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17/6/5 フルフォード情報英語版:今や惑星を救うために数百兆ドル相当のゴールドが利用できる

 フルフォード氏自身が現在、ブーゲンビル島に滞在し、地球のために利用できる巨額資金について話し合っているそうです。楽しい土産話があるでしょうか。今週のトピックは、中東6カ国のカタール断交でした。カタールは、これまでサウジと組んで、シリアに作ろうとしていた天然ガス輸出のパイプラインを、一転、ロシアと提携して輸出するパイプライン契約を結びました。梯子を外され、資金源も逼迫するサウジ他、湾岸諸国によるカタール封鎖でしたが、現在「サウジアラビアも、慌ててロシアに取り入り」、ロシアの北極での資源開発プロジェクトに投資することになったようです。なお、カタール断交の真相は、湾岸協力会議の解体だっというビックリ!(6/9 時事ブログ4本目
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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今や惑星を救うために数百兆ドル相当のゴールドが利用できる
投稿者:フルフォード 

ブーゲンビル島
Author: JeremyWeate


フルフォード氏自身がブーゲンビル島の会談に参加する


著者を含む白龍会の代表団は、今週の土曜日、ソロモン諸島にあるブーゲンビル島に向かい、国王デイヴィッド・ピーイ2世(King David Peii II)と会談し、約170兆ドル相当のゴールドと銅を埋蔵するパングナ鉱山の操業再開について話し合う予定だ。さらに、デイヴィッド王とその島の住人たちの管轄下にある鉱山は、他にも6箇所あるので、数兆ドルの価値の金属が、地球の人々や生き物に恩恵をもたらすために利用可能になるということになる。

OECDが2016年に、開発に費やした総額は1,426億ドルだったので、6箇所うちのわずか1箇所の収益を使用するだけで、貧困者の支援と環境を守るために現在費やされている資金の、少なくとも10倍以上の資金が利用できることになる。

ロスチャイルドによって開発されたパングナ鉱山は、リオ・ティント社が管理している。しかし、鉱山所有者から受けた悲惨な処遇と、鉱山によって引き起こされた汚染に怒った地元の人たちが、長い抵抗運動の末に掌握した。また、デイヴィッド王の代理人たちは、ロスチャイルドの鉱山所有者が、鉱山の収益を搾りとるために島全体を破壊することをもくろんでいたと主張する。彼らの過去の実績に基づけば、ロスチャイルドが鉱山から得られるお金を、惑星を救うために使うつもりなどなかったことは間違いない。

白龍会の複数の者が、リオ・ティント社の代理人たちとのコンタクトを試みたが、応じる者はなかった。ロスチャイルドとの合意が成立しなければ、場合によって白龍会は、環境に優しい方法でゴールドやその他の金属を惑星のために利用できるように、デイヴィッド王を助けるのに必要なだけの世界中の軍隊を使用する。
アイデアのひとつは、鉱業が島にもたらす全体的な影響が、以前存在していたより多くの生き物のスペースを作り出すことになるように、鉱山の跡地を埋め立てて、生き物たちのための新しい土地を作るというものだ。白龍会は、6月10日から14日に島を訪れた後で、状況をさらに報告する予定だ。


喉から手が出るほどゴールドが欲しいハザール:インドネシアのM1

 

pixabay[CC0]


いずれにしても、ハザールマフィアは、ここ数ヶ月の間に、惑星のコントロールグリッドが目に見える形でどんどん崩壊して行くにつれ、惨敗を喫し続けている。

最も重要なことは、世界のほとんどにはまだ隠されているが、ハザリアンはゴールドを使い果たしているので、世界の多くは彼らの紙幣を受け入れなくなっている。それは、消滅しつつあるマインドコントロールの仕組みなしでは、何の裏づけもないからだ。

