民は現在、交差し、相互に結びついた危機の数々に直面しているのである。
 
金融危機の歴史家であり、コロンビア大学欧州研究所所長のアダム・トゥーズ氏は、今後6~18ヶ月の間に、食糧危機、エネルギー危機、パンデミックの発生、スタグフレーション、ユーロ圏の政府債務危機、核戦争の可能性など、いくつかの危機が噴出し収束していくと予測している。
 
Toozeの説明によれば、「ポリクライシス」とは、単に複数の危機が同時に発生することを指すのではない。これらの危機は一度に私たちを襲い、そのうちのいくつかが互いに強化しあい、悪化させている。また、これらの危機には大きな不確実性が伴うため、予測を立てることが極めて困難であることも特筆すべき点である。
(中略)
危機は偶然の産物ではない

現在の状況について最も腹立たしいことは、それが偶然の産物ではないということです。純粋な無策の結果でもない。グローバリストの「大リセット」計画を理解すれば、「大リセット」を実行するためには、これらすべてのことが起こる必要があることがわかる。旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、合理的な結論は、旧システムは意図的に解体され、足かせになっているということである。
 
世界経済システムは、プログラム可能な中央銀行デジタル通貨(CBDC)を導入するために解体され、中央からあなたの支出を監視・管理できるようになります。
 
炭素クレジットに基づく新しい「グリーン」経済を正当化するために、西側世界のエネルギー網は解体され、無力化されようとしている。また、人々を絶望の淵に追いやり、通常なら受け入れられないと拒否されるような「解決策」を受け入れやすくする。
 
「グリーン」な全電気自動車社会は、もしそれが可能だとしても、それはありえないことですが、あなたの移動能力を劇的に制限するでしょう。実際、すべての移動は、銀行口座と同じように中央から監視され制限されるかもしれません。CBDCも電気自動車も、中央集権的な陰謀団があなたの一挙手一投足をコントロールするためのツールなのです。
 
一方、農業と食品産業は、非合理的な窒素削減法によって、栽培される食料と飼育される家畜の数が減り、また、もはや偶然ではない火災によって、新しい食料システム-「マイクロ家畜」すなわち昆虫、培養肉、植物ベースの代替肉、遺伝子組み換え植物食品に基づくもの-を導入できるように、部分的には機能不全に陥っています。
 
共通するのは、すべての食品に特許が必要であるということだ。食料の不足は、エネルギーの不足と同様に、人々をより「柔和」にし、生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせる。
 
医師は新しい法律によって口封じされ、世界保健機関はバイオセキュリティを正当化の理由に、世界中の医療を管理する権限を付与しようとしています。WHOの下に医療を一元化するのは、トランスヒューマニズムへの移行を容易にするためだと思います。
 
WHO はグローバルワクチンパスポートの作成に熱心に取り組んでいますし、バイデン大統領は最近、 mRNA の注射やその他の遺伝子治療を迅速に進める大統領令に署名しました。
(中略)
バイデンの大統領令と食品医薬品局の新しい「将来の枠組み」の間に、改質されたmRNA注射をテストなしで展開することが可能になり、人類全体が、何が有効で何が無効かを確かめるために、数え切れないほどの遺伝子実験のモルモットになりそうである。
 
結局のところ、トランスヒューマニストたちは自分たちを不死の超人類にしようと考えている。しかし、この過激な技術を完成させるためには被験者が必要であり、それは私たち全員となる。まだまだ続きますが、要点はご理解いただけたかと思います。私たちが経験している故障は偶然の産物ではありません。意図的なものなのです。
 
目標は、すべてをバラバラにし、支配階級と、監視、バイオセキュリティ、CBDC、電気自動車、遺伝子治療、炭素クレジット、社会的信用度などのテクノロジー主導の社会工学と管理機構によって管理される使い捨ての大衆からなる「新しく改良された」社会を展開することです。

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今秋、新型コロナとインフルエンザが同時流行する想定の厚労省、検査キットで発熱患者をコロナとインフルに分けて受診 / モデルナもファイザーもインフルのmRNAワクチンを開発中

 厚労省が怪しげな方針を出しています。今秋、季節性インフルエンザと新型コロナウイルスが同時流行すると想定しており、発熱した患者にはまずコロナ抗原定性検査キットで検査をしてもらい、陽性であれば発熱外来へ、陰性であれば「事実上のインフル陽性」と判断し受診先を決めてもらうことを検討しているとの報道です。
新型コロナが流行したこれまでの冬はなぜかインフルは下火でした。今年は同時に流行すると決めたのか? 発熱患者はコロナかインフルのいずれかに決まっているのか? コロナ抗原定性検査キットで? 陰性の場合、問題の多いタミフルを処方される可能性まで? すでにこの厚労省の方針にあちこちから疑問と疑惑が挙げられています。厚労省は国民の健康を心配しているのではなく、可能な限り製薬会社を富ませたいようです。
 モデルナは2024年までに日本でワクチンを製造し、コロナとインフルの混合ワクチンを毎年日本人に打たせる計画です。ファイザーはmRNAベースのインフルエンザワクチンの第3相臨床試験を開始したと伝えられました。今後はインフルエンザワクチンも当然mRNA製剤となります。それどころか様々な感染症の予防用mRNAワクチンが次々と開発されているようです。ツイートで案内されていたサイトでは最新の状況が見られます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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発熱でコロナ陰性→事実上インフル陽性に 同時流行対策で厚労省方針
引用元)
 今冬に想定される季節性インフルエンザと新型コロナウイルスとの同時流行に向け、厚生労働省が、発熱患者にまずはコロナの抗原定性検査キットで検査してもらい、陽性で治療が必要なら発熱外来を、陰性ならできるだけ発熱外来ではない医療機関を受診するよう促す方針であることがわかった。
(中略)
 さらに、院内感染のリスクがないオンライン診療の活用も進める。抗インフル薬「タミフル」をオンラインで処方することも検討中だが、専門家の中には慎重意見もあるという。
(以下略)
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配信元)

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