アーカイブ: *陰謀

ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏が、アメリカでの自作自演のサイバー攻撃を警告 / キンバリー・ゴーグエンさん「米国でのテロ攻撃に関する主流メディアの報道が増加している…ハッカーは宇宙軍の命令を受けたアメリカ人である可能性が高い」

竹下雅敏氏からの情報です。
 チリ在住のアメリカ人ジャーナリスト、ホイットニー・ウェッブ氏はアメリカでの自作自演のサイバー攻撃について、“最近の米国の金融・銀行システムの状況をよくご存知の方なら、状況は決して良いとは言えないでしょう。…では、どのようにして崩壊を許すのか? それは、銀行と政府に基本的に責任がないような形で起こる必要がある。…ウィキリークスが公表した「Vault 7」によって、私たちは次のことを知っている。…米国の諜報機関などは、ロシア、中国、イラン、そして北朝鮮を含む、あらゆる国家、あるいは集団の指紋(ハッキング形跡)を配置する能力を持っています。…では、サイバー犯罪に対抗するWEFパートナーシップは何を望んでいるのだろうか? 彼らは規制されたインターネットを望んでおり…すべての人のインターネットへのアクセスをデジタルIDか政府発行のIDに紐づけることだ。…その目的は、もちろん、IDがインターネットアクセスにリンクされていれば、諜報機関はあなたがどんなメディアを消費しているのか、何を読んでいるのか、また何をオンラインに投稿しているのかを正確に知ることができる。…では、具体的にどうすれば人々にその必要性を納得させることができるだろうか? 匿名のハッカーが…世界的に大きな混乱を引き起こすような出来事があれば…そのような規模の災難が二度と起こらないようにするためには、オンライン上で誰が何をしているのかを正確に知る必要があるという同意を作り出すことができる。…世界最大の銀行、世界最大の諜報機関、世界最大のハイテク企業が関与していることを考えれば、非常に憂慮すべきことであり、人々は注意を払うべきだ”と話しています。
 この問題に関して、ホイットニー・ウェッブ氏は2021年4月9日に『WEF、世界金融システムのシステム崩壊につながるサイバー攻撃を警告』を書いています。
 この記事の冒頭には「2020年11月、世界経済フォーラムとカーネギー国際平和財団は、世界の金融システムがサイバー攻撃に対してますます脆弱になっていると警告する報告書を共同作成した。報告書を作成したグループのアドバイザーには、連邦準備制度理事会(FRB)、イングランド銀行、国際通貨基金(IMF)、JPモルガン・チェースなどのウォール街の大手企業、アマゾンなどのシリコンバレーの巨大企業の代表者が含まれていた。」と書かれています。
 さっそく、「中国人民解放軍に所属するハッカーが、米軍の重要なサービスに侵入した。」「今夜、全米の情報機関がロシアからのサイバー脅威を警告し、米国の重要インフラ防衛の強化を促している。」と報じています。
 “続きはこちらから”の記事でキンバリー・ゴーグエンさんは、“米国でのテロ攻撃に関する主流メディアの報道が増加している…ハッカーは宇宙軍の命令を受けたアメリカ人である可能性が高い”と言っており、ピーターソン宇宙軍基地から指令が出ているということです。
 Qの最新の投稿で『暗闇の10日間』として、“木曜日の午前4時5分。12月14日。進行中の停電 すべてのシステムダウン” などの記述がありましたが、私はQを「終わった組織」だと見ており、まったく相手にしていません。
 キンバリーさんは、12月8日のメッセージで「しかし、それは起こらないでしょう」と言っていましたが、確かにそうなりました。
 私がQを見限ったのは、彼らのジーヴァ(魂)が消滅してしまったからです。今ではキンバリーさんの報告にあるように、彼らは闇の存在を信じて、悪事ばかりをなしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[コミュニティ・ノート] 政府・大手製薬会社はSNSを監視する外部団体と提携し、”反ワクチン”コンテンツのウェブサイトを監視、報酬を支払い、ワクチン批判者を攻撃し、中傷する