アジアのインドネシア、日本、フィリピンや他の地域で、ハザリアンがゴールドを手に入れようとする試みはすべて妨害されていると、複数の筋が口をそろえる。

先週、シティバンクの代表者と米国のジョセフ・ドノバン駐インドネシア大使は、ジョコ・ウィドド大統領に対し、12,500トンのゴールドと引き換えに、インドネシアの対外債務をすべて帳消しにすると約束したが、彼らは手ぶらでそこを後にしたと、インドネシアの白龍会筋は言う。

『マレーシア西部にあるジョホール州のスルタン(君主)は、ジャカルタのゴールドを奪おうとする企てに関与している。』と、白龍会筋は付け加えた。

そのゴールドは彼の王族にだけ支払われるもので、自分には、過去70年ほど保管されていたインドネシアからとり戻す権利があると主張している。

このジョホール州スルタンの主張によれば、これは、インドネシアがアジアのロイヤルファミリーのゴールドを保護預かりして、M1としてスカルノが委任された担保付金口座の一部である可能性があることを意味する。

訳者追記
1700年頃に世界の王室が戦争をなくすための長期計画を立てた。1750年に世界で最も影響力がある128王族が長期結婚計画を立て、アジア、中国、中近東とヨーロッパの王族同士がそれぞれの長女と長男を結婚させるようにした。それを繰り返して世代を重ねた結果、1900年には、すべての王族の親戚関係を持つ男が生まれ、彼は「M1」と呼ばれた。ベンジャミン・フルフォード氏は、M1はインドネシアのスカルノ元大統領だとしている。M1はすべての王族と親戚関係を持つので、宝を中立に管理できると思われた。

1920年と1921年に、全ての王族の富をM1の管理下に置くために1ヵ所に集められ始めた。そして1928年にM1の父が128王族を集めて人類の未来を良くする計画を立てた。その目的は「最大限、多くの人のために最善を尽くす」ことだった。その計画を実現するために国連を作ることが計画された。

M1は自分の資金の管理を国連に渡すつもりだった。国連を作ることによって植民地政策が解体されるはずだった。その国連とともに王族が支配する「中央銀行の中央銀行」となるようにBIS(国際決済銀行)が機能を発揮した。

出典:日本を守るのに右も左もない 

スカルノは、米国のジョン・F・ケネディ大統領と同じく、このゴールドを惑星のために活かそうとする彼らの努力を止めるために、ハザールによって殺された。(読者はこの歴史を知っていると仮定する)今、ゴールドの預金者が報復しているのだ。

インドネシアの白龍会筋はさらに、『マレーシア首相、ナジブ・ラザクは、ハザールマフィアのメンバーなので、何らかの形でこのことに関わっていると、私は強く感じている。』と付け足した。

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国家非常事態対策委員会:キッシンジャー氏が“4京3,000兆円”の債券を現金化 / カタール情勢(的確な解説) / フルフォード氏が断言「中東で戦争は起こらない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1分5秒からは、ヘンリー・キッシンジャー氏が“4京3,000兆円”の債券を現金化しようとしたと言っています。板垣英憲氏の情報では、もう少し詳しい内容が書かれています。情報が、数字的に一致していることから、板垣氏の情報にある事が、現実に起こっているのだと考えられます。
 フルフォード氏は、キッシンジャー氏に対して否定的な見解を持っているようですが、私は本物のキッシンジャーは既に死亡しており、現在のキッシンジャーはクローンであると思っています。なので、クローンのキッシンジャーは殺人に関わっていません。また、板垣氏の情報にある通り、現在のキッシンジャー氏は世界平和構築のために動いていると思っています。
 3分18秒から5分35秒では、先ほど取り上げたカタール情勢についてのフルフォード氏の的確な解説です。今、何が起こっているのかが、ハザールマフィアの延命という観点から、明快に説明されています。
 8分15秒から9分24秒では、トランプ大統領の思惑とは異なり、軍部で話がついていることから、中東で戦争にはならないと断言しています。私も同様に考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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四京三千兆円を換金しようとしたヘンリー・キッシンジャー【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会
配信元)

