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[GFLサービス]ベンジャミンフルフォードニュース(2016年6月27日):英国はEUの崩壊の最初のドミノ 〜革命に向かっているフランス  / 最悪の状態を免れた日本〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フランスでは、国中で暴動が起きているようです。確かに“フランスは革命に向かっている”と思います。おそらくEUは崩壊することになり、各国が自国通貨を再び持つようになるのだろうと思います。文末、やはり、日本の支配層はマイケル・グリーンとリチャード・アーミテージを排除するようです。何とかギリギリで、日本は最悪の状態を免れたようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミンフルフォードニュース 2016年6月27日
転載元)
http://www.ascensionwithearth.com/2016/06/benjamin-fulford-update-june-27-2016.html#more

(前略) 

私たちは英国がEUの崩壊の最初のドミノであるとの予言をすることができる。

(中略) 

フランスの状況はすでに非常に混沌としているの で、フランス警察が言うには、国中で起きている毎日のような暴力的なデモの取締りに疲れ果てている、とのことである。国民の支持率が11%でしかない、フ ランスのフランソワ・オランド大統領はデモの禁止をしようとしているが、誰がデモを中止させられるのかは困難なことである。別の言い方をすれば、フランス は革命に向かっているのだ。

(中略) 

ロスチャイルドが言うには、彼らは金曜日一日の株式市場の相場下落で2.5兆ドルを儲けたと言っている。

(中略) 

実に血が流れ始める可能性がある。CIAの最高の専門家が公に言うには、ヨーロッパと米国では革命が差し迫っているとのことである。
http://thespiritscience.net/2016/06/26/ex-cia-spy-a-global-open-source-revolution-is-about-to-begin/

(中略) 

グノーシス派と白竜会のソースが言うには、もし も事態が適切に処理されたら、やがて起きることは、ヨーロッパ諸国がより大きく、より緩やかな、より自由なロシアを含む連合体を形成することだろう、との ことである。このシナリオでは、英国はヨーロッパと自由貿易でつながるスイスに似た中立国になるとのことである。

ロスチャイルド銀行帝国のメンバーによると、EUの破産はヨーロッパ最大の銀行であるドイツ銀行の破産がきっかけになった、とのことである。もしも中国がドイツ銀行救済に介入しなかったら、その崩壊は全ヨーロッパ、その後西側の銀行システムを混乱に陥れたことだろう、と複数のソースが異口同音に言っている。

(中略) 

ロスチャイルドファミリーのソースが言うには、 カザリアンマフィアのトップレベルで、次に何をすべきかについて深刻な争いが起きている、とのことである。

(中略) 

彼らはカザリアンマフィアが新しい、公正な、より地球に優しい金融システムを作り上 げる機会を得る最終期限として7月10日という日を提示した。

(中略) 

ペンタゴンの諜報機関はかつてはジョージ・ブッ シュ・シニアに率いられていたカザリアンマフィアの分派が以前のブッシュ系トップギャングだった、ドナルド・トランプからの保護を求めるドナルド・ラムズ フェルドとディック・チェニー派と、ヒラリー・クリントンからの保護を求めるハンク・ポールソンとリチャード・アーミテージュ派に分裂したことを確認して いる。

(中略) 

FBIの中のソースは一方で、ヒラリー・クリントンの候補選択にとって必要なら、バラク・オバマと司法長官のロッテリア・リンチを引きおろすと一言っている。

(中略) 

多くの国が世界の権力構造のトップで変化が起きているという事実に明らかに気がつきつつある。
一つのしるしは、例えば、イスラエル、エジプト、およびシリアが上海企業組織への参加申請をしたことだ。これは、イスラエルが、最大の敵であるイランも加盟している軍事連合への加入を申請したという意味でもある。それはまた、米国とNATO連合およびその保護国に理論的には長期的に反対する組織でもある。
http://www.fort-russ.com/2016/06/syria-egypt-israel-apply-to-join-sco.html

