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著名な金融専門家であるエルンスト・ヴォルフ氏の「次の世界金融危機は人類にとって大きなチャンスか？」と題する講演内容 ～中央銀行のデジタル通貨は、人類史上最も効果的な社会統制機構でもあり、通貨を介した包括的な独裁の完成に他なりません

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竹下雅敏氏からの情報です。
　著名な金融専門家であるエルンスト・ヴォルフ氏の「次の世界金融危機は人類にとって大きなチャンスか？」と題する講演です。非常に重要な内容です。時間のない方は、転載元で動画の内容を文字に起こしてありますので、そちらをご覧ください。
　ロックダウンの結果、現在、私たちは深刻なグローバル経済危機に直面していますが、エルンスト・ヴォルフ氏は、今回の危機の最大の利得者であり黒幕として、“アップル、グーグル親会社のアルファベット、アマゾン、マイクロソフト、フェイスブックなどの大手IT企業…これらのデジタル企業に加えて、ブラックロック、バンガード、ステートストリート、フィデリティという大手資産運用会社がいます。…デジタル金融複合体こそ、すべてがその回りを回る「グローバルな権力中枢」である”と結論づけています。
　デジタル金融複合体は自分たちが利益を得るシステムそのものを破壊しているかに見えるのだが、“他に選択肢がない…デジタル金融複合体が依拠しているシステムが、もはやこれまでの方法では維持できないからです。…この状況下において、新しいシステムとその導入のために二つの戦略が決定された…水面下で新制度の準備が進められ…同時に、現在の死にゆくシステムの最終局面を利用して、あらゆる手口で略奪を行っている”と指摘しています。
　“新システムがどのようなものであるかは、既に分かっています。…これまでの現金と銀行を完全に廃止し、中央銀行のデジタル通貨を導入…一人一人がたった一つの口座を持ち、そこですべての取引が行われるようにする…中央銀行のデジタルマネーはプログラム可能であり、中央銀行は無から無限のマネーを作り出すことができる…国がすべての取引を監視し、私たちに異なる税率を割り当て、個別に罰則を課すことができるようになる…何よりも、国はマウスをクリックするだけで、私たち一人一人を決済システムから遮断することができ、私たちを経済的に抹殺することができるのです。中央銀行のデジタル通貨は、人類史上最も効果的な社会統制機構でもあり、通貨を介した包括的な独裁の完成に他なりません。”と言っています。
　更に、“中央銀行デジタル通貨を徐々に導入すると、その導入過程で大きな抵抗を受ける危険があるので、逆にまず社会を混乱させた上で、すべての問題の解決策として中央銀行デジタル通貨をユニバーサル・ベーシック・インカムという形で提示するのです。”と言っています。
　非常に明快な解説ですが、これまでに時事ブログで指摘してきた内容と完全に一致しています。中央銀行のデジタルマネーはプログラム可能であり、無から無限のマネーを作り出すことができる裏付けのない通貨なのです。
　しかし、ロシアが主導している裏付けのある「新しいデジタル決済通貨」は、４月27日の記事で紹介しましたが、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨で、バスケット内の各通貨の比重は、各国の GDP（購買力平価ベースなど）、国際貿易のシェア、参加国の人口や領土の大きさなどに比例させる”というものでした。
　ロシア主導の「新しいデジタル決済通貨」にできるだけ早く参加することで、日本は混乱を最小限に抑えることができると思うのですが、現状ではそうなる前に、ドル崩壊と共にひどい目に遭いそうな気配が濃厚です。
（竹下雅敏）
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仕組まれたカオスから新世界秩序へ - エルンスト・ヴォルフの分析
転載元）
kla.tv 22/6/8
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世界に武器や金品を要求するゼレンスキー大統領はスイスやマイアミの高級不動産を買い、オフショアに資産を持っている / 駐日ロシア大使館の“耳が痛い”コメント