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残しが6月5日から9日の間に実行される
◆〔特別情報1〕

 天皇陛下と小沢一郎代表に委託されている「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残し分配(シェア)が大幅に遅れていたけれど、6月5日から9日の間に実行される。続いて「4京円」がG20、BRICS、AIIB、ADB、EU中央銀行に分配(シェア)される。使用目的は、新機軸のうち「地球環境改善、とくに原発の廃炉」に加えて、「各国の財政再建」である。

[創造デザイン学会]深層国家がドナルド・トランプに直接の不気味な脅迫を突きつける 〜深層国家と対峙し続けているトランプ大統領〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 コメディアンのキャシー・グリフィンが、斬首されたトランプの頭を持ち上げたフィルムを制作しました。記事では、このフィルムは目的を持って計画されたもので、イルミナティのトランプへの警告だとしています。トランプは、彼らにとって許すことの出来ない、いくつもの事を行ったというわけです。
 記事では、“トランプ大統領については…彼をコントロールするどんな方法も持たない”とあります。シリアの空港をトランプが爆撃したことで、彼らを含めた誰もが、トランプ大統領は深層国家に恭順の意を示したと勘違いしました。この事は、空爆事件以降のしばらくの間、メディアがトランプ大統領を絶賛していたことからもよく解ります。
 ネット上では、それまでトランプ大統領を支持していた人たちも、次々に支持を撤回する有様でした。しかし、時事ブログでは、これはヘンリー・キッシンジャーによる巧妙な作戦で、トランプ大統領は決して深層国家に取り込まれていないと主張して来ました。
 北朝鮮における脅威の沈静化、パリ協定の脱退という流れを見れば、トランプ大統領が、“深層国家を解体しなければ、アメリカ共和国は再建できない”という信念から、いささかも揺らいでいないことがわかると思います。
 要点はとても簡単で、トランプ政権は、当初からキッシンジャー氏を中心に、北朝鮮との平和条約締結に向けて動いていたのです。それを破壊し北朝鮮を導火線とする第三次世界大戦を誘導しようとしたのが、金正男暗殺事件です。北朝鮮を実質コントロールしている瀋陽軍区には、イスラエル企業が多数入っており、背後にロスチャイルド家が居ることは明らかです。
 今になれば、こうしたロスチャイルド家の思惑が、すべて頓挫しているのがわかると思います。とどめを刺したのがパリ協定脱退だと考えれば、一連の流れがよくわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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深層国家がドナルド・トランプに直接の不気味な脅迫を突きつける
転載元)
(前略) 

SOTN (State of the Nation)
May 31, 2017
 

コメディアン Kathy Griffin の首切 りスタントは、目的をもって計画さ れたものだった。彼女は深層国家 のために演技をしていた。

このショッキングな、米大統領に 対する疑似暴力行為は、Black Nobility(ヨーロッパ・イルミナテ ィ)からトランプ・チームへの公然 たる警告であった。

「悪名高い“首を切られたトランプ”のフィルムを制作中の、キャシー・グリフィンのビデオ」
http://stateofthenation2012.com/?p=73774

(中略) 

知っておくべきこと:
いわゆるコメディアンやトークショーのホストなど、大手のネットワークで多くの視 聴者をもつ人々のすべては、身分証明書をもつ CIA のエージェントか、契約者のどちらかである。

(中略) 

https://www.cia.gov/offices-of-cia/public-affairs/entertainment-industry-liaison

(中略) 

地球上いたる所でニセ旗テロを行う、まさにこの同じマフィアが、よく“北大西洋テロリス ト組織”とあだ名される NATO を管理している。彼らは深層国家の武力行使部門にほかな らない。

(中略) 

トランプは、Black Nobility の本拠で あるヨーロッパへの“破局的な”(主流新聞の見出し)旅から、帰ったばかりだった。

(中略) 

