アーカイブ: *事件

[ParsToday 他]アメリカ同時多発テロへのCIAの関与の詳細が明らかに

読者の方からの情報提供です。
 9.11の真実の一部とは意え、イランラジオが報じたと言う事は、潮目に大きな変化が起こっている証だと思います。これに、ロシア、中国のメディアが追随する様だと、米メディアも100%ディスクロージャをせざるを得なくなると確信します!
(change)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)




————————————————————————
アメリカ同時多発テロへのCIAの関与の詳細が明らかに
転載元)
アメリカCIAの元局員が、2001年の同時多発テロにCIAが関与していたとしました。

CIAの元局員、マルコム・ハワード氏は、建物の破壊に関する経歴や技術を持っていたことから、CIAの幹部から、ニューヨークの世界貿易センタービルの破壊プロジェクトを強要されたとしました。

この情報開示と共に、世界貿易センタービルがコントロールされた爆発によって崩壊したことを示す映像や、事件の目撃証言も公開されています。

この同時多発テロ事件は、いまだに詳細が完全に公開されていない事件のひとつです。

アメリカ政府は現在、この事件に関する報告を完全な形で公表するのを控えており、また、この事件のサウジアラビアの関与についての部分については、機密を守り続けています。

この同時多発テロ事件に対しては、アルカイダが関与を認めています。

気候工学(ジオ・エンジニアリング)が活溌に

 蒸し暑くなって参りましたね。もうちょっと涼しくなってくれてもいいんじゃないかな、なんて思ってたら、変なニュースが目に留まりました。
 トピック自体は今に始まったことじゃないのですが、記事を取り上げている方がワクチンの危険性を指摘したマイク・アダムズ氏なこと、予定されている“実験”が来年なこと、など少し気になったのでご紹介します。
(Yutika)
————————————————————————
気候工学(ジオ・エンジニアリング)が活溌に

7月12日、ヘルスレンジャーのマイク・アダムズ氏が「マッドサイエンティストどもが太陽光をブロックする成分を空に撒こうとしている」と警告する記事と動画を上げていました。

ケムトレイル云々は前から言われていますし、アダムズ氏が動画の冒頭でさらりと触れていた元記事を探してみたところ、今年の4月発表のものしか見つかりませんでした。ニュースとしてはちょっと古いかな、と思ったのですが、一応読んでみたら「来年(=2018年)実施」とあるじゃないですか。

ハーバード大学のチームが地球温暖化防止のため、アリゾナ州で空に色々撒く実験をするそうです。一応、最初は水蒸気を使うらしいですが、他にも様々な物質を試すとも公言しています。どの物質も成層圏には1キログラム以上は撒かないから安心してね、とか宣っておりまして……読んでいて、特注のハリセンが欲しくなりましてよ。

こちらの動画によると、散布するのは他には二酸化硫黄、酸化アルミニウム、炭酸カルシウムなど。2,000万ドルの資金に裏付けされた、史上最大の気候工学実験となるそうです。

メインでばらまきたいのは硫酸塩粒子だそうです。何故なら、大規模な火山噴火の際に硫酸塩を含んだ火山灰がどーんと空に上がり、下手すると何箇月も太陽光を遮りますよね。恐竜が滅びる原因となったとか言われているアレです。あの状態を「安全に」人工的に作り出すのが目的だからです。すみません、頭が混乱してきたので、誰か「安全」って言葉の定義を教えてくださいますか。

国連の「気候工学統制計画(geoengineering governance initiative)」を受け、カーネギー倫理国際関係協議会が「カーネギー気候工学統制計画(Carnegie geoengineering governance initiative)」を今年から開始。ハーバードの実験チームを率いるデイヴィッド・キースはこの計画の一員です。全ては当時のCIA長官ジョン・ブレナンの提案から始まったことだとか。……イルミナティ系列の3団体揃い踏みってだけで、もう完全にキナ臭いですな。

こちらの記事によると、資金源はワクチン殺人鬼のビル・ゲイツ。……「キナ臭い」を訂正します、こいつら絶対悪い事を企んでやがります。

2016年6月の記事ですが、CNNは凄いこと言ってますよ。記者本人は信じてないけどって前置きしつつ、「温暖化で海面上昇などの被害が起こることを考えれば、数十年ほど気候操作する方が低コストだ。対処療法かもしれないが、この間に二酸化炭素の排出量を減らす暮らしに移行出来るようにすれば、経済危機も避けられる」って意見をがっつり紹介しています。