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　西側がそろそろウクライナを見限る気配の中、それでもゼレンスキー大統領は武器だの金だのを要求して回っています。まともに耳を貸すのは日本だけかもしれませんが。
　ゼレンスキー大統領がオリガルヒによって大統領の座に着いたことはよく知られており、その時点で大した資産家だったようですが、今なお着々と資産を増やし続け、スイスやマイアミで高額不動産を購入していることがバラされたり、英国ガーディアン紙にケイマン島のオフショア資産をすっぱ抜かれています。大統領本人がうなるほどお金を持っているのですから、世界に物乞いして回るくらいなら自分の資産を差し出せば良いものを。日本の善意の高齢者が毎月毎月ウクライナ大使館に寄付をしていると知って、日本はどこまでコケにされるのだろうと悲しくなります。
　世界の日本を見る目を知るためにも、大本営以外の報道が必要です。RTニュースの一部をJano66さんが翻訳してくださっていました。広島・長崎の平和記念式典に招待されなかったガルージン駐日ロシア大使の談話を報じています。「日本はナチス政権のウクライナに寄り添う姿勢を明言している。」「日本は核兵器保有を望んでいることを繰り返し公言している。」またアメリカについて「当時のアメリカは日本の民間施設を破壊し、民間人を殺すことを認識していた。そして現在、アメリカは自国領土以外に核兵器を配備している国でもある。明らかに核非拡散条約違反だ。さらに核共有プログラムを推進し、NATOが遂行している司令官育成プログラムでは、非核保有国の司令官に核兵器の使用方法も教育されている。」日本政府が意図的にこれまでのロシアとの協議を無にしようとしていると厳しいコメントでした。このコメントは嘘ではない。
（まのじ）
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配信元）
Twitter


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サンテレビの厚労省ワクチンデータ改ざん報道に続き、佐久医師会のワクチン接種を勧めるチラシのずさんな根拠が指摘される

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　サンテレビの、厚労省がワクチンデータを改ざんした特集番組が反響を呼んでいます。ワクチンの効果とリスクが真逆になるようなデータを公表し、それを根拠にしてワクチン接種を勧めるパンフレットや自治体等のHPが続々と作成されましたが、厚労省は「今後も訂正や削除をする予定はない」と人々をミスリードする誤りを放置しています。
　rhwtshさんのツイートによると、佐久市の小児科医が感染症対策のチラシを作成し、可愛いイラストとともに心筋炎リスクは、ワクチン接種した場合10万人あたり6人、新型コロナ感染の場合10万人あたり2300人という比較を載せています。その数字の根拠とされるのが、日本循環器学会が厚労省に提出した資料で「新型コロナに罹患すると2.3%が心筋炎に」という文言、さらにその根拠となる論文を見ると、アメリカの大学生のトップアスリートというかなり特殊な人々を対象にしたもので、症状もない人に心臓MRIを使って炙り出した「不顕性心筋炎が多数」だったと確認されています。しかも新型コロナとの因果関係は全く不明で大半が回復していました。また、rhwtshさんによると「接種して心筋炎になるリスクと比較すべきなのは、日本のすべての子どもの中で、新型コロナに罹患するリスクのうち、さらに心筋炎になるリスク」なのに、絞り込んでいません。さらに、接種者は再接種ごとに心筋炎リスクが増えていくのに対して、未接種の場合の感染者は免疫ができて、その後はかからないか、もしくは症状が軽いというメリットも伝えていません。「早くから恣意的・バイアスまみれ」と悪質性を指摘されています。
　こんなパンフを見れば、普通はワクチンが安全だと信頼します。佐久医師会はどうするでしょう。
そして確信犯「こびナビ」を使って心筋炎リスクの大ウソを流していたNHKはどうするのでしょう。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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世界経済フォーラム（WEF）が推し進める未来の世界とは、選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなるという世界

