7.05　ダル・ボスコがニール・キーナンに紹介される

2009年７月 ‐ 自称フリーメーソンの33位階でモンテカルロのP2（プロパガンダ・ドゥエ）ロッジ所属のミスター・レオ・ザガミという男が、真実（解明）運動のアジア特派員でジャーナリストであるベンジャミン・フルフォードと話すために来日した。ザガミがフルフォードに教えたところによると、山口とワタナベはキアッソで「嵌められた」のであり、当地でのDFFI【＝ドラゴン・ファミリー金融商品】押収に関する「内部情報」を彼自身が有しているという。


イタリアに戻ったザガミは、フルフォードとローマで会う手筈を整えた。そこでもキアッソのことが話し合われ、スカイプ通信を通してダニエーレ・ダル・ボスコをフルフォードに紹介した。この男はザガミの代理人で、信頼の置けるバチカン銀行家であり、P2フリーメーソン・ロッジと繋がりがあるとのことだった。ザガミはフルフォードに、ダル・ボスコなら「イタリア財務警察によって押収された債券を現金化する」手助けをすることができるだろうと述べた。

この話し合いの結果、ダル・ボスコは照会先としてザガミの名を挙げてキーナンに面会の申込みをしてきた。ダル・ボスコとキーナンは９月に直接会うまでの約６週間、ほぼ毎日スカイプで話し合った。ダル・ボスコは単にザガミ個人だけではなく、バチカン【教会】、バチカン市庁国、ローマ市の財務顧問を務めており、ローマとモンテカルロのPSフリーメーソン・ロッジにおける会計責任者でもあると主張していた。

2009年９月 ‐ キーナンはダル・ボスコにDFFIの管理を任せることが、彼にとって最良の選択だと納得するようになっていた。９月８日、アレッサンドロ・サンティという非常に親しい友人と会うため、キーナンはイタリアへと飛んだ。キアッソ没収事件に先だって山口も会っていた人物である。ダル・ボスコがサンティにキアッソ事件で自分が知っていることを話したがっていたので、キーナンとサンティはミラノでダル・ボスコとも合流することにした。

DFFIを手渡されてからというもの、ヨーロッパでの旅の間中も含めてだが、キーナンは万全を期すために全てのDFFIを自分自身で所持していた。そしてこれまでは、出歩く前にDFFIをホテルに貴重品として預けていた。

【しかし】９月18日にスイスへ戻った際、ブルガリアの自宅へチューリッヒ空港から帰る前に、キーナンはそれまでの両者の話し合いで決めた通り、DFFIをダル・ボスコに手渡した。

以降ヨーロッパやチューリッヒ中を何度も旅する間、ダル・ボスコはキーナンと会っては、キーナンが所持するDFFIを出立時まで預かるようになった。【中略】

2010年１月 ‐ キーナンはダル・ボスコを連れて、金融トレーダーのH・エドワード・ウェールに会いにスイスのジュネーブへ行った。これ以外にも少なくとも２度、ダル・ボスコはチューリッヒでの会合に【キーナンから預けられた】DFFIを持参して来た。それが保管人としての役割であり、とあるPPP【＝ドラゴン・ファミリーの世界救済計画】にDFFIを投入するというキーナンの計画を容易にするという理由からだった。

7.06　ダル・ボスコに対する疑念

2010年２月 ‐ キーナンがチューリッヒに滞在中、ダル・ボスコは唐突にそして驚いたことに、ジャンカルロ・ブルーノと世界経済フォーラムを介して国連の高官と接触することを提言して来た。そうすれば自分たちは、DFFIに含まれていた米国連邦準備券と引き換えに１億USドル得られるとのことだった。

2010年２月 ‐ キーナンが気付かない内に【中略】、ダル・ボスコはドラゴン・ファミリーという存在と彼らの所有する様々なDFFIの価値に強い興味を示し、【中略】独自の調査を開始していた。イタリア政府やイタリア財務警察の内通者から、キアッソで押収された連邦準備券とケネディ債券が本物だったと教えられると、ダル・ボスコはさらなる関心を抱くようになる。

2010年２月 ‐ 以上のような調査や繋がりの結果として、デイヴィッド・セールやOITC【＝国際財務管理機構】、レイ・ダムといった連中（被告）を知らされることになるとはキーナンは思ってもみなかった。彼らは2010年３月16日付けで、ダル・ボスコと書面にて契約を取り交わしている。

