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布地の周波数に関する研究を行ったハイジ・イエレン医師は、健康な人体の特徴的な周波数を100mHzとし、100mHz未満の素材を身に着けていると、私たちの健康が損なわれることを示した ~オーガニックコットンの検査値は110mHz、ポリエステルは約10mHz、ウールとリネンはともに5000mHz

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートにリンクされた記事によれば、「2003年、ユダヤ人医師ハイディ・イエレンは、布地の周波数について研究を行い、健康な人体には100の特徴周波数があり、100未満のエネルギーを測定する素材を身につけると、私たちの健康が損なわれることを示した。各生地はmHz(メガヘルツ)で測定できる周波数を持つ。オーガニックコットンの検査値は110mHzで、ポリエステルは約10mHz。一般的に病気の人は15 mHzを測定する。ウールとリネンはともに5000mHzのシグネチャーを持っている! この驚くべき自然が作り出した生地の特性は、身につけることであなたの体にもエネルギーを与える。ただし、リネンとウールを一緒に着ないことが重要です。リネンとウールの繊維に含まれる周波数は、電流の方向が逆だからです。リネンとウールを一緒に着ると、2つの周波数が互いに打ち消しあって0になってしまうのです。」ということらしい。
 ウチは、衣類のほとんどが綿です。ポリエステルは不快なので、決して身につけません。それで困ったのが、息子の小学校の制服です。ポリエステル製なのです。息子に着せるわけにいかないので、小学校の校長に綿の制服を許可してもらうために校長室に出向き、ポリエステルが体によくないのでウチでは着ないことを説明するのですが、感性がイカレテいる校長、教頭を説得するのが非常に困難であることは、お分かりいただけると思います。それでも何とか許可を取り付け、妻が制服を縫って何とか入学式に間に合わせました。子供を学校に通わせるのは、ある意味で戦いなのです。
 息子は我が家で非常に健やかに(病院は行ったことがない)、穏やかに育ったため、小学校の同級生とは違いがあり過ぎました。どうやら、あまりの落ち着きぶりに、ついたあだ名は「竹下ジイサン」だったらしい。
 結局、学校が合わないということで、週に3日だけ通っていました。ウチでは「積極的登校拒否」と呼んでいます。あまり学校に行かなかったおかげで、頭の良い子に育ちました。IQは天才の範疇に入るようです。
 普通の子のように学校に来てくれないということで、気にしていた小学校1年、2年の時の担任の先生の息子さんが数年後に登校拒否になってしまい、先生はひどく落ち込んでしまったのです。似たような登校拒否のウチの子は明るく落ち着いているのに、先生の息子さんの場合は深刻な問題になっているのです。
 我が家と先生の場合、何が違うのでしょう。それは親の態度です。ウチは学校に行かないことを、何も問題だとは見なしておらず、息子が元気でいてくれればそれでいい、という態度で接していたため、息子に心の負担はありませんでした。 
 ただ、息子は息子で、「なぜ竹下君は特別で、普通に学校に来なくて良いのか?」という同級生の嫉妬が辛かったようです。家庭という帰るべきところ、守られるところがある場合、問題があればそれを克服する力が人間にはもともと備わっています。
 しかし、そうではなく家庭が崩壊していて帰るところがない子供は、居場所を求めて悪い友達と多くの時を過ごすようになり、最悪の場合、取り返しのつかない状況になることもあり得ます。 
 話が随分とそれてしまいましたが、「ポリエステルが体によくない」「LED電球が体によくない」「学校はいかなくてもいい」などなど、ウチでは完全に常識です。と・こ・ろ・が、世間ではどうやらこの常識は通用せず、むしろ異端なのではないか?
 私は20年以上前から、政治家、官僚、医者というのはアホばかりだと言っていたのですが、この常識はこれまでの3年間で、一般に理解されるようになってきたと思っています。
 「ポリエステルが体によくない」はどうですかね。ポリエステル生地に触れてみてください。呼吸が浅くなるか、止まりますよ。
(竹下雅敏)
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ワクチン後遺症に効果的なミネラル・サプリメント「MMS」や二酸化塩素