＊陰謀, 世界全体, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　世界経済フォーラム（WEF）が推し進める未来の世界は、「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」というものです。選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、“自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という素晴らしい世界です。ただし、あなたが支配者の側であればですが…。
　“このような狂った世界が、どのようにしたら実現可能なのか？”と誰もが思います。グローバルエリートは、“メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立すること”が可能だと本気で考えています。
　もしも、こうした考えを「陰謀論」だと見做すなら、これからの世界を生き残るのはきわめて難しくなるでしょう。なぜなら、既に世界中のかなりの人達に、“メディア、科学、技術を駆使して”ワクチンを接種させることに成功しているからです。
　ワクチンに反対している人たちでも、ｍRNAワクチンに酸化グラフェンが入っていることを認めようとしない人が、かなり居ると思います。しかし、接種者からブルートゥースのアドレスが検出されるという話は、ザウルス氏のこちらの記事を見ると、まず間違いのない事実だと考えられます。
　世界経済フォーラム（WEF）の公式サイトに掲載された実際の記事のタイトルが「音波でマインドをコントロールする」であり、“科学者が脳の適切な場所に適切な波を送ることによって、その人が心の目で見ているものをコントロールできるようになる…この技術には、誤用される危険性がないわけではない。…冷酷な者が弱者を支配するための完璧な支配ツールになるかもしれない。”と書かれていて、2022年のダボス会議でノキアCEOのペッカ・ルンドマークは、2030 年までに「スマートフォンが体に直接埋め込まれるようになる」と主張したのであれば、ワクチン接種は、“人間と機械の融合であるトランスヒューマニズムをひたすら推し進めるエリートたち”の陰謀だという考えを、頭の隅に残しておく必要があるのは明らかではないでしょうか。
　“自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という人たちは、ヒトラーが予言した「ロボット人間」であり、クラウス・シュワブの父親はヒトラーの側近だったという事実は、とても興味深いことではないでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム（WEF）が推し進める最も不気味でディストピア的なものトップ10
転載元）
Global Research 22/6/6 Vigilant Citizen
（前略）
世界経済フォーラム（WEF）は、世界で最も強力な組織の一つである。そして、WEFの人々は、長年にわたって、本当に非常識でディストピア的なことを述べてきました。そして、彼らはこれらのことを、可能な限り不気味な方法で表現してきた。ここでは、WEFが言った最も非常識なことトップ10を紹介しよう。
 
「グローバルエリート」といえば、通常、国境を越えて活動する裕福で強力な個人の小集団を指す。選挙で選ばれたわけではないこれらの人々は、さまざまな組織を通じて半秘密に集まり、世界レベルで適用してほしい政策を決定している。
 
その中心にいるのが、世界経済フォーラム（WEF）である。WEFは、毎年開催されるダボス会議で、世界の指導者たちが出席し発言することで、世界の民主主義国家に対する影響力を正当化し、正常化しようとしているのである。
 
この会議の出席者リストを見れば、この組織の驚くべき影響力の大きさがわかる。メディア、政治、ビジネス、科学、技術、金融の大物たちがWEFに参加しているのです。


 
2022年のダボス会議の出席者リストの34ページ（58ページ中）。ビッグネーム、ビッグカンパニー、ビッグインフルエンス。
 
マスメディアによれば、ダボス会議では「格差、気候変動、国際協力」といった問題を議論するために人々が集まるのだそうだ。この単純化された説明は、一般市民が退屈であくびをするように仕組まれているように見える。しかし、WEFでの話題は「不平等」よりもはるかに深い。
 
長年にわたり、WEFの参加者は非常に不穏なことを発言してきたが、いずれもメディアの適切な関心を集めることはなかった。実際、WEFが支持するトピックをつなぎ合わせると、ある包括的なテーマが浮かび上がってくる。メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立することだ。
 
もしこれが奇想天外な陰謀論のように聞こえるなら、読み進めてほしい。WEFが今推進している最もディストピア的な10の事柄を紹介しよう。このリストの並べ替えは順不同である。なぜなら、どれも同じくらいクレイジーだからだ。
 
#10　政府に浸透する
 
少なくとも言えることは、WEFの創設者であり代表であるクラウス・シュワブ氏は、民主主義が好きではないということだ。実際、彼は民主主義を完全にグローバル化された世界の障害とみなしている。
 
2010年のWEFの報告書「Global Redesign」の中で、シュワブはグローバル化した世界は「多国籍企業、政府（国連システムを含む）、選ばれた市民社会組織（CSOs）の自己選択的連合」によって管理するのが最善であると説いている。これは民主主義とは正反対である。
 
政府はもはや「世界の舞台で圧倒的に支配的なアクター」ではなく、「国際ガバナンスの新しいステークホルダーパラダイムが必要な時期が来ている」と主張したのである。このため、トランスナショナル研究所（TNI）は、WEFをガバナンスを取り込むための「サイレント・グローバル・クーデター」と表現した。
 
2017年、ハーバード大学のジョン・F・ケネディ行政大学院で、シュワブは、マスメディアが「陰謀論」として否定し続けることを、あからさまに認めた。WEFは世界各国の政府に「浸透」している。
 