ポーランドなどの東ヨーロッパ諸国もロシアを通過し、中国に通じる大輸送ルートの構築を意味する、中国の新”ベルト-道路戦略”に加わるとの合意をしたので、事態が今までとは異なっていることを理解したことを示している。
http://news.xinhuanet.com/english/2016-06/21/c_135454841.htm

(中略) 

ペンタゴンのソースが一致して言うには、”中国元が金本位になり、新米ドルが印刷を終えて世界通貨改革時の公共告知を待って、盗取された資金の中から数百兆ドルを放出するので、ユーロは各国通貨に置き換えられるかも知れない、”とのことである。

(中略) 

終わりに、日本の地価組織はメッセージを受け取 り、政権交代に向けて真剣な準備を進めている。日本銀行の黒田東彦総裁でさえ、アベノミクスは失敗に終わり、日本は新たな路線をとる必要がある、と言って いる。ロスチャイルドファミリーのソースは日本を操る者である、マイケル・クリーンバーグに何が起きるのか教えてほしいと言われたが、”彼は収監され る、”といわれたとのことである。リチャード・アーミテージュは米国で彼の幽霊に襲われるかもしれないが、ケネス・コーティスはおそらく放置されるだろ う。

1人であっという間に100人は倒せそう! 〜義のために戦う本物のイスラム聖戦士〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に面白い動画です。この人ひとりで、あっという間に100人は倒せそうです。この人は、恐らく間違いなくイスラムの聖戦士で、いわば本物のテロリストです。権力者に取って甚だ都合が悪いのは、彼はCIAに雇われているタイプの人間ではないということです。世の中には、彼のように義のために戦う本物のテロリストが居るのです。光の戦士という言葉がチャネリング系にはありますが、そうしたタイプの人間だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)

[カレイドスコープ]暗号通貨によって日本のメガバンクが日銀にとって代わる日 

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロスチャイルド家が新金融システムを乗っ取りに来たらしいということは以前お伝えしましたが、それがはっきりしたのは、パナマ文書がリークされた時です。以前コメントしたように、恐らくこの事件の黒幕は、ジェイコブ・ロスチャイルドだと考えられるからです。
 しかし、どうもその後の経過を見ていると、彼らの野望は潰えたように見えます。ナサニエル・ロスチャイルドが白龍会にコンタクトし、基本的に白龍会の示す方向性で合意したと受け取れるメッセージがあったからです。
 フルフォードレポートによれば、このことのせいなのか、“ロスチャイルド家は分裂している”という表現がありました。今回のカレイドスコープの記事は、彼らがどのように新金融システムを乗っ取ろうとしていたのかがわかるものになっています。大変参考になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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暗号通貨によって日本のメガバンクが日銀にとって代わる日
転載元)

同盟を組んだことを明らかにしたジェイコブ・ロスチャイルドとディビッド・ロックフェラー

同盟を組んだことを明らかにしたジェイコブ・ロスチャイルドとディビッド・ロックフェラー


(中略)

英国のEU離脱によって、今度もジョージ・ソロスは勝利した

(中略)…英国の国民投票の直前、持ち株を売って金鉱株と金(ゴールド)を買っていたジョージ・ソロスは、またもや勝利した(中略)…この段階で言えることは、英国は実はEUからの離脱を望んでいた可能性がある、ということです。
(中略)

2017年秋、日本のメガバンクが日銀にとって代わる

(中略)…三菱東京UFJ銀行が、ブロックチェーンの安全性と確実性を裏付けとした仮想通貨を2017年秋から正式に流通させると発表(中略)…まさしく、日銀が発行する日本の法定通貨である「円」に対して、日本のメガバンクが「第三の道」を選択したということです。・・・6月2日、北海道釧路市で開かれた金融思想懇談会で、(中略)…元モルガンスタンレーMUFG証券のチーフエコノミストを務めた佐藤健裕氏(中略)…は、その10秒ほどのテレビ出演で、「日銀の量的金融緩和政策は、当初2年程度の短期間を想定したショック療法だった。それが失敗したことは明らかだ」と苦言を呈したのです。・・・日本の外資系メガバンクは、とうとう日本政府の国債と日銀の通貨政策にNOをつきつけ、グローバルな通貨戦略に着手することによって生き残りをかけた戦いをはじめたのです。