アダムズ氏は、実験の最中にイエローストーンのような火山が噴火でもしたら、逆に飢饉に陥るじゃないかと指摘していました。また二酸化炭素の排出が増加しているとか、産業活動によって温暖化が進んでいるという虚構についても同動画で論破しています。

» 続きはこちらから

バチカンの秘密クラブと報復人事

 第三次世界大戦を画策していた一人、フランシスコ法王がついこの前、全面降伏しました。ということで、バチカン情報を少し探ってみました。イエズス会も降伏したという記事はまだ上がってきていませんが、内部の炙り出しが始まっています。
 ただ、調べると今のバチカンってイエズス会が乗っ取っているんですね。なんせフランシスコ法王もイエズス会ですし、今の実力者はイエズス会所属が基本みたいなんで。
 そいでもって、このイエズス会の面子が更に変なクラブも作ってます。権力者ってなんでこう秘密組織ごっこが好きなんでしょう。自分たちを“マフィア”と呼んではしゃいでいる辺りからして、精神年齢と知能指数の低さが窺い知れます。
(Yutika)
————————————————————————
バチカンの秘密クラブと報復人事

保守派VS改革派


イルミナティのハンドサインでスピーチを始めるフランシスコ法王

こちらのShanti Phulaの記事コメントによると、フルフォード氏はフランシスコ法王を「改革派」と見ているとか。おそらくこのように肯定的に捉える人がいるのは、法王が小児愛犯罪の追及に一見積極的なことに加え、カソリックの教義では罪とされる同性愛に非常に寛容で、離婚したり再婚したカトリック教徒へ聖体拝領を許可することにも否定的ではないため、様々な人を教会に受け入れている印象を与えるからでしょう。

でも結局これって、LGBTの推進と家族の解体というNWO(新世界秩序)ですよね。本人だけでなく、彼の所属するイエズス会がそもそもこういった点に関して「リベラル」、つまりNWO万歳なようです。

但しここら辺は、教皇庁の教理省とかいうお偉いさんの集まりで、保守派と改革派が教義の解釈として許されるのか否か争っている論点です。つまり公式見解としては、まだあかんらしいっす(※でも離婚したり再婚した後で、カトリック教徒に改宗した人、つまりカトリックの教会で結婚を誓った訣じゃないのなら聖体拝領は許されるとか……なんだかな~)。


教理省の長官の椅子


ミュラー枢機卿

どうやらこの、「教理省」ってのが権力闘争のメイン会場なようです。先月末、ここの長官だったゲルハルト・ルードヴィッヒ・ミュラー枢機卿(ドイツの神学者)が突然クビになりました。内部の事情に詳しいレオ・ザガミ氏の記事によると、この教理省の長官という役職は5年で契約更新らしくて、その更新日の二日前だかにいきなり法王から契約を続行しないと言い渡されたようです(※枢機卿という立場はクビになっていません)。ミュラー枢機卿を呼びつけた法王は、労いの言葉も、解雇の理由も言わずにその場を去ったのだとか。69歳というのは、教理省のメンバーとしては若い方で、契約更新するのが当然だと思われていたようで、本人も寝耳に水だったようです。

ミュラー枢機卿は前法王のベネディクト16世が任命した人物で、教義の解釈としては保守派。つまり前述の離婚云々とかは反対の立場です。このベネディクトを推した派閥(=保守派)とフランシスコとを推した派閥(=改革派)で長らく対立があるようです。こちらのCNNの記事によると、余程腹に据えかねたのか、ミュラー枢機卿本人が「(法王が)こんな風に対応するのは許容し難い」とドイツの新聞に語っています。法王は昨年12月のクリスマス直前にもミュラー枢機卿の有能な部下3人を勝手に解雇したとかで(※先ほどのザガミ氏の記事参照)、その件も含めて非難しています。

フランシスコ法王ってここで明らかになっているだけでも合計4人に突然クビを宣告しているんですが、どれも理由なし解雇ですよ。真のお人柄が表れてましてよ。どこが親しみ易い庶民派やねん。

ザガミ氏の別の記事の内部情報によると、少なくともミュラー枢機卿に関しては、例のゲイのドラッグ乱交パーティーを通報した報復の可能性が高いようです。

新しい長官には、イエズス会所属のルイス・ラダリア・フェレーラ大司教(73歳、スペインの神学者)が任命されました。この人物、ザガミ氏の更に別の記事によると、「ザンクト・ガレン・クラブ」という組織のメンバーでもあります。ザガミ氏は今回の騒動で、教理省というカソリック教会で最も権力を有する組織のリベラル派による乗っ取りが完成した、と結論付けました。