この契約によると、OITCはダル・ボスコがキーナンからDFFIを盗み出し、OITCへと渡す目論見を完全に認識している。DFFIを受け取った後は、国連憲章や国連の“国家主権免責”保護云々の取り決めに基づいた権利とやらを振りかざし、OITCが所有権を主張する手筈だった。ダル・ボスコのヨーロッパにおける繋がりは、国連と直接接触することのできるジャンカルロ・ブルーノや世界経済フォーラムも含まれていた。


以降、これら様々な人物と組織が獲物を狙って様々な犯罪計画に参入するようになる。ダル・ボスコはキーナンやドラゴン・ファミリーの受託者としての全責務を反故にして裏切り、自らの私利私慾のためにDFFIを盗み、その所有権を書き換えようとしていたことを、キーナンは後に知ることとなる。

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7.00　ニール・キーナン：この７年間を時系列で　
7.01　金融独裁の【実態を知る】前のニール・キーナンの人生

デイヴィッド・ウィルコックの記事「金融独裁」でニールの巨額訴訟が知られる前まで、ニールは世界中を旅しては様々な商売、そして誰も引き受けたがらない構造改革計画の類に携わってきた。アンデスからサントドミンゴに至るまでの複数の発展途上国で国々のトップと仕事をしては、善人・悪人、あらゆる階層の人々と接触を重ねた。【以下要約：彼はどんな人とでも意思疏通できる才能に恵まれている。日々様々な人々とコンタクトをとっている情報の宝庫であり、さらにはその情報を整理して、誰の命をも危険にさらすことなくどこまで公表してよいのか選り分けることが出来るのだ。】


7.02　挑戦とその先に続く道のり

2008年８月 ‐ 全ては、ニール・キーナンにドラゴン・ファミリーが山口アキヒコという名の外交代表を通して接触を図って来たところから始まった。以前キーナンが山口に対して手助けをし、政界への繋がりを紹介したことがあったため、ドラゴン・ファミリーの人道的計画を促進するための国際銀行取引や商取引へ直接の関与をするよう、山口がキーナンに強く求めるようになったのだ。

正式な銀行の承認を得た後に一定の日本の債券と連邦準備制度債券とケネディ債券を「私募発行計画（PPP）」へと移すため、山口は「ドラゴン・ファミリー金融商品（DFFI）」をキーナンに提供した。ドラゴン・ファミリーは、彼らに全体の85％が帰属する国際担保口座群からDFFIを作り出し、それが支える計画やプラットフォームを主導するようキーナンに依頼してきたのだ。

グリーン・ヒルトン・メモリアル合意から数十年が経過しても【欧米に】何の動きも無かった事実を踏まえ、この十年ほどドラゴン・ファミリーの複数の派閥が【自分たちで直接、】多額のアメリカドルを数多の世界的な人道支援活動に充てようとの試みに着手していた。例を挙げれば、米国のハリケン・カトリーナ、ハイチや中国やインドネシアの大地震、チェルノブイリ原発事故など世界中の災害時の救援、グルジア共和国のインフラ再建、ケイマン諸島やバングラディッシュの水およびエネルギー資源提供などである。

7.03　ドラゴン・ファミリーによって法定代理人の地位がニール・キーナンに付与される

2008年10月 ‐ 一種の特別委任状とドラゴン・ファミリーのトップであるハーン将軍の承認により、世界のいかなる経済支援および人道的計画にもDFFIや債券を用立てることの出来る権限を、キーナンはドラゴン・ファミリーから書面で授与された。

【使用可能なDFFIや債券とは：】

「1934年のアメリカ連邦準備券」
　　・連邦準備券249枚、額面価格はそれぞれ５億【ドル】
　　・合計の額面価格は1240億
　　・それぞれ1934年以来、年４％の利札付き
「日本国債」
　　・日本政府国債２枚―57シリーズ
　　・額面価格はそれぞれ日本円で5000億【中略】
「ケネディ債券」
　　・ケネディ債券１枚、額面価格は10億USドル
　　・この債券は有効かつ適法でいかなる担保物権も付着していない

【以上の】連邦準備券、日本国債、ケネディ債券のPPP化に関する労働の対価として、キーナンは当該PPPの利益配当分から最低でも３割を享受することになっており、それらの利益はインフラ整備と経済開発計画に投資される予定だった。