仮想通貨によってIMFの「国際通貨のリセット」を進めるメガバンク

(中略)…朝日新聞の英語版では、「MUFGコイン」のことをバーチャル・カレンシー(virtual currency)と書かれています。同じ記事の日本語版では、文字通り「仮想通貨」と表記されています。しかし、海外では「クリプトカレンシー(cryptocurrency)」と呼ばれていて、「暗号通貨」というのが正しい呼び方です。(中略)…

スイスで2014年1月下旬に開かれたダボス2014で、国際通貨基金(IMF)の専務理事、クリスティーヌ・ラガルドが公式に「国際通貨のリセットが必要である」と言ったことを思い出してください。・・・また、2013年12月、世界中の中央銀行をコントロールしている国際決済銀行(BIS)のキーマン、ジェイミー・カルアナ(Jaime Caruana)が、(中略)…このように言いました。
「世界経済は、2007年の時と同じように金融危機に対して脆弱になっている。(中略)…国際的な金融システムは、リーマン危機のときに警告されていたより、多くの面でさらに脆弱になっている」。
(中略)…IMFと国際決済銀行(BIS)の二人のキーマンは、何をもって通貨システムの崩壊を防ごうとしているのでしょう。あるいは、どんな手段で世界の通貨システムを崩壊させようとしているのでしょう。

ビットコインの思想の源流は、反体制、反権力、反グローバリズム

(中略)…ビットコインは、表向きは「アンチ・グローバリズムの通貨」であり、MUFGコインは、「グローバリズムのためのコイン」であり、ロスチャイルド、ロックフェラーを筆頭とする国際金融資本家グループによる世界政府のための世界統一通貨と言い換えることができます。
ビットコイン誕生の背景には、サイファー・パンク(cypherpunk)という強力な暗号技術を推進することによって政治や社会を変化させようという集団の存在があります。サイファーとは「暗号」、パンクとは「対抗する文化を追い求めるグループ」の意味です。ビットコインの開発者たちは、このサイファー・パンクに属する人々で、その思想の源流は、デビッド・チャウム(David Chaum)という暗号学者が1985年に書いた論文にまで遡ります。(中略)…ビットコインを端的に言い表すなら、「番人のいない仮想通貨」と言うことができます。通貨を管理する委員会が、国家の一切の介入を排除し、民主的で自主的な合意形成からつくられるのであれば、ビットコインは無限の可能性を秘めているということができます。
(中略)

政府がビットコインのトランザクションを管理したい理由

・・・2015年5月、覚醒剤の密輸代金をビットコインで支払った男が警視庁に逮捕された事件が起こりました。ビットコインを支払いに使うことによって、アングラマネーの流れを隠すことが狙いであったわけです。これを受けて、その翌月、日米欧に中国とインドを加えた5ヵ国で金融活動作業部会(FATF)という国際機関が立ち上げられ、仮想通貨がマネーロンダリングの拡大に寄与している、という報告書が取りまとめられました。そして、ほぼ同時に、中国は各金融機関にビットコインの禁止を通達。・・・自民党は、(中略)…ビットコイン業者に登録制か、あるいは、免許制を導入することを決めたようです。法案提出は年内の予定。同時に、マネーロンダリングを防止し、ビットコイン利用者を保護する法案「改正資金決済法」も5月25日、参議院の本会議で可決・成立しました。この法律によって、ビットコインによる取引記録の保存や利用者の本人確認が義務付けされることになったのです。こちらも、運用は1年後から。

この手際の良さは、ビットコインを規制する動きに他なりません。ビットコインの拡大は通貨発行権をめぐる利権に膠着している巨大な金融権力にとっては、もっとも都合が悪いことだからです。そして、この動きは三菱東京UFJ銀行の仮想通貨「MUFGコイン」の発行にスケジュールを合わせたものであることは明らかです。