» 続きはこちらから

トランプ大統領に続いてロスチャイルド家を利するパリ協定に背を向け始めたエルドアン大統領 中露も続くか

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカのトランプ大統領に続いて、トルコのエルドアン大統領がG20の記者会見で、“トルコは地球温暖化対策の国際枠組(パリ協定)を批准しない可能性に言及した”とのことです。さらに、パリ協定に「問題」があると考えている国もいくつかあると言っているようです。
 常識的に考えて、その問題があると考えている国の中に、ロシア、中国が入っていると思ってよいでしょう。
 記事では、その地球温暖化CO2説は、ほとんどの科学者がインチキだと考えていると書かれていますが、その通りだと思います。この地球温暖化詐欺は、ロスチャイルド家による世界統一通貨の計画の1部であり、環境対策に使われるはずの二酸化炭素税が、実際にはテロ組織への支援に使われるということを、フルフォード氏が以前暴露していました。
 なので、このようなロスチャイルド家を利するようなパリ協定は、破棄するのが賢明だと思います。この点、トランプ大統領は良い働きをしていると言えます。
 トランプ大統領の背後にはフランシスコ法王が居ることは、下のフルフォードレポート英語版を見てもわかると思います。ロスチャイルド家が新金融システムを乗っ取ろうとしているように、フランシスコ法王もゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)の中で権力を得て、地球支配の頂点に立とうとしていたわけです。彼が頂点に立つと、天皇の金塊に裏付けられたお金が第三次大戦のために使われるということで、トランプ大統領と金正恩のバチカンでの会見が阻止されたという事を、板垣英憲氏は報じていました。
 これはこの通りで、きわどいところでフランシスコ法王の野望は阻止されたわけです。今のフランシスコ法王はどうやら全面降伏しているようなので、トランプ政権の動きは、今後落ち着いてくると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
トランプが一人で挑んだ人為的CO2温暖化詐欺
引用元)
(前略) 


トランプ大統領が開いた新しい道、後に続いたエルドアン『トルコ大統領、パリ協定を批准しない可能性に言及』 2017年07月09日 AFP 

トルコのレジェップ・タイップ・エルドアン(Recep Tayyip Erdogan)大統領は8日、ドイツ北部ハンブルク(Hamburg)で開かれた主要20か国・地域(G20)首脳会議(サミット)閉幕後の記者会見で、トルコが地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定(Paris Agreement)」を批准しない可能性に言及した。

(中略) 

さらにエルドアン大統領は、具体的な国名は挙げなかったが、パリ協定に「問題」があると考えている国もいくつかあり、そうした国々は全面的な支援を延長しないだろうと述べた。
【7月9日 AFP】

(中略) 

今回の7月9日付けAFP通信の記事ですが、地球温暖化のパリ協定から脱退したドナルド・トランプ大統領がドイツ・ハンブルグで開催されたG20で孤立したと報じた日本国の毎日新聞社説など日本国の全国紙の挙国一致の報道とは180度正反対である。

(中略) 

検証も出来ないし批判も許さないアプリオリな絶対命題『人為的CO2温暖化』仮説ですが、これは科学の範疇ではなくて道徳とかカルト宗教の類なのです。(今でも気象学者が温暖化を主張していることは事実だが、地球物理学者など他の科学者のほぼ全員が懐疑的と言うか、政治的なインチキだと思っている
ところが、トランプ以前では、胡散臭いとは思っても『反対だ』と喋って世間から『馬鹿だ』と思われたくないのです。それで、誰も政治家で『地球温暖化はデマだ』と口に出すものは無かった。まさに世界規模の強大なアンデルセンの『はだかの王様』の政治版である。
なんと、今回、現実の世界が寓話と同じ結末になり、誰か一人(全ての常識を一から見直すトランプ)が、公に口に出した瞬間に、鉄壁だと思われていた人為的CO2温暖化詐欺にガラガラと音を立てて大穴が開いて無残に崩壊してしまった。

————————————————————————
フルフォードレポート英語版(7/10)
転載元)
(前略) 

所謂世界の指導者による先週のG20会合は、彼らの20人のうち19人がパリ協定として知られる地球温暖化詐欺に基づく詐欺を公然と支持したので、明確に正体を表した。

(中略) 

事実を無視し、ロスチャイルドが支持する地球温暖化詐欺を推進することで、中国国家主席習金平とロシア大統領ウラジミール・プーチンは彼らがロスチャイルドの使用人であることを証明した。地球温暖化詐欺を公然と放棄した唯一の指導者は米大統領ドナルド・トランプであり、それがハザールマフィア支配のメディアが彼を孤立化させて描いている理由である。

(中略) 

