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俳優の三浦春馬氏は自殺ではなく、自殺偽装の他殺である可能性 ~殺害した人物の実名まで出ている注目すべき一連のツイート

竹下雅敏氏からの情報です。
 俳優の三浦春馬氏は、“7月18日、クローゼットの中で首を吊っているのを発見され、病院に搬送されたが死亡した”と言うことになっています。警察は自殺と判断したと言うことですが、殺されたと感じる人が多いようです。
 冒頭の動画は、内部告発とも思える「書き込み」が中心ですが、こちらの記事にその文章があります。内容は抽象的で具体性がなく攪乱情報の可能性が高いですが、攪乱情報だとすれば本当に隠したい情報が別にあるということ。
 “続きはこちらから”は、その「本当に隠したい情報」ではないかと思われます。殺害した人物の名前まで実名で出ており、動機まで解明されています。プチエンジェル事件まで絡んできます。東宮と言うのは違うのではないか(もう一人の方)と思いますが、これらの一連のツイートの内容は注目すべきものです。
 何というか、安倍晋三と言うのは、日本のヒラリー・クリントンのような立ち位置ですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【視聴者の声】三浦春馬さんの謎「思いを遂げたい」「Loveを鏡越しに反対に読むと」「台湾でのコメントはいつ」「お母様」
配信元)
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三浦春馬氏は自殺ではなく自殺偽装の他殺であることの証明<クローゼットはひもをひっかける部分が上にない→ひもはクローゼットのドアノブにかかっていたと変更>
転載元)
(前略)
「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺である」ということを「仮説」として導入して考えてみる。「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺」であるため「クローゼットで首つりをしていた」報道のウソがどんどんばれていった。クローゼットというのは、実はひもをひっかけるところがない(中略)… そのため、この「ほんとうは他殺ではないのか」という見方が広まると今度は、「クローゼットのドアノブにひもがかかっていた」と変更されている。
(中略)
「三浦春馬氏は自殺ではなく他殺である」ため、三浦春馬氏は、あれほど多くの人を大切にあつかってきた情に厚い人物であるのに「遺書」が存在していない。(中略)… 今回、当初の報道では、「遺書」「のようなもの」があったとされていたが走り書きで「死にたい」と他者が書いたものがメモのようなもので残されていた可能性がある。(中略)… 重要なことは最初の「遺書」「のようなもの」というものは消えて、その代わりに「手帳に」「死にたい」と書かれていたと「変化」していることだ。
(中略)
また 官邸の強い要請により7月17日に 稲田検事総長が辞任させられている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A8%B2%E7%94%B0%E4%BC%B8%E5%A4%AB
2020年7月17日、検事総長を退任
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61476720U0A710C2EAF000/
 
この7月17日に検察の正義が死んだ。そして7月18日に三浦春馬氏の事件は起きた。
(中略)
三浦春馬氏の死亡事故は「ネットの誹謗中傷が原因だ」とマスコミが誤誘導をしようとしたところ、ネットから誰も三浦春馬氏のことを悪くなど書いていない(誹謗中傷など受けていない)のになぜ、マスコミは誤誘導をしているのかと多数指摘があった。
(中略)
首つりをしたら心臓停止をするはずなのに心臓は発見時動いていたという。それで病院に運ばれて病院で死亡とされている。病院で死亡した場合は、病死扱いになり死体解剖をされない。そして翌日荼毘に付されている。(中略)… そしてあっという間に葬儀がなされている。
 
この場合、一週間は、監視カメラに残っていると思われるので7月17日の夜午後8時頃から7月18日の朝9時までの間に誰が出入りしているかを調べたほうがよい。
(以下略)

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戦う「青汁王子」が暴くメディアの闇 〜 金額によって閲覧数が保証される記事が掲載されるシステム

読者の方からの情報です。
 青汁王子、「事実無根のでっち上げ記事」に本気で戦う。
三流メディアのタブーとは、お金(60万~200万円アクセス保障付)で記事を書いてくれること。
「でっち上げ記事」を出したメディアに、その「でっち上げ記事と戦う」記事をお金で書いてもらえるのか?
  