仮想通貨は何によって裏付けされているのか

・・・ビットコインの場合は、金(ゴールドに)裏付けられているのではなく、ましてや法定通貨ではないので政府の信用が裏付けているのでもありません。ビットコインが、毎年、一定数量、新規発行される裏付けは、採掘(マイニング)という作業に拠って立っています。

・・・ブロックチェーン技術とは、中央集権型の大型コンピュータを置かない分散型のコンピューターネットワークに、その利用者たちが参加することによって互いにシステムを監視し合う技術のことです。(中略)…分散型のネットワークにつながっている世界中のコンピュータには、すべて同じデータがとりこまれているので、ブロックチェーンを破壊するには、地球全体を同時に破壊でもしなければ不可能ということになります。(中略)…

今回のように、英国のEU離脱によって各国の通貨が荒々しい動きをするようになると、ビットコインに資金を逃避させようという動きが出てくるので買い手が増え、値が上がります。

仮想通貨によって、今まで不可能だった少額取引の商圏が誕生する

・・・要するに、三菱東京UFJは(中略)…人々が安心して「MUFGコイン」を使うようになれば、(中略)…仮想通貨の信用性と安全性が担保されるようになる世界がやって来ることを確信したからこそ、仮想通貨の発行に踏み切ったのです。しかし、それは、ロックフェラーやロスチャイルド系列のJPモルガンのアルゴリズムを拝借したものなのです。それが意味することは何でしょう。(中略)…

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[Sputnik]マイケルジャクソンの牧場で児童ポルノコレクション発見 〜マイケル・ジャクソンの実態〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 チャネリング系の情報では、マイケル・ジャクソンをイルミナティと対峙した英雄として描く向きがありますが、時事ブログでは、チャネリング情報自体が闇から送られてくるものがほとんどなので、チャネリング情報を相手にしないようにアドバイスして来ました。
 以前にお伝えしましたが、マイケル・ジャクソンは表のイルミナティの家系に生まれ、脱会し、その後裏のイルミナティに入ります。写真を見ただけで吐き気を催すような人物ですが、多くのファンは、彼にまつわる様々な噂を敢えて無視しようとします。私は以前から、彼やガンジー、マーティン・ルーサー・キング・ジュニアなどの英雄と思われている人物が、実は悪魔崇拝者であるということを指摘して来ました。
 今回の記事は、少なくともマイケル・ジャクソンについてこのことが正しかったことを示すと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイケルジャクソンの牧場で児童ポルノコレクション発見
転載元)
© Sputnik/ Dmitriy Korobeinokov

© Sputnik/ Dmitriy Korobeinokov


2009年に亡くなったマイケルジャクソンさんの牧場で、児童ポルノの巨大なコレクションが見つかったと、英紙デイリー・メールが伝えた。

「裸もしくは半裸の青少年、時に子ども」の写真と動画がいくつかあったと、警察の報告書には書かれてある。

ポルノの一部は、2003年に行われたマイケルさんの家宅捜索の際に発見された。マイケルさんは、起訴されたが、後に無罪判決を受けた。

いつも正当だとはいえない暴露のスキャンダル情報で有名な 米ゴシップサイト「ラダーオンライン」によると、マイケルさん宅で見つかったのはポルノだけではない。

調査に近い情報筋の情報を引き、ラダーオンラインが伝えるところ、、マイケルさんは動物の生け贄、虐待されている子ども、サドマゾ的な、または変態的な性的行動の写真や動画をコレクションしていた。マイケル氏は、「自らの意思に従わせる」ため、これらの写真や動画を未成年に見せていたという。