下にあげるのは、彼の、NWO アジェンダからのより顕著な逸脱の数例 である:――

#1――トランプは、彼のツイッターを朝 3 時に書き込む前に、その内容を深層国家の代 理人に修正させることを拒否した。 

(中略) 

#2――トランプは“フェイク・ニューズ”ネタを、かつてないほどに宣伝し続けている。

(中略) 

主流メディアの論説主任たち は、怒りと不信と不満で卒中を起こしそうになっている。

(中略) 

トランプは、主流メディアを、フェイク・ニューズだ、と 取り返しのつかぬ烙印を押してしまった。そして深層国家は激怒で血の気を失っている。

(中略) 

#3――トランプは、ヨーロッパ旅行の間に、NATO を吹き飛ばしてしまった。彼はまた、 アメリカの、絶望的に機能不全のヨーロッパ連合(EU)との関係をぶち壊した。

(中略) 

メルケル夫人は爆発しただけでなく、基本的に 大西洋間関係の終結を宣言した。

(中略) 

#4――トランプはパリ気象合意を承認することを拒否した。
(中略) 

トランプはま た、“気象変化に関する国連枠組み会議」の実行が、世界をグローバルな経済不況に陥れる ことを明らかにした。

(中略) 

#5――トランプはコーミーを解任したが、それを前もって知っている者はいなかった。
(中略) 

深層国家の目から見て、ルール違反行為のリストはいくらでもあるが、(中略)…「黒い貴族」は明らかに、マフィアを送って、ドナルドの奴に直接の不気味な脅迫を突きつ けざるをえないと思ったに違いない。キャシー・グリフィンが登場したのはそこである。

(中略) 

トランプ大統領については、どうやら彼らは、彼をコントロールするどんな方法も持たない ように見える。

(中略) 

そして彼は、2015 年 6 月に立候補を宣言して 以来、振舞ってきた解体鉄球と同じように、今後も機能するものと思われる。

(中略) 

彼は、深層国家を解体しなければ、アメリカ共和国は再建できないこ とを、よく知っている。

(以下略) 

やはりイギリスでの偽旗テロ事件の目的はネット規制 / ロンドン警察「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」 〜大勢は既に決している状況〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり思った通り、イギリスでの一連の偽旗テロ事件の目的は、ネット規制のようです。西側の支配層にとって、ネットは深刻な脅威なのです。大手メディアはほぼコントロールできているにしても、彼らにとって特に問題なのは、真相を暴露する代替メディアです。
 WikiLeaks、スプートニク、RTにはほとほと手を焼いているのだと思います。なので、こうした偽旗テロを起こしてネットを規制しようとしているのだと思いますが、残念ながら、彼らの敗北は時間の問題だと思います。軍事的にロシア、中国、イランを制圧することは、もはや不可能です。彼らがいかにネットを規制したとしても、10年もしないうちに、各国の言語を自動翻訳する人工知能が現れます。要するに、世界中のネット情報が母国語で誰もが読める時代が、目の前に迫っているのです。これでは、情報の隠しようがありません。彼らの敗北は確定しているのです。
 人々の目覚めは加速度的に進行して行き、悪人の精神の破綻も同様です。今年のビルダーバーグ会議は、ヘンリー・キッシンジャー氏が仕切ったようです。彼は大手メディアをフェイク・ニュースだと断言しているトランプ政権を、事実上仕切っている人物なのです。大勢は既に決している、と言える状況だと思います。
 2つ目の記事は非常に意味深で、この3カ月間に発生したイギリスでのテロ攻撃が“すべて国内にその原因”があると、警視総監が言っているのです。わかる人にはわかる、ビミョ〜な言い回しです。立場上、偽旗テロとは言えませんからね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロンドンテロ メイ首相、ネット規制が必要と訴える
転載元)
4日、英国のメイ首相は、「我々が直面している脅威の性質が、特にインターネット上ではより複雑に、より断片的に、より表に現れなくなっているため、戦略はこれらのプロセスに遅れをとってはならない」と述べた。