 DAPPIが自民党から資金を得て、企業として野党への誹謗中傷を繰り返していたように、ツイッター/Xにへばり付いてくるコミュニティ・ノートも大掛かりな監視体制があることが分かってきました。
 ワクチンを打たなかったために「最もキャンセルされた科学者」と自己紹介されている科学ジャーナリストの方が、あるコミュニティ・ノートの作業員を調査しました。「過去24時間で63件のノート、1時間3件のノートを書いていた。累計で3,666件のノート。フルタイムの業務」としか考えられない作業内容です。コミュニティ・ノートは「科学的査読プロセスに似ている。査読プロセスに内在する秘密主義と縁故主義は、科学の信頼性と質を低下させる一因となっている。同様に、ここ(コミュニティ・ノート)でも透明性の向上が不可欠である」と述べていました。「政府と大手製薬会社のシナリオを執拗に支持するこのアカウントの原動力は何か?」まさしくその答えになる記事がありました。
「モデルナの情報操作部門が、業界が支援する非営利団体パブリック・グッド・プロジェクト(PGP)と提携し、"反ワクチン "コンテンツのウェブサイトを監視している」という内容です。また「ソーシャルメディアの検索・監視・分析ツールTalkwalkerと提携し、武漢コロナウイルス(COVID-19)ワクチン政策に関する反対意見を監視し、弾圧した。」「モデルナは、PGPを通じて、何千人もの医療専門家に報酬を支払い、ワクチン批判者を攻撃し、中傷し、ソーシャル・メディアで、利益を減らすようなことを言う人を、本当であろうと嘘であろうと検閲するよう働きかけている」「その主張がワクチン接種を躊躇させるものであれば、自動的に "誤った情報 "とみなされる」。
モデルナだけでもこの有様ですから、DAPPIとは比較にならない規模でのプロパガンダがSNS上のコミュニティ・ノートで展開されていることになります。IHR改正案の第18条には「パンデミックに関するデマ・誤情報の防止」とありました。ここで言う「誤情報」がどんなものか明らかです。
(まのじ)
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[超党派WCH議員連盟 第2回総会] 日本政府は非公開のうちにWHOのIHR改正案に賛成していた / [深田萌絵氏] 憲法改正とリンクするIHR改正案を進めているのは日本ではないか?日本が5000億円助成したTSMC熊本工場のセンサーチップ

 12月12日、国会内で超党派WCH議員連盟 第2回総会が行われ、WHOパンデミック条約、IHR改正案の交渉が今どのように進められているのか、外務省、厚労省からの説明を受けました。
 来年2月から行われる公式な交渉会議のための提案文が外務省から解説されました。最初の動画8:30からの条文案のなかで特に懸念がある項目は、次のとおりです。

[2章]
第4条 パンデミック予防及びサーベイランス、サーベイランス(監視)の強化
第5条 俗に「ワンヘルス」といわれているもの 人畜共通の感染症の発生の予防 特定能力の強化
第6条 ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)国民皆保険のようなシステム
第9条 パンデミック関連製品の研究開発の強化
第10条 持続可能な生産 いち早く生産する体制
第11条 技術移転とノウハウ テクノロジー・トランスファー 一定の技術移転
第13条 グローバル・サプライチェーンとロジスティックス パンデミック関連商品を途上国の津々浦々に届ける
第18条 コミュニケーションと市民への啓発 パンデミックに関するデマ・誤情報の防止

[第3章] 
事務的な体制 締約国会議(COP)別名:ステークホルダー会議

 これらに対し、「第18条は、何をベースにデマとか誤情報を位置付けるのか」「IHR第59条の、18ヶ月から10ヶ月の承認期間短縮について、日本はどのような結論を出したのか」「ネゴシエーション・テキストの原文には、パンデミックの定義がない」など重要な質問が出ました。
驚いたことに、日本政府はWHOに対して59条の改正案に「拒否または保留をしていない」、つまり国会議員も知らないうちに賛成していました。しかもその文書は非公開です。また「WHOの中でパンデミックの定義が決定していない」ということも判明しました。参加者のどよめきが映っています。
 この総会の振り返りを、深田萌絵氏が歯切れ良くまとめておられました。かつ、深田氏ならではの鋭い指摘がありました。
" 第4条の「サーベイランス」は「監視」に他ならず、監視するためには「人権」を削除する必要がある。IHR改正案で第3条から「個人の尊厳 人権 基本的自由を十分尊重して」の文言が消され、拘束力のない助言に過ぎないWHOの勧告からは「拘束力が無い」が消された。こうしたIHRの改正を進めているのは、おそらく日本だ。なぜそう思うか。IHRの改正と憲法改正が「基本的人権の削除」と「緊急事態条項(宣言)」とでリンクしているからだ。日本は副議長国としてIHR改正をプッシュしているのではないか。
 もう一つ、重要なことを見つけた。外務省の資料から、WHOのサブ・グループのうち第4条の「公衆衛生監視」グループの議長は日本になっている。
IHR改正案44条第1項は次の通り。