竹下雅敏氏からの情報です。
 時事ブログでは、2020年2月9日の記事で、ジム・ハンブル氏が発見したミネラル・サプリメント「MMS」を紹介し、「0.1~2ppmの濃度であれば、驚異的な免疫機能を呼び起こし、嫌気性のバクテリア、ウィルス、寄生虫、菌、カビ、イーストなど病原菌を攻撃する」「MMSで用いる二酸化塩素の濃度は体細胞や善玉菌に無害です。体内に入った二酸化塩素は悪玉菌や有害物質の酸化殺菌のために働き、約1-2時間で塩、水、二酸化炭素として体外へ悪玉菌の毒素とともに排出されます。」という情報をお伝えしました。
 また、2020年5月2日の記事では、ドイツの生物物理学者アンドレアス・ルートヴィヒ・カルカー氏が、二酸化塩素(MMSそのものではなく、純化したもの)を静脈注射することで(新型コロナウイルスの)肺炎が劇的に改良されることを、ホワイトハウスに手紙を書いて知らせた。トランプ大統領が、「コロナ対策に、消毒薬のようなものを注射してみたりしたらいいんじゃないの」と発言していたのは、間違いなく「二酸化塩素」の事のようだ、という話をお伝えしました。
 このとき、「MMSや二酸化塩素、ビタミンC、ヒドロキシクロロキンの話題がメディアで取り上げられることは、当分の間無いでしょう。メディアはディープステートの道具であり、真実を人々から遠ざけるために使われているのです」とコメントしたわけですが、こうした状況は今でも変わっていません。しかし、二酸化塩素が効果的であることは、少しずつ知られるようになってきたみたいです。
 冒頭の動画の2分10秒で、「私はワクチン後遺症を完全に克服しました。今は打つ前の身体より元気なんです。食事改善、サプリ等での栄養摂取は必須ですが、二酸化塩素水飲用を始めてからみるみる改善しました。現在、二酸化塩素での治療は、有志医師の会の中でも広がりをみせています。」というツイートを紹介しています。
 “続きはこちらから”の動画で、二酸化塩素の効果についてキャリー・マディ博士は、「私も使ってみたけど助かってます。…私の場合は、本当に奇妙な症状が出たときで、ツアー(公演集会)にたくさん行っていたときです。神経症状が出ていましたが、それは私の通常の病気ではなかった。…私は一回以上それをしました、自分のために。私はそれが好きです。」と言っています。
 シェリー・テンペニー博士は、ミツバチに二酸化塩素を噴霧するという記事を読んだとして、「ミツバチたち、みんな方向感覚を失って、ちょっとよろよろしているんです。かなり病気に見えます。…スプレーするだけで、ミツバチが再び元気になるみたいです。」と言っています。
 元海軍軍医のリー・メリット博士は、「私はMMS(亜塩素酸ナトリウム溶液)を使っているだけです。活性化剤は使いません。なぜなら、私の胃酸は正常です。活性化剤はただの塩酸、それは胃の中にあります。」と言って、動画の中で詳しい説明をしています。
(竹下雅敏)
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すべての病院から匙を投げられ絶望するワクチン後遺症の被害者たち。治らない。二酸化塩素が効果的という意見もあるが、健康な未接種者には必要ない
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Kan NIshida氏による厚労省の人口統計の死因別死亡者数データ解説 〜「魔の2022年」の真摯な検証を

 Kan Nishida氏が、厚労省の人口統計の死因別死亡者数データを解説されていました。集められた死者の数字が分析されグラフになると、問わず語りで見えてくるものがあります。
2022年に「不慮の事故」による死亡者数が一気に増えています。前年比にしたグラフでは、他の突出した年にはそれぞれ「東日本大震災」「阪神大震災」など理由が付されています。2022年には何があったか。
3つ目のグラフでは、度重なるブースター接種の時期とコロナ関連死者数の山がきれいに相関しています。これに「因果関係なし」と言ってしまえる理屈があるのでしょうか。
 「不慮の事故」の死者数を見て沈んでいると、5つ目のグラフでは「心疾患」による死者数が重ねてあって、その異常さにギョッとします。
Kan Nishida氏は「魔の2022年」と書かれました。公的には説明されていない「魔」が何であるか、真摯に検証しなければ死者は報われません。
(まのじ)
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岸田政権は日本の貧困の実態を隠し、貧困解消の努力をせず、それどころかさらに国民の貧困を拡大させようとしている

 7月4日に厚労省が公表した「国民生活基礎調査」の最新値によると、2021年の日本の相対貧困率は15.4%で、OECDの先進国の中で最悪との結果でした。相対的貧困率とは、所得が中間値の半分に満たない人が占める割合を指すものだそうです。日本では127万円未満が基準となり、おおよそ6.5人に1人が貧困状態になるそうです。どれほど国民が痛めつけられているかを示す数字です。前回2018年の調査では、アメリカ、韓国の2カ国が日本よりも貧困率が高かったのですが、アメリカも韓国も生活保護を利用しやすくしたり最低賃金を引き上げるなど再分配政策に取り組み、貧困を減らす効果を上げました。そして今や日本が最貧国の認定をされています。
 恐ろしいのは、日本が貧困率の把握に熱心ではないことです。アメリカは毎月、韓国は毎年、データを算出し貧困率を追っているそうです。ところが日本は3年に1度しか調査をしないので、次回の3年後まで貧困状態の推移がつかめないというのです。各国が当然のように算出してることを日本ができない理由はないと言います。だとすると、日本はあえて数字を出さないのでしょうか。
 政府の骨太の方針で「貧困」のワードが出てくるのは、「こども」の貧困解消への取り組みだけで、それも「自助」「共助」の方針ばかり。「大人の貧困」についてはまともに取り上げていないばかりか、"政府の責任を示す「公助」の言葉はどこにもない"とありました。岸田政権は日本の貧困の現実を知らせず、貧困解消への努力もしないばかりか、増税に次ぐ増税で国民の貧困をさらに生み出そうとしています。
 日本の貧困は、政府・自民党政権が生み出していることは確かです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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日本の相対的貧困率、米韓にも抜かれ先進国最悪に
引用元)
 2023年7月4日、厚生労働省から『国民生活基礎調査』の最新値が公表された。21年の相対的貧困率は15.4%。経済協力開発機構(OECD)が公表する各国の貧困率の最新値でみると、米国(15.1%)、韓国(15.3%)に抜かれ先進国最悪となった
(中略)
 なお、先の木下論文では、米国では月次で貧困率の推移を追っていることが紹介されている(p.57)。韓国も、毎年、貧困率を公表している。