スプートニク日本

メイ首相は、テロに関係した犯罪行為を厳罰化する可能性も示唆した。

またメイ首相は、テロや過激主義との戦いにおける「サイバースペースの規制に関する国際合意に達するために、民主的政府とともに作業する」ことが必要だと述べた。

メイ首相によると、現時点で英国には「過激主義に対するあまりにも多くの寛容さ」が存在しているが、テロ対策の策定は「複雑で、時にデリケートな会話を必要とする」。

メイ氏はまた英国社会に対し、結束を維持し、このような脅威を背景に「個別の社会」に分裂しないよう呼びかけた。

この前、英ロンドンで3日夜、複数の襲撃事件があり、うち2件は正式に新たなテロ事件として認定された

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ロンドン警察、「ロンドンでの最近のテロの原因は国内にある」
転載元)
ロンドン警察が、最近ロンドンで発生したテロの原因は国内にあるとしました。

ロイター通信によりますと、ロンドン警視庁のディック警視総監は5日月曜、「この3ヶ月間に発生したテロ攻撃は、全て国内にその原因があり、現在イギリスが直面している脅威の大部分は、国外から誘導されているものではない」と語りました。

3日土曜に発生した、イギリスの最近のテロ攻撃では、ロンドン橋で自動車が歩道に乗り上げて歩行者をはねた後、人々がナイフで刺され、7人が死亡、数十人が負傷しました。

このテロ事件についてはテロ組織ISISが犯行を認めています。

ロンドンのテロ襲撃事件はまたもや偽旗事件:警官が現場で着替え… / 2日前に同じ場所で予行演習 〜英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的か〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロンドン中心部でテロ事件があったということですが、これまた偽旗のようです。冒頭の動画の1分20秒〜2分10秒をご覧ください。事件現場のすぐ近くで、警官が着替えているのです。イギリスの警官は、現場で着替えるのですね。警官の制服が、この場所にあらかじめ置いてあったのでしょうか。それとも、彼らは警官ではなくて、クライシスアクターなのでしょうか。なんとも不可解な映像です。
 ヘンリー・メイコウ氏によれば、 2日前に同じ場所で同じシナリオで、予行演習があったようです。こうした偽旗のテロ事件を引き起こす理由は、英国民のプライバシーを制限しインターネットを規制する目的があるようです。英国はネットを警察の監視下におきたいようです。
 一連のテロ事件が、日本での共謀罪の成立と監視社会への強化の追い風になっているのは確かです。
 国民の自由を剥奪し、最終的には奴隷にしようとしている連中が、難民を作り出し、偽旗テロを起こしているということに、何時になったら人々が気づくのかが問題です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/conspiracy-theories/2017/06/london-false-flag-fake-suicide-vests-police-changing-clothes-no-wounds-2481832.html
(概要)
6月4日付け

(前略) 

 

こちらのビデオをご覧ください。

6月3日にロンドン中心部で起きたテロ襲撃事件の現場の映像です。通行人が携帯で撮影したようです。

現場のすぐ近くで警官らが着替えているのが分かります。なぜ?

(中略) 

イスラム教徒がテロをやっているのではないのです。テロ事件の全てがねつ造であり、偽のイスラム教徒が権力者たち(政府、軍、警察、そしてテロ事件のお蔭で繁栄する産業界、金融界も含む)の巨大な利益のために、台本通りに偽旗テロ事件を決行しているのです。

(中略) 

偽旗テロ事件を頻発させることでその国を警察国家にし、人々の自由と権利を奪うことができるようになります。

以下省略

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配信元)
ツイートの翻訳 
「奴らは二日前にも完全に全く同じ場所で、全く同じ筋書きの訓練をしていたではないか」

ツイートの翻訳 
「私はいわゆる“テロ”なるものを認めない。移民流入には反対するが、“テロ”とやらはどれもこれも、諜報機関によって組織化されている。イスラム教徒に対するヒステリーを生み出すためだ」