「締結国は監視活動も含めた能力が求められ、個人の言論を監視していくと盛り込まれている
付録の第1条、第3条で監視システムの強化を行うことが義務付けられている
締結した加盟国の中で監視システムを導入するお金や能力のない国に対して先進国がそれを提供する」


監視システムとは通信・カメラなどの半導体製品だ。以前からTSMC熊本工場が一体何のために存在するのか、何を作ってるのか、どこに納めるのか全く分からなかった。TSMCのセンサーチップって、もしかして監視システムのためではないか?新型コロナのパンデミックが始まった時、接触追跡アプリが世界中で申し合わせたように出現した。これは誰かが準備していたはずだ。次のパンデミックが起こった時、日本が監視システムの強化を進め、必要になる大量の半導体チップは九州のTSMCから供給されるというシナリオではないか。"

[2023/12/14 13:15追記]
こちらの動画13:25以降で、及川幸久氏が「パンデミックの定義はあります」と、ファクトチェックされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第8話 ― 偽ユダヤの始まり

 ユダヤ問題の根本をたどると、当然ながら古代イスラエル(ユダヤ)民族の始祖ヤコブに突き当たります。ヤコブは“『旧約』の主”から祝福を受けたアブラハムの孫であり、天使との相撲を経てイスラエルと改名します。このヤコブは兄のエサウになりすまして、エサウが受けるはずの長子としての家督権を乗っ取ってイスラエルの祖となったのです。
 長子権を奪われたエサウはヤコブ(イスラエル)に激怒しますが、それでもやがて二人の兄弟は和解。しかし旧約聖書偽典ヨベル書では、最後はヤコブにエサウは殺され、エサウの一族はヤコブの一族の奴隷となっています。『旧約』でも、エサウを祖とするエドム人やアマレク人はユダヤ人の敵対者と描写されています。ヤコブの家庭内でのなりすましと乗っ取り、そのカルマの影響でしょう。
 イスラエル・ユダヤに関連しては、常に「なりすまし」「内部乗っ取り」の問題がついて回るのです。このシリーズの最初期に、ユダヤ問題の本質は「なりすまし」「内部乗っ取り」と指摘した通りです。
 ただし、このユダヤ問題は、ヤコブ以前に問題として現出する基流となるものがありました。これは「ノアの方舟」にまで遡ります。ノアの3名の息子兄弟、セム(黄色人種)、ヤペテ(白人種)、ハム(黒人種)。この中のセムの血統がアブラハムそしてヤコブ(イスラエル)に繫がるのです。よって、本来はイスラエル・ユダヤ民族はセムの血統です。しかし、セムの血統ではないもの、具体的にはハムの4男のカナンがイスラエルを名乗っていくのです。今回は、なぜそうなったか?については置いておき、事実だけ見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第8話 ― 偽ユダヤの始まり

イエスを殺害した一族は?



今年もクリスマス(Xmas)が近づいてきました。陰謀論者と呼ばれるような人々にとって、XmasはXの称号を持つ男ニムロデの誕生祭であることは常識的なものです。無論、世界中ではイエス・キリストの誕生日がXmasとされ、毎年恒例の一大お祭り日になっているのですが…。

クリスマスの起源 // 古代ローマの悪魔崇拝とサタンのキリスト教会

世界民衆に対するカバールによるイエスに関する意図的な、そして長期間に渡る幻想の刷り込みは、内容としては初歩的なものながら極めて大きなものです。これがユダヤ問題に大きく絡んでもいます。

現在でも、米国で多数を占める成人のキリスト教原理主義信仰者が、イエスの処女懐胎をそのまま信じているのには少なからずの驚きがあったのですが、他のイエス関連の刷り込み情報でも、次のようなものが一般常識化しています。