2009年１月 ‐ キーナンはドラゴン・ファミリーを代表して連邦準備券・日本国債・ケネディ債券をPPPへ投資すべく、これらの債券を所有し管理する任務と、スイスのチューリッヒにおける【代理】責任を直接引き受けた。
　

2009年５月 ‐ キーナンは利子を含めると今日の価値が１兆ドル以上となる当該DFFIを全て授受したことを書面で追認した。ドラゴン・ファミリーが蓄積してきた富のこの部分は連邦準備制度に登録されており、中期債や長期債に交換されたものだ。



当該DFFI全体に対する特別委任状により、キーナンは最終的な詰めの交渉を担当し、PPP関連の現金の増加および/またはプロジェクト取引を行う権利が与えられた。【中略】このような資産を人道的目的の様々な計画に活用することが、ドラゴン・ファミリーの望みだった。

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6.00　CIAが、とある政権と口座管財人M1を転覆させる

アメリカ政府とCIAの援助、さらにオーストラリアとイギリス当局の密接な支援もあり、1965年10月１日スハルト将軍下のインドネシアで軍事クーデターがセッティングされた（記事：「CIAによる他国政府転覆の仕方」）。結果として、大半の推計によると、スカルノの支持者や労働者や農民、学生、政治活動家や華僑の人々が最大100万人は虐殺され、何万人もの無抵抗の人々が投獄されたり強制収容所送りになったという。


当時スカルノは徐々に自宅軟禁状態に追い込まれ、（大統領宮殿のある）ボゴール市からジャカルタ市への移動だけが許されていた。スハルト将軍はスカルノ大統領を支持していた他の将軍たちへ接近していき、彼らが拒絶できないような申し出をしてみせた。

スカルノの娘、メガワティ・スカルノプトゥリがインドネシアのTVで語ったところによると、謀反革命が起こった際には父親の支援者たちが父の側に付くと思い込んでいたが、将軍たちは父親に対してもその家族に対しても何ら手を差し伸べなかったのだそうだ。スハルトのこの一手は、スカルノの自宅軟禁への反対論を完全に封じ込んだ。


1967年１月には、軍隊におけるスカルノへの主立った支持は全て取り払われた。1968年３月27日、スハルト将軍がインドネシアの大統領となる。彼は人民によって選ばれた訣ではない。彼が自ら選んでおいた議会によって選出され、任期５年の大統領の第一期目を務めることとなったのだ。

諜報機関（CIA）によって画策されたこの1965年のクーデターは、共に手を携え連邦準備銀行ならびにCIAを壊滅させるという、ケネディとスカルノの合意のせいだった。これは紛れもない報復行為だ。彼らはそれを謀反的革命だと言ってのけ、共産主義国を非難したが、実のところは西側が引き起こした革命であり、こんなことは“超大国"とやらのお言葉に従わなければ、世界のどこでだってしょっちゅう起こっている。


1965年後半から1966年前半にかけ、軍隊とイスラム集団が一丸となって日々最低でも1500人のスカルノ支持者を銃殺か斬殺か撲殺して行き、さらに時にはその首を棒に突き刺してはパレードしていた様子を、アメリカやオーストラリアの高官はそれぞれ自分たちの政府に肯定的に報告（プロパガンダ）していたことが文書に記されている。

この大量殺戮に対する欧米の大使館の熱狂ぶりは、戦略的および政治的な利害を深く反映したものだった。

クーデター以前の10年間、世界の主要国々はスカルノ大統領率いる不安定かつ国粋主義のインドネシア政権と日増しに軋轢を生じるようになっていた。1957年後半やさらに1964～65年になると、スカルノは労働者や農民の大衆運動をかろうじて抑え込むのがやっとだった。このようなストライキや立て篭もりは、まずはオランダの、そしてやがてアメリカやイギリスの諸銀行・企業・プランテーションを脅かしていった。
スカルノは自宅軟禁下の1970年６月に亡くなっている。


西側諸国と米国株式会社の復讐は思惑通りの、悪意に満ちたもので、全国土を席捲し、その爪痕は未だにインドネシアに残されている。今日もアメリカの巨大企業がインドネシアの天然資源を掠奪しているのだ。

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5.00　M1に選ばれたスカルノとケネディの繋がり　
5.01　1945年にアジア諸国と西側がスカルノ大統領を“選出"する

