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20 Hzの周波数を照射することで、集団や特定の個人の潜在意識に働きかけることが可能になっている！ ～平均的な市民の想像力をはるかに超える技術を支配層は手にしている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　一連のツイートで引用されている文書は、2018年4月30日の記事で、すでに紹介しています。米軍やCIAは、長年マインドコントロールを研究しており、遠隔マインドコントロールの方法などを示した画像を、ジャーナリストが入手したというものでした。
　ツイートでも触れていますが、ターゲットに潜在思考を注入照射できるとあります。20 Hzの周波数を照射することで、私たちの潜在意識に働きかけることが可能で、集団だけではなく、特定の個人に的を絞って攻撃をすることもできるとあります。また、直接脳内に声を送り込むこともできます。
　“続きはこちらから”は、５Gの危険性についてです。“５Gネットワークそのものが、指向性エネルギー兵器に転用される可能性”が指摘されています。さらに、“５Gシステムは、遠隔からの監視、追跡、洗脳、病気誘発、暗殺にも利用できます”と書かれており、これは、まず間違いなく、正しい指摘だと思われます。
　このように、平均的な市民の想像力をはるかに超える技術を支配層は手にしており、これを用いれば、自分たちが民衆を完全にコントロールできると彼らが考えるのも、無理はありません。
　人間の能力をはるかに超える人工知能に、“王家の血筋を守ることが絶対善”というプログラムを入れておけば、スーパーエリートによる地球支配が完成すると考えているのかも知れません。
　電磁波による遠隔コントロールが信じられない人は、以前紹介したこちらの動画をご覧ください。
　現実には、悪は滅ぼされていて、今では肉体の表層のレベルでしか存続していません。今後、彼らは徹底的に駆逐されて行くことになるわけですが、この記事にあるような警告を人々が無視すれば、多くの人々も巻き添えを食うことになるかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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画像の出典: Author:多摩に暇人 [CC BY-SA]

福島瑞穂議員のスピーチ：安倍政権による東京新聞記者への質問制限や、国会議員の質問への削除要求は他の人への萎縮効果を狙ったもの、解決策は「連帯」

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　インドア派キャンパーさんが「短いので聞くといいです。」と勧められていて、聞くと、本当に短く（10分程度）愉快な話しでありながら、今、東京新聞の望月記者に対して行われていること、そして国会で起こっていること、それらと地続きで民主主義が脅かされている状況が簡潔に語られていました。
文字で重要部分を要約するつもりでしたが、内容全て削るところのないもので、結局書き起こしになってしまいました。
　福島瑞穂議員は、明るくお茶目に話されていますが、とても勇敢な方だなあと改めて敬服します。
民主主義の要は、表現の自由（憲法21条）です。そして表現の自由は、知る権利も当然に保障されています。ところがDV政権である安倍政権は、目障りな東京新聞の望月記者への質問制限をし、今もって撤回もしていません。
これと同じ構図が国会内でも行われていて、福島瑞穂議員の発言への強引な削除要求や安倍総理の恫喝発言が行われてきました。これらは、一記者、一議員への圧力というよりも、見せしめ的に他の議員への萎縮効果を狙ったものだと話されています。
どこまで卑劣な政権なんだ。
　しかし、おもしろ可笑しくスガ氏を茶化して「オレを不愉快にさせるような質問をするな」と、権力の本音を説明されると、連中におべっかを使ったり、首を引っ込めたりすることがアホらしくなります。
　権力を縛り、監視するのは健全な国会、野党、メディア、そして市民で、これらの連帯がキーだと語られています。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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画像の出典: Author:Rosalee_Yagihara [CC BY]

「ゲノム編集」食品の表示義務化を政府が検討～「Non-GMO表示」への対応とまったく違うのはなぜか？そして、アメリカ産のゲノム編集食品(Non-GMO)が輸入されたら、やはり表示義務を課すのか？