[ブーゲンビリアのティータイム]0.7%の人が世界の富の45%を有している異常な世界 〜 人間の貪欲さを先に克服しなければ高度な科学技術は悲劇を生む

竹下雅敏氏からの情報です。
 本当に、この記事の通りだと思います。金を裏付けとする新金融システムは、まさに動き出したと言えるでしょう。新金融システムは、富の公平な分配と地球環境の保全にどうしても必要なことです。しかしその後は、人々の意識の変化と共に、働くとはどういうことかという認識も深まって来ます。並行して科学技術の進歩によって、もはや通貨を必要としない社会が訪れるはずです。このような巨大な変化が、わずか一世代のうちに起こるのです。
 通貨を必要としない社会は、記事の文末にあるベーシックインカム制度の未来形と言って良いでしょう。しかし、現在の地球人の意識レベルでベーシックインカムを導入するには、無理があります。働かなくても誰もが豊かに暮らせる社会だとすると、誰が厳しい訓練を積んで軍人や警察官や消防隊員になろうとするのでしょうか。地球上に悪人が一人も居ない、警察官が必要の無い社会、汚い仕事は全てロボットが行い、ロボットのメンテナンスは人工知能が行うような社会なら、ベーシックインカムは成り立つでしょう。ですから、これは少し先のことだと言えるでしょう。
 それよりも問題なのは人々の意識の方で、誰もが“自分は御殿に住む権利がある”と言い出してそれを要求するとなると、フリーエネルギーと御殿をまるごとコピーする科学技術によって、原理的にはそのような暮らしは可能かも知れません。しかし、そのような暮らしが人間の幸福と何か関係があるのでしょうか。
現在、一部の貪欲な者がこのような要求をすることで、地球が壊れかかっています。大部分の人が似たような要求をし始め、科学技術によってそれが可能であり、もしも実行したならば、私の感覚では宇宙のエネルギーバランスが崩れ、おそらく大陸がまるごと沈むほどの巨大な変動を作り出すと思っています。人間の貪欲さを先に克服しなければ、このような科学技術は悲劇を生むだけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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0.7%の人が世界の富の45%を有している異常な世界

わずか0.7%の人が世界の富の45.2%を所有し
71%の人は世界の富の3%しか所有していない
という
異常な世界。

厄介なことに、0.7%に属するひとたちは、王室・貴族であるほかに
国連 世界銀行 IMF 各国中央銀行 WTO 大学 マスコミ
などなどを創設して、好き放題して、偉そうにしている。

だから、このままいけば、この格差、いびつさは
更に広がっていくばかりとなる。

それにしても0.7%の人たちの貪欲さと冷酷さは
異常なレベル
だと言わざるを得ない。

ここまで富んでもまだ、消費税増税や福祉削減などによって
まだまだ貧乏人から搾取しようとしている

それだけでは物足らず、戦争・環境破壊・食料危機を起こして
貧乏人の命までもをとりあげようとしている。


戦争は国同士の戦い?
戦争をするために必要な武器とマネーを調達できる人たちのほうが
国なんかよりもエライに決まってる。

世界中の中央銀行を牛耳っている人たちのほうが
国なんかよりも強大な権力を有している。

これだけの富と権力を有している0.7%の人たちには
自然資源を必要としないフリーエネルギー装置を開発し
各家庭に配布することだってできるし

石油ではなく水で動くクルマなんかはすぐにでも販売できるし
(個人発明家が開発済みだけど、みんな不審死している)

使用済みの工業製品を安全に分解することも
工業製品の素材を自然分解されやすいものに変えていくことも
まっとうな食糧生産をすることも
環境や人体に負荷のかかる化学物質を激減させることも
十分すぎるくらいできる。

だけど、やらない。
その真逆のことしかしない。
怖いよ怖い、ホントに怖い。

国連 世界銀行 IMF 各国中央銀行 WTO 大学 マスコミ
などなどを創設した0.7%の人たちが、
世論を作り出し、貧困と環境破壊と戦争を起こしていることに
もっと多くの人たちが気づいていく必要がある


いびつすぎる富の所有を是正するには
ベーシックインカム制度を導入して
搾取されることから解放される必要がある。

全ての国民に、生活に必要なお金を無条件で配布するという
ベーシックインカム制度には、このいびつな世界支配を
変えていけるベクトルが備わっているから。