Author:Sailko
[CC BY]
左はシェア・インターナショナル誌 2009年12月号に「ベンジャミン・クレームの師は、この絵がイエス覚者によって現されたことを確認した」として掲載されたイエスの肖像画。
右はコラン・ダミアン「ラザロの復活(1450-1460頃)」に描かれているイエス。詳細はこちら(57分頃〜)を参照。

  • ★ イエス・キリストは白人の長身細面の美男。
  • ★ イエス・キリストは世界人類の救世主。
  • ○ イエス・キリストと呼ばれるナザレのイエス、彼はダヴィデ王の血統を引く血統ユダヤ人です。つまりイエスは人種的にはアラブ人です。色は浅黒く背がまがり短躯、顔も肖像画とは全く異なる容姿でした。
  • ○ キリストとはメシアのギリシャ語読みです。メシアとはごく簡単にはユダヤ王を意味します。イエス存命当時、ユダヤ国家はローマ帝国の属領でした。ユダヤの民はローマ帝国からの解放を導くメシア(ユダヤ王)を待望しており、イエスはメシア(ユダヤ王)を目指したのです。民族長のメシア・ユダヤ王と人類全体などは全く無関係です。
また、更に種々の問題を孕む刷り込み説が次でしょう。
  • ★ユダヤ人がイエス・キリストを殺害した。だからユダヤ人が迫害されるようになった。
  • ○学生時代、この説を聞いて首をかしげたことを思い出します。この説の理屈は、世界の崇敬を集める人物をユダヤ人が殺害したからユダヤ人は迫害されるとのものでしょう。しかしこの理屈はおかしいのです。前述したようにイエスはユダヤ人です。説の理屈上は、そもそも世界から崇敬を集める人物をユダヤ人が輩出しているのですから、たとえユダヤ人がその人物を殺害したところで、ユダヤ人が迫害される理屈は成立しません。事実として世界でユダヤ人が嫌われたのは、ユダヤ人(偽ユダヤ人が多く含まれますが)が、「裏切り・騙し・乗っ取り」と嫌悪される行動をとったから、それが理由になるでしょう。

それに前説が更に問題なのは、そもそもイエスを殺害したのは本当のユダヤ人ではないことです。

誰がイエスを殺害したのか?

重要なヒントがあります。『悪魔に愛された女』にて、主人公のクロチルドが嫁いだ悪魔、龍に変身する獣の霊の男性が、自分がガラリアの男つまりイエスを殺害したと述懐しているのです。この男性がイエスを物理的に殺害したならば、方法はこの男性が当時は人間に転生して殺害実行したか、自分の一族子孫に命じてイエスを殺害したか、いずれかです。

この男性はブラック・ロッジの地獄の太守ですが、法則上この男性が転生するとしても、自分の子孫一族の中に転生しているはずです。いずれにしても、どの一族がイエスを殺害したのか?ということになります。


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23/12/4 フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する