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　今夏にも解禁され市場に流通する見込みとされる「ゲノム編集」食品について、厚労省と表示を管轄する消費者庁が、その表示義務を検討しているとのことです。
　消費者は「ゲノム編集」との表示で危険なゲノム編集食品であることを知ることができるわけですから、表示はとても大切です。しかし当初、ゲノム編集されているかどうかの表示はしないとの意向を示していたのにどうした風の吹き回しなのでしょうか？消費者団体などからゲノム編集は「発展途上の技術で不安」との意見が寄せられたためと言ってますが、本当にそういう理由なのでしょうか。それをいうなら、「遺伝子組み換え」や「グリホサート」や「ネオニコチノイド農薬」の件も同様に表示や禁止、規制等を検討してもらいたいものです。
　米国ではゲノム編集は遺伝子組み換えには当たらないとして、すでにゲノム編集された大豆油がNon-GMOとして販売開始されています。ですから日本でゲノム編集表示を義務化しようがしまいが、米国のゲノム編集食品がそれとわからずに輸入されてくる可能性はかなり高いと思われます。
　そしてNon-GMO表示の方はというと、義務化どころか実質的に表示できない方向となっています。
　米国の遺伝子組み換え食品は今や米国の消費者の強い反対にあってその行き場が無くなりつつあります。そこで目をつけたのが日本というわけです。日本において実質的にNon-GMO表示ができないようになったのはそうした背景があるからだと思われます。
食の安全よりもグローバル企業の利益が優先するというわけです。
　米国の遺伝子組み換え食品には便宜を図り、さらにはNon-GMOとして入ってくるゲノム編集食品はそのまま受け入れてしまうであろう現政権の売国奴ぶりはここでも遺憾なく発揮されているのです。やはり、一見絶望的な状況です。
　ただ、米国では消費者のゲノム編集食品への拒否反応をおそれていて、まだ本格的な生産が始まっているわけではないとのことです。日本においても、たとえ"表示義務化"されようとも、危機的な状況に変わりはないのですから、反対の声をあげることがとても大切になります。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ゲノム編集」食品、表示義務化へ　政府が検討
引用元）
産経新聞 2019/03/23
生物の遺伝子を狙い通りに効率よく改変できる「ゲノム編集」技術を使った食品に、同技術を使ったとする表示の義務を政府が検討していることが２３日、分かった。ゲノム編集食品は今夏にも解禁され、市場に流通する見込み。消費者へ適切な情報を提供し、懸念を払拭する狙いがある。
（中略）

関係者によると、消費者団体などから「発展途上の技術で不安」などの意見が寄せられており、消費者が適切に選択できるように表示を義務化することも含め、厚労省と、表示を管轄する消費者庁などが協議しているという。
（中略）

組み換え食品の場合、欧州では全ての食品に表示を義務付けているほか、欧州司法裁判所が昨年７月、ゲノム編集の品種は全て遺伝子組み換えとして規制する判断を示している。

　一方、米農務省は昨年３月、「従来の品種改良の時間短縮になり、農家に必要な品種をもたらす」とゲノム編集のメリットを強調し、「規制を行うことはない」と表明している。
（以下略）
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ついに米国でゲノム編集で遺伝子操作された大豆で作られた高オレイン酸大豆油Calyno利用開始を伝える記事(1)(3)。
引用元）
Facebook 2019/03/15
（前略）
　日本ではゲノム編集は安全で正確な技術として礼賛する記事が続々と出ているが、世界ではそれとは反するさまざまな研究が公表されている(2)。でも日本ではそうした研究は報道されない。従来の遺伝子組み換え食品と同じく、健康被害や環境被害をもたらす可能性は十分ある。

　米国政府がゲノム編集を解禁したとはいえ、まだ米国でも本格的な生産が始まっているわけではない。消費者が拒否反応を示せば大々的な生産をしたとしたら大損となるからだ。今は、消費者のために健康に配慮した機能性食品を出すことで、消費者にすり寄る。消費者が反対をしなければ、本格生産を始めていくだろう。（中略）