 これに対して、日本の貧困率が更新されるのは、現状のままでは3年後になる。数字の根拠となる国民生活基礎調査が、3年に1度しか実施されないからである
(中略)
 国際比較をするための基礎データを算出することもなく、月次どころか経年でのデータ収集さえ行わない。企業経営や税制の議論をする際に同様の対応をしたら関係者はそっぽを向くだろう。

 国民生活基礎調査の過年度データに遡ってOECDの基準で貧困率を算定し直すことは、今すぐにもできるだろう。毎年度のデータを出すことも、他の国ができて日本ができない理由はない。
(中略)
 骨太の方針で触れられているのは、「こどもの」という形容詞のついた貧困解消の取組でしかない。そこでは、「大人の」貧困はないものとされている
(以下略)

性同一性障害で女性として生活するも、性別適合手術は受けていない戸籍上の男性に対して、女性用トイレの利用制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示した最高裁の今崎幸彦裁判長

竹下雅敏氏からの情報です。
 最高裁の今崎幸彦裁判長は、戸籍上は男性だが性同一性障害で性別適合手術は受けていない女性に対して、女性用トイレの利用制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示しました。
 アレをぶら下げて「女性」を自認する男が、女性トイレを使えるという話なのですが、こちらの記事によれば、“今崎裁判長は補足意見で「職場の規模や施設の構造など事情はさまざまで、一律の解決策になじむものではない」と指摘。「トランスジェンダー本人の意向と他の職員の意見をよく聞いた上で最適な解決策を探っていく以外になく、今後、事案の積み重ねを通じて指針や基準が形作られることに期待したい」とした”とあります。
 LGBT理解増進法については、“日本政府は「あくまで理念法であり、法律の施行によって従来の取り扱いが変わるものではない」と答えている。つまり、男性がトランスジェンダーだと主張して女子トイレや女風呂に入ることはないと考えていい”ということなのかと思っていたら、今回の最高裁の判断で「学校や企業といった特定の人々で構成される場所での同様のケースを巡る対応に影響を与えそう」です。
 戸籍上は男性だが女性を自認する人は、ツイートの右側のトイレには男と女のマークがあるのでこちらを使えば良い。女性専用トイレは現状のままであるべきです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。サバンナ・ヘルナンデスさんの「赤ちゃんの出生証明から性別を削除することについてどう思いますか?」という質問に、猫娘は「道理にかなっていると感じます」と答えています。
 こうして映像を見ると、段々と地球がソドムとゴモラに近づいて行く感じがします。旧約聖書では、ソドムとゴモラは天からの硫黄と火によって滅ぼされたわけですが、「米国務省のビクトリア・ヌーランド長官は、キエフとのビデオ会議で、第三次世界大戦は事実上7月11日に始まり、米国とそのパートナー国は必要な限り、16年以上でも戦うつもりだと述べた」ということですから、核ミサイルが降ってくるということになるのでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トイレ使用制限、国の対応「違法」 性同一性障害の経産省職員、最高裁が初判断
引用元)
最高裁判所=東京都千代田区

戸籍上は男性だが性同一性障害で女性として生活する経済産業省の50代職員が勤務先の庁舎で女性用トイレの利用を制限しないよう国に求めた訴訟の上告審判決で、最高裁第3小法廷(今崎幸彦裁判長)は11日、制限を「適法」として職員の逆転敗訴とした2審判決を破棄し、制限を行った国の対応は「違法」とする判断を示した。

心と体の性別が一致しない「トランスジェンダー」の職場での処遇に関する初の最高裁判断。性的少数者の権利擁護に関する議論が高まりをみせる中、学校や企業といった特定の人々で構成される場所での同様のケースを巡る対応に影響を与えそうだ。

判決によると、職員はホルモン治療を続け、女性として生活。健康上の理由から性別適合手術は受けていない。平成22年に同僚への説明会などを経て女性の身なりで勤務を始めたが、経産省は勤務するフロアと上下1階にある女性用トイレの使用を制限した。
(以下略)
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配信元)

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