5月にフランシス法王とトランプが会談したときに260ページにわたる気候変動は詐欺であることを支持する文書をトランプに手渡したのはフランシスであることを思い出してください。

注意すべきもう一つは、G20がIMFを中心として世界統治を呼び掛けているということである。IMFのトップは地球の市民によって選ばれるのではなく、国連や世界銀行のトップを選ぶ同じハザール血統家族によって選ばれることを思い起こしてください。IMFとその支持者たちは彼らの会合で悪魔として知られるバールの寺院の門を建造してきたことを思い出してください。

フランシス法王は(中略)…P2フリーメーソンが選出した人間が(中略)…世界政府の指導者に指名されそうであると考えるならば、彼は欺かれている

(中略) 

法王は最近まで世界を引き継ぐばかりであった悪魔の本当の脅威と戦うことに彼の努力をもっと集中させるべきである。

(以下略) 

[ParsToday]カタールが、イエメンでのサウジとUAEによるテロ組織支援を暴露 〜今後は泥試合に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 いずれこうなるとは思っていましたが、意外に早かったです。カタールは、サウジアラビアやアラブ首長国連邦が、イエメンでアルカイダやダーイッシュを支援していることを暴露してしまいました。こうなると、サウジアラビア側も今後、カタールがテロリストを支援していたことを暴露するようになり、まさに泥試合になります。
 こうした経過を通して、中東で何が起こってきたのかを一般の人々も理解するようになると思います。
 時事ブログでは、事の真相を当初から報じてきましたが、一般のレベルでは陰謀論と受け取られかねない内容でした。しかし、事実は記事に書かれている通り、シリアでダーイッシュと戦っているように見せかけてきた、アメリカを主導とする有志連合の国々が、実のところ、テロ組織の支援国であったという事なのです。
 以前から、アメリカ、イギリス、イスラエルを悪の枢軸国家と指摘してきましたが、記事からは、それが正しい表現だということがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
カタールが、イエメンでのサウジとUAEによるテロ組織支援を暴露
転載元)
カタールが、イエメンでサウジアラビアとアラブ首長国連邦が、テロ組織アルカイダとISISを支援していることを示す文書を公開しました。

在アメリカ・カタール大使館は昨年10月26日、カタール外務大臣に資料文書を提供しました。

レバノンのアルマヤーディン・テレビは12日水曜、「これらの文書から、サウジアラビアのサルマン皇太子と、アラブ首長国連邦のビン・サイード・アル・ナフヤン皇太子が、イエメンでアルカイダやISISの指導者の一部を支援していることが明らかになっている」と報じています。

これらの文書においては、アメリカ財務省のシュビン・テロ問題担当副長官の話として、「サルマン皇太子とビン・サイード・アル・ナフヤン皇太子は、アルカイダと関連した人物を掲載したアメリカのリストに載っている2人のイエメン人と、連絡をとっていた」とされています。

シュビン副長官はまた、サルマン皇太子がアメリカ政府との打ち合わせなしに、アルカイダなどのテロ組織とコンタクトしていることに懸念を示すと共に、「アメリカがイエメンやその近隣諸国でのアルカイダの拡大に不満を抱いている」述べています。

これらの文書ではさらに、アルカイダの2人の指導者の活動と、サウジアラビアの安全保障情報機関の長官によるこれらの指導者への直接的な資金援助について、詳細な内容が述べられています。

————————————————————————
アメリカとイギリス、サウジアラビアのテロ支援の暴露を阻止
転載元)
イギリスの新保守主義シンクタンク「ヘンリー・ジャクソン協会」の報告は、イギリスが、過激派やテロへのサウジアラビアの大規模な支援を隠蔽しようとしていることを示しています。

ヘンリー・ジャクソン協会は、報告の中で、サウジアラビアは、莫大な資金を投じて、イギリスの過激派やテロを支援しており、イギリスはそのことを隠蔽しようとしているとしました。

また、ペルシャ湾岸のアラブ数カ国が、イギリスの過激派グループに資金を援助していると非難し、サウジアラビアは、テロ攻撃に最悪の形で関与しているとしています。

さらに、イギリスもアメリカと同じように、2015年、サウジアラビアに40億ドルの武器を売却し、それと引き換えに、サウジアラビアから数十億ドルの原油を購入する契約を結んだとしています。

この報告によりますと、9.11アメリカ同時多発テロ事件は、イギリスの貿易パートナーであるサウジアラビアの資金援助によって行われ、アメリカは、このテロへのサウジアラビアの関与を知った後、和解や妥協の道を取ったということです。

また、アメリカは、戦争の予算確保のために数十億ドルを費やしている一方で、テロ活動を妨げていません。