　だから、今、これに拒否の声をしっかりあげることができるかどうかが鍵なのだ。米国ではすでに有機市場が急激に広まっており、有機を選択することでゲノム編集を含む遺伝子組み換えを避ける方法が確立している。でも日本ではそれはまだ難しい。EUではゲノム編集はGMO扱いされるので、基本的に避けられる。日本の状況が最悪になることがおわかりいただけるだろうか？
　だから日本の中でこそ、反対の声をはっきり出す必要がある。ゲノム編集食品への不買・不売宣言、ぜひ！
（以下略）
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重要ニュース。中国政府はゲノム編集された農作物を遺伝子組み換え（GMO）として規制する方針。
引用元）
Facebook 2019/03/26
（前略）
　消費者庁ではゲノム編集は食品表示を求めることも検討しているという。しかし、食品表示を義務付けるためにはその生産は当然、しっかり把握する必要があるはずだ。罰則のない届け出ではなく、申請が不可欠だろう。それなしにいったいどうやって生産を把握するのか、生産を把握せずにどうやってその産物に表示できるというのか？
　ゲノム編集に関する日本政府の政策はあまりに場当たり的で、一貫性がない。これではどう考えても破綻することは目に見えている。
（以下略）
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画像の出典: Author:President_of_Russia [CC BY]

新元号に「安」の字が入る？！ ～やりかねないあべぴょんに、多くの国民は “やめてくれ！”という気持ち

/ ＊政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　新元号は「安晋」だろうと、ずいぶん前から言われていましたが、あまりにも露骨なので、今では「安」の字が入るのではないかと予想されています。「安晋」でないならば、「安易」とか「安意」などがピッタリではないかと思ったりします。
　新元号に「安」の字が入るのではないかということに対して、多くの国民は、“やめてくれ！”という気持ちだと思います。しかし、冒頭のツイートほど、この件に関して的を射たものはないでしょう。あべぴょんのニヤついた顔と、菅官房長官のいやらしさを考えると、“無慈悲に入れてくる”と予想されます。
　これに対して、もしも新元号に「安」の字が入ったら、“野党は元号改正を公約に”選挙を戦えば良いという、実に適切なアドバイス。新元号を絶対に使いたくないという人々のハートをわしづかみにすることは、間違いありません。これで、野党の勝ちですね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新元号発表に「権力者は安易に元号にかかわるべきではない」
引用元）
NEWSポストセブン 19/3/28 女性セブン
（前略）
『日本書紀』によれば、最初の元号は645年の「大化」。（中略）… 元号は原則として「一世一元」。つまり、天皇1人の治世につき1つの元号というのがルールだ。しかし、約200年ぶりの譲位に伴う今回の改元の舞台裏では、その名を冠することになる「新天皇」が“ないがしろ”にされかねない事態が起きている──。
（中略）
そもそも“時代に名前をつける”という行為は、時の為政者が自身の権力を誇示するためのもの。強権的な政治姿勢をとる安倍首相も、新元号に強いこだわりを持っているとされます」（全国紙政治部記者）