大手メディアも、売れ行きや視聴率のために、「〇人式」や「ハ○ウィーン」などでお金を出して暴れさせたり。。。
お金の為なら何でもするマスメディアも一緒です。
(ほおほおどり)
 最初は、芸能情報みたいなものかしらと軽く思っていまして、すみません!ゴージャスなお部屋から、青汁王子こと三崎優太氏が「でっち上げ」記事の被害にあっている状況と深刻なメディアの問題点を指摘され、しかもそれがとても面白い動画でした。動画前半は冷静に状況を詰めてゆき、後半は今のメディアの闇を逆手に取っています。この青汁王子という方、華やかな外見によらぬ強靭さと賢さをお持ちなのですね。
 日刊ゲンダイには、とてもお金になるとは思えない、政権に忖度しない記事が多くあります。しかしその一方で、金額によって閲覧数を保証する記事を作るシステムがあることを知りました。依頼者の希望する記事が事実と異なる場合は「でっち上げ」です。現代のメディアがお金で押さえ込まれていることを、図らずも青汁王子が暴いてしまいました。そしてご自分のためではなく、泣き寝入りさせられる人々の代わりに戦う決心をされました。
(まのじ)
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【神回】日刊ゲンダイに嘘の記事を書かれたので倍返しで撃退した
配信元)

九州に上陸した台風10号。九州全域で停電に注意が必要! ~避難所での注意点

竹下雅敏氏からの情報です。
 気象庁の台風情報によると、台風10号は18時の実況で中心気圧945hPaとなっていて、当初の予報よりも勢力が落ちているようです。
 しかし、九州電力の停電情報によると、“18時現在、宮崎県、鹿児島県で約78,860戸が停電”ということで、九州全域で停電には気をつける必要があります。
 避難所では、トイレでの犯罪に巻き込まれないように、女性と子供は「誰かについて来てもらう」など、気を付けないといけないという話をよく聞きます。新型コロナウイルスの影響で、避難所の環境も少し改善されるのではないかと思うのですが、問題はやはりここでもトイレです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。8月29日の記事で、“トイレを流した時に生じるエアロゾルが排水管を通じて拡散”した事例を紹介しました。「糞便エアロゾル」が排水管を通じて拡散し、感染させ得ることがわかったわけですが、避難所でトイレを共有する場合、「糞便エアロゾル感染が危険」だということになります。
 マスクの着用は当然ですが、新型コロナウイルスは目からも感染するので、ゴーグルを用いるか、トイレの後に「コロイダルシルバー」の点眼をするなどの工夫がいるかもしれません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 

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迫りくる台風10号! 気象庁「最大級の警戒が必要だ。…早めの対策をお願いしたい」 ~避難するかどうかを自分の身体に聴く方法

竹下雅敏氏からの情報です。
 台風10号について、気象庁は「最大級の警戒が必要だ。…早めの対策をお願いしたい」を呼びかけています。気象庁の台風情報によると、「6日(日)15時の予報」は、“奄美群島近海、中心気圧915hPa、時速20km、中心付近の最大風速55m、最大瞬間風速80m”となっています。猛烈な風が長時間続きます。
 日本人は隣の家の人が避難するまで逃げない人が多いので、気象庁の呼びかけを真剣に受け止めないと、手遅れになる人も出て来るでしょう。人の動きに惑わされるのではなく、“自分の身体に聴く”方が確実です。
 意識を「体外のサハスラーラ・チャクラ、アージュナー・チャクラ」に合わせて、“台風が最接近した時”を感じるようにします。意識を体外のサハスラーラ、アージュナーに合わせたまま、心の中で、“台風が最接近した時”とつぶやいて下さい。その後の身体の状態を観察します。大したことが無ければ、身体は弛んだままです。しかし、緊張するようであれば避難を考えた方が良いでしょう。
 この方法は遠隔でも可能です。例えばグーグルマップで場所を特定します。意識を「体外のサハスラーラ、アージュナーに合わせた」状態で、自分がその場所にいると想像し、“台風が最接近した時”とつぶやいて身体の状態を観察すれば良いのです。身体と言うのは、このような遠隔地の情報でもきちんと知覚する能力を持っているのです。
 こうした能力は、誰でも持っているのですが、これまで教えられたこともなければ、使ったこともない人がほとんどです。こうしたやり方で気を付けないといけないのは、意識をサハスラーラ、アージュナーから下げないことです。下げてしまうと、自分の想像した結果に身体が反応してしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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台風10号「5日までの避難と備えを」専門家が警鐘(2020年9月4日)
配信元)
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台風10号 気象庁「最大級の警戒 きょう中に備えを終わらせて」
引用元)
台風10号について、気象庁と国土交通省は3日に続けて台風接近前としては異例の合同会見を開き、「台風が接近する地域では記録的な大雨、暴風、高波、高潮となるおそれがある。最大級の警戒が必要だ。自分の命、大切な人の命を守るため早めの対策をお願いしたい」として、4日までに台風への備えを終わらせるよう呼びかけました。
(以下略)
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配信元)
 

 
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商船三井「わかしお」のモーリシャス沖事故・船員コストを抑えるため未熟な船員を乗船させていた可能性