 記事冒頭で、「この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう」と言っています。
 東アジアでは「日本の最後の将軍と中国の最後の皇帝が倒れて以来、最大の政治的変革が始まっている」そうです。台湾問題に対する「驚くべき解決策」として、「台湾は日本の支配下に返還される」と言っています。また、「小野寺直(おのでらなおし)氏が日本の天皇になることが決まっており、現在の皇室は退位する」とのことです。そして北朝鮮は、「日本の任侠(ヤクザと蔑称される)組織の多くを支配していることを利用して、大きな変革を起こそうとしている」と言っています。事実上の北朝鮮の支配者である金与正は、「兄である金正恩がドナルド・トランプとの会談に同意した際、アメリカが金正恩を電磁波兵器で殺害した」ことを理解しているとのこと。さらに、「将来、朝鮮と日本、台湾を統一する日本と朝鮮の王室の結婚があるかもしれない」とも。これらの情報について、「数十年にわたる私の取材活動において、これほど多くの異なる有力筋からこれほど積極的な発言を聞いたことはない」と語っています。
 おなじみのアメリカ経済については、「アメリカの銀行が債務超過であること」、「米国財務省が破産していること」を示すグラフを提示しています。また、「国債価格が50%も下落したのは、中国と日本がついに米国株式会社から手を引く準備が整ったからだ」と語っており、中国と日本は10年前、「米国債の22%以上を保有していた」ようですが、「現在は7%」だそうです。
 ロシア連邦保安庁の情報筋によると、「ゼレンスキーの死を偽装し、ロシアのせいにした上で、ヴァレリー・ザルジニ将軍と交代させる計画」があるそうで、それは「メディアですでに始まっており、その布石が打たれている」と言っています。
 「EUとアメリカが、ロシア、BRICS、中国との貿易を禁止すると宣言した」せいで、「ウクライナの農家はEUに農産物を投げ売り」しており、その「安価なウクライナ産の穀物が農業部門全体を破産させているため、ポーランド、ルーマニア、ブルガリア、スロバキア、ハンガリーによって封鎖されている」と言っています。実際、ウクライナの運転手たちは、「ポーランドとウクライナの国境のコルチョワ・クラコヴィエツ検問所を越えるのに2週間以上待たされた」とのことです。
 カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が、『AI制御のヒューマノイド・ロボット』である可能性があるとの情報が入ってきたと言っています。また、彼は「ホームレスの臓器を摘出して売るために、路上でホームレスを捕まえることを監督した」とされ、特殊部隊は、「臓器を摘出されたホームレスの遺体を数百体(中略)...発見した」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 10月の住宅販売保留件数は、全米不動産協会が2001年に調査を開始して以来の最低水準まで落ち込んだ。現行制度の恩恵を受けているのは富裕層だけである
  • CIAとモサド【イスラエル政府の情報機関】のリーダーは、カタールのムハンマド・ビン・アブドゥルラフマン・アル・タニ首相とエジプト当局者に会い、カタールにハマスの資金援助を継続するよう要請した
  • アンソニー・ファウチは、Covid-19パンデミックに対するアメリカの対応と、中国におけるウイルスの起源について、議会で証言することに同意せざるを得なくなった。
  • マイコプラズマ肺炎の新たな、いわゆる『流行』は、ファイザー自身が明らかにしたように、COVIDワクチンによって引き起こされることが判明した。
  • トルコの報道機関が報じたところによれば、1949年から1950年にかけて5万人のイエメン系ユダヤ人がイスラエルに移送された際、5000人の赤ん坊が出産直後に母親から強制的に引き離され、その後、何も知らされずに子供が死んだとだけ告げられた
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する
転載元)

欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企み


US President, Pope, King of England and Emperor of Japan all about to fall
By
Benjamin Fulford
December 4, 2023
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The world is undergoing the biggest changes in centuries if not millennia. When the dust settles, the US President, the Pope, the King of England and the Emperor of Japan are all likely to be removed. Also, the last of the Satanists will be hunted down and brought to justice and their remaining Swiss, Israeli and US fortresses will suffer a Masada-like fall. This is what senior Asian secret society sources predict.
世界は、数千年とは言わないまでも、この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう。また、最後の悪魔崇拝者たちは追い詰められ、裁判にかけられ、彼らの残りのスイス、イスラエル、アメリカの要塞は、マサダ*のような没落に見舞われるだろう。これが高位のアジア秘密結社筋の予測である。

The signs of this are everywhere. Last week for example saw leaders from nearly 200 countries and around 100,000 delegates gather in Dubai for COP 28 with begging cups in their hands. EU Chief Ursula von der Leyen tweeted “In climate finance, we have to move from billions to trillions.” King Charles demanded that taxpayers around the globe cough up $5 trillion every year in order to advance the globalist “Net Zero” agenda. その兆候はいたるところに見られる。例えば先週、COP28*のために約200ヶ国の首脳と約10万人の代表団が、物乞いのカップを手にドバイに集まった。EUのウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長は、「気候変動の財政において、数十億ドルから数兆ドルへと移行しなければならない」とツイートした。チャールズ皇太子は、グローバリストの『ネット・ゼロ』アジェンダを推進するために、世界中の納税者に毎年5兆ドルを拠出するよう要求した。


https://slaynews.com/news/king-charles-demands-5-trillion-advance-wefs-net-zero-agenda/
Their attempts to grab “green” money from Western countries has already led Canada’s Alberta Province to openly revolt against the Castrudeau KM proxy government. 欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企みは、すでにカナダのアルバータ州を、カストルドー(ハザール・マフィア代理)政権に対する公然たる反乱へと導いている。


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