　たとえば、その「出典」だ。これまでの元号はすべて中国の古典（漢籍）から選ばれてきたが、安倍首相は周辺に「出典は日本で書かれた書物（国書）がいい」と話しているという。国書とは、『古事記』や『日本書紀』などを指す。
（中略）
「安倍総理は（中略）… “首相として歴史に残る大事業を行ったか”と問われれば、いまいちパッとしない。そこで、新元号を自ら発表することで末永く記憶に残る政治家になりたいという意欲があったと囁かれていました」（官邸関係者）
（以下略）
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新元号の有力候補やはり「安」が？ すでに皇太子に提示か
引用元）
日刊ゲンダイDIGITAL 19/3/25
（前略）
新元号案の中には、「安」の字が入ったものがあるという。
（中略）
「実は、すでに皇太子さまに『安』の文字を使った元号案を提示したという話もあります。総理は２月２２日に東宮御所を訪れ、皇太子さまとサシで３０分ほど異例の面会をしていますが、その時に改元までの流れを説明し、『安』も含まれる元号案を示したというのです。それに対して皇太子さまがご意見を言うことはなく、『みなさんでよくよく相談してください』というような対応をされたようです」（宮内庁関係者）
（中略）
「元号は政府が決めるとはいえ、首相が天皇のおくり名に自分の名前の一部を“与える”なんて、不逞の輩と言うほかありません。普通の感覚ではあり得ないが、傲岸不遜な安倍首相なら、やりかねない。元号に自分の名前の一文字を入れれば、永久に歴史に残ることになりますからね。周囲や有識者が忖度して、安の文字を使ったものを選ぶことも考えられます」（政治評論家・本澤二郎氏）
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
画像の出典: Author:ゲージスキッドモア [CC BY] & pixabay [CC0]

トランプ大統領の「ロシア疑惑」の証拠を見つけることができず、攻撃の矛先は、メディアを含め、トランプ大統領を追求していた人たちに180度転換！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　トランプ大統領の「ロシア疑惑」は、証拠を見つけることができず、終了しました。こうなると、大手メディアのこれまでの報道は何だったのかということになり、攻撃の矛先は、メディアを含め、トランプ大統領を追求していた人たちに180度転換してしまいました。
　トランプ大統領は、CNNに代表されるメディアの多くをフェイクニュースとして非難していましたが、これが本当だったということがはっきりしました。これを受けて、日本のメディアの報道がどう変化するかが興味深いところです。
　現状は、ディープステート側の完全な敗北で、彼らが大量逮捕を免れるには、国民の目先を逸らす大きな事件が必要です。In Deepさんによると、米国立気象局が「今年５月までに国土の３分の２が洪水に見舞われ、２億人が危機にさらされる可能性がある」と発表したとのこと。
　ケムトレイルを含む気象操作のような悪事は、NASAが中心となって行っているという説があります。彼らの死に物狂いの抵抗は、しばらく続くと見ておいた方が良いでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モラー米特別検察官は、トランプ氏がロシアと共謀した証拠を見つけなかった
転載元）
Sputnik 19/3/25

© Sputnik / Vladimir Astapkovich


米司法省は、２０１６年米大統領選にロシアが介入した疑惑についての捜査について、米国のロバート・モラー特別検察官は同選挙でドナルド・トランプ氏やトランプ陣営がロシアと共謀または連携した証拠を見つけなかったと発表した。
スプートニク日本
また調査では、民主党の複数のコンピューター がハッキングされた事件にもトランプ氏の選挙対策本部は関与していないとの結論が出された。モラー特別検察官は、同事件は「ロシア当局の管理下にあるハッカー」によるものとした。

またモラー氏は、ロシアがそれを使って選挙に影響を与えようとしたとする２つの方法を明らかにしたという。

なお同氏は、所謂「ロシア疑惑」に関する報告書について、トランプ大統領が罪を犯したとは結論付けていないが、トランプ氏の潔白も証明していないとした。また特にトランプ氏による司法妨害については判断が難しかったという。

司法省は報告書の新たな情報の開示について、これが法律に違反していないことを確認した後で決定を下すという。
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マスメディアの内容が一変！今度は反トランプたちを捜査！政府とマスメディアの闇の関係
引用元）
目覚めの扉 〜Great Awakening〜 19/3/26
こんにちは！果林です。 
ムラー報告書が提出され、トランプが2016年大統領選挙でロシア干渉疑惑はなかった、と証明されましたね。 25日の月曜日は、こんなにたくさんの新聞が一面で、トランプのロシア疑惑無し！と言う見出しが！
 
その様子をまとめたビデオがありますのでご覧ください！笑



樹林も予言していましたが、メディアの矛先が、トランプから、今度はトランプを責めていた人たちへと180度転換しました！
（以下略）

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