 商船三井の大型貨物船「わかしお」によるモーリシャス沖での燃料流出事故が深刻です。市民レベルでは募金や髪の毛の寄付活動などが始まっていますが、日本政府は「支援」という他人事のような対応ではなく、日本の責任問題として重油の処理活動をすべきではないのか。この事故の経緯と本質的な問題を長周新聞が指摘しておられました。
 長周新聞では、2018年に山口県周防大島で起きた貨物船の衝突事故の際も背景に鋭く迫っていましたが、今回も同様の問題を指摘されています。すなわち、安全な航行のためには技術と経験豊富な船員が不可欠にも関わらず、人件費を抑えるため未熟な船員に任せ、安全よりも経済性を優先させたがために起こるべくして起こった事故だった可能性が高いです。とりわけ読んでいて辛かったのが、かつての日本は船舶の安全基準が世界的にも厳しく、海洋汚染にも素早く対応し、国際的な信用も高かったと言います。ところが近年は人材派遣業者を通して外国人を低賃金で雇い入れ、船員コストを優先させたことで、人材の質が著しく劣化したとあります。モーリシャス沖の航行にしても「海図をきちんと読み解き判断できる」人材が乗船していなかったようでした。
 かつて信頼を得て誇り高く仕事をしておられた船員さん達には耐えられない屈辱的な事故だと思います。そして日本にとっても、これまで培ってきた信用を全て反故にする事態です。せめて国として誠意をもってあらゆる技術を総動員し、各国の協力をも仰ぎ、最大限の努力をすべき時ではないか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際的信用にかかわる重大事故 モーリシャス沖で座礁した貨物船から重油1000㌧流出
転載元)
インド洋に浮かぶ島国モーリシャス沖で7月26日、国内海運大手の商船三井が運航する大型貨物船「わかしお」(全長約300㍍、重量約10万2000㌧)が座礁し、船体から1000㌧をこえる重油が流出して国際問題に発展している。現地では、約127万人が暮らす島の生活環境や世界有数のサンゴ礁が生息する豊かな海洋資源を大規模に汚染する事態となり、モーリシャス政府は「環境緊急事態」を宣言した。国際的信用にかかわる大事故であり、当事者である船主、運航当事者並びに日本政府の早急な対応が求められている

 (中略)事故当時は、船主である長鋪汽船が手配したインド人3人、スリランカ人1人、フィリピン人16人の乗務員計20人が乗船しており、全員救出された。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
座礁して船体が割れた貨物船「わかしお」

 9日に会見した商船三井によると、「わかしお」はモーリシャスの陸から20㌔以上離れて進む予定だったが、実際には陸からわずか2㌔弱の至近距離にある岩礁に乗り上げた。現地捜査当局の調べに乗務員3人は、事故前夜に船員らの誕生パーティーを開き、「WiFi(無線LAN)に接続するために島に接近した」とものべているほか、「陸地に衝突するコースで航行していた」との報道もある。(中略)

座礁地点は、国際的に重要な湿地保全を目的にしたラムサール条約の指定地域でもあり、希少なマングローブが自生する湿地帯が広がり、海洋公園や自然保護区もある。湿地帯から沿岸地帯におよぶ広範囲に広がった汚染は、モーリシャスの主要産業である漁業や観光業にも深刻な打撃を与えている

 同国首相は7日に「環境における非常事態」を宣言し、「われわれは座礁船を引き揚げる技術を持ち合わせていない」として、かつての宗主国であるフランスに支援を要請。フランスは8月10日までに国防省の指揮の下に海軍を出動させ、150㌔離れた仏領レユニオン島から重油処理設備を現地に運んだ。現地では住民やボランティアなども出動し、仮設のオイルフェンスを設置し、沿岸まで到達した重油をバケツで汲み上げる作業に追われている

 海難事故の責任を規定する「船主責任制限条約」と「バンカー条約」によると、海洋での油濁事故の場合は、第一義的に船の所有者が賠償の義務を負っているが、事故原因の全容や損害の規模もいまだ明らかになっていない。運航者である商船三井は、11日に社員6人を現地に派遣したと発表しているがコロナ対策による外出制限で作業にあたれず、12日に現地の首相が「船内に残っていた重油の回収は完了した」ことを明らかにした。

 国際的な非難が集まるなかで日本政府・外務省は、6人の国際緊急援助隊・専門家チームを派遣するとしたものの、対応の遅れが指摘されている。近年では、2013年に商船三井が運航するコンテナ船「MOLコンフォート」がインド洋で座礁し、船体が真っ二つになって漂流する事故が起きたほか、日本国内でも2018年にドイツ海運大手オルデンドルフ社の貨物船が瀬戸内海で山口県周防大島の橋梁に衝突し、水道管を破損させるなど前代未聞の事故があいついでおり、海運をめぐる安全基準の崩壊が指摘されている

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