　　2017年、ハーバード大学ジョン・F・ケネディ行政大学院での世界経済フォーラム代表クラウス・シュワブ氏。
 
「我々が非常に誇りに思っているのは、WEFヤング・グローバル・リーダーズで各国のグローバルキャビネットに浸透していることだ…トルドーのように」pic.twitter.com/D6odR5mqI6
 
- Maajid أبو عمّار (@MaajidNawaz) 2022年1月25日
 
シュワブ氏はこう語った。
 
　　「今、（アンゲラ・）メルケル夫人や、ウラジーミル・プーチンなどの名前を挙げると、彼らは皆、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズになっています。しかし、今、私たちが誇りに思うのは、トルドー首相やアルゼンチン大統領など、若い世代の人たちです。
 
私たちは、内閣に浸透しています。昨日、トルドー首相のレセプションに出席しましたが、彼の内閣の半分、あるいはそれ以上が、実は世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズなのです。（中略）... アルゼンチンでもそうですし、フランスでも大統領がヤング・グローバル・リーダーです」。
 
この卓越した講演の中で、シュワブは、ドイツのアンゲラ・メルケル、ロシアのウラジーミル・プーチン、カナダのジャスティン・トルドー、フランスのエマニュエル・マクロンはWEFによって「育てられた」とあからさまに発言しています。さらに、カナダの内閣の少なくとも半分は、WEFのアジェンダに売り込まれた代表で構成されているとまで言っている。これは陰謀論ではない。これは陰謀論ではなく、WEFのトップが自ら確認した絶対的な真実なのだ。

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画像の出典: サンテレビジョンの本社 Author:Suicasmo [CC BY-SA]

関西の地上波サンテレビが厚労省の２つのワクチンデータ改竄を放送 / ワクチン接種した方が感染しやすく、若者の心筋炎・心膜炎のリスクが高まる / 厚労省は謝罪も訂正もしない

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　サンテレビが、厚労省の２つのデータ改竄を丁寧に取り上げました。地上波の影響は大きく、ぜひ多くの人が見るよう期待が高まっています。
　まずは、２回目、３回目のワクチン接種の日時を覚えていない人の数を「未接種」に入れてカウントしていた問題です。ワクチン接種によって感染予防効果があるということを示すデータでしたが、名古屋大学の小島勢二名誉教授の指摘を受けて以降、厚労省は「いつ打ったのか日付を覚えていない」人を今度は「接種歴不明」にカウントし始めました。するとそれまでの傾向と異なり「未接種者」と「２回接種者」との間に感染者の大きな差はなくなり、世代によっては「２回接種者」の陽性者数の方が上回る結果が出ました。さらに「いつ打ったのか日付を覚えていない」人は本来「２回目」か「３回目」かにカウントされるべきだと小島先生がデータを修正したところ、２回接種者の感染予防効果がマイナスに、つまりワクチンを打った方が感染しやすくなるという結果になりました。
これに対する厚労省の言い分は、ハーシス（情報共有システム）のシステム変更に対応していなかったためというもので、データ改竄を否定しました。
　二つ目は、以前に厚労省が出していた若者向けの心筋炎・心膜炎リスク情報のあからさまなデータ改竄です。宮澤大輔先生が登場し、比較対照にならないものを比べていただけでなく、データそのものも不適格で「少しでも未接種者の心筋炎リスクを高く見せようといろいろくっつけて誇張しているような印象」と指摘しました。宮澤先生もワクチンによる心筋炎リスクを修正して表にされ、接種者の方が圧倒的にリスクが高いことを解説されました。「接種後、心筋炎になってしまった若者が、こうした正しい表を見た時、後悔するのではないか。厚労省は謝罪して訂正すべきではないか」とのコメントが流れました。厚労省の誤ったままの表は今もまだ、パンフレットや厚労省、自治体のHPに掲載されており「今後も訂正や削除をする予定はない」と開き直っています。サンテレビでは、このデータが誤っていると気づいた自治体から削除すべきではないかと述べていました。この厚労省の不誠実、もはや国民を守る気がない悪を暴いています。
（まのじ）
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【検証】厚労省データ　心筋炎リスク情報も不適格～新型コロナワクチン未接種扱い問題だけじゃない！2つの不適格データ問題を独自検証～
配信元）
YouTube 22/6/7


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