1945年８月17日、スカルノ大統領は口座預け人たちの意を受けて、唯一本物の「選ばれし」管財人（M1）として知られることとなり、国連決議MISA第81704号「大規模自由作戦」の下、国際担保口座群を再開発目的のために監視し運用する任に就いた。
スカルノがM1に選ばれたのは、世界中の大半の金塊がインドネシアとフィリピンに運び込まれたからだ。


カナダ・オーストラリア・イギリス・インドとその他の英国植民地は、自分たちの黄金をいわゆる“難攻不落のシンガポール"へと送っていた。日本軍は、「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、インドネシア（当時はオランダの植民地）とフィリピン（当時はアメリカの植民地）にある、自分たちが主に建設した掩蔽壕へと、この金塊の内の大半を運び込んだ。

これがマラヤで連合軍が、日本軍に対抗するために十分な空からの支援と供給物資に恵まれなかった理由だ。シンガポールは陥落されなければならなかった。世界の殆どの富が秘密のシステムの中へと“消える"ことができるように、そしてそれによって金本位制が冗長になり不換通貨が現実のものとなるために。


金塊はスイス商業銀行同盟、スイス・ユニオン銀行の口座で書面化され、スイス法務長官の保護下に置かれ、スイス国立銀行を経由して国際決済銀行（BIS）に登録され、連邦準備制度の「機関的親登録口座群」を形成するために積み上げられた。【※3.02章でも書きましたが、意味がはっきりしません。連邦準備制度という組織の資金源となるべく登録された大口の口座でしょうか？】

5.02　1955年スカルノと非同盟諸国がブレトン・ウッズに反旗を翻す

それは、非同盟諸国（NAC）と呼ばれたアジアやアフリカ諸国の発展のために不可欠の、歴史的な会合だった。主要な発起人はスカルノ大統領とインドネシアの元首相ルスラン・アブドルガニである【※原文ではこうなってますが、アブドルガニ氏は首相にはなったことがありません。55年のこのアジア・アフリカ会議（通称バンドン会議）の共同事務局議長を務めたルスラン・アブドルガニ氏は当時は外務次官で翌年に外務大臣に就任した方、バンドン会議開催を提唱したアリ・サストロアミジョヨ氏が当時のインドネシア首相なので、この二名のどちらか或いは両者と言いたかったのではないかと思われます】。


アジアから29箇国、アフリカから6箇国の代表が参加した会議では、冷戦下において西側民主主義国と共産党国の間にある「中間の道」を歩むことを誓った。



その当時アフリカやアジアや中南米に影響力の強かったヨーロッパ諸国だけでなく、アメリカ合衆国とソビエト連邦をも含めた列強による植民地支配と新植民地支配に対して、きっぱりと反対の意を表明したのだ。


インドネシア大統領スカルノはこの運動を推進するにあたって、大いに貢献した。最終目標は国際経済秩序の復興を促進することだった。スカルノの1955年バンドン会議は、史上初めての開発途上国同士の会合である。新しく独立を果たした国々のため、数々の好ましい発展を誕生させた記念すべき集まりとなった。

5.03　1961年アジア・アフリカ非同盟運動（NAM）の創設

1961年の非同盟運動（NAM）は1955年のバンドン会議から生じたものだ。運動に参加した115箇国は、やがて「第三世界」として知られるようになる。第一回非同盟諸国首脳会議はユーゴスラビアのベルグラードで1961年９月に開催され、その殆どの着想をインドネシア初代大統領スカルノ氏、インド初代首相ジャワハルラール・ネルー氏、エジプトの副大統領ガマール・アブドゥル＝ナーセル氏、ユーゴスラビア大統領ヨシップ・ブロズ・チトー氏、ガーナ初代大統領クワメ・エンクルマ氏に負っている。


彼らの活動は、非同盟諸国を主導する「発起五人組」として名をはせた。この五人は全員、冷戦下で西と東のブロックに挟まれた開発途上諸国が「中間の道」を歩むよう主張したことで有名である。

目標：非同盟運動は「参加国が大国の抗争の狭間で操り人形にさせられるという結末を生み出さないよう、独立した道を国際政治の場で作り出すことを目指すのだ。干渉を受けずに物事を決める権利、帝国主義や新植民地主義への抵抗、大国全てに対して中道の精神で接すること、この３つを基本姿勢として打ち立てる。追加目標としては、国際経済秩序の復興を促進することを目指す。」



1961年、非同盟運動は国連加盟国の３分の２を占め、世界の人口の55％を形成していた。


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2.04　1921年の法律 – 国家間条約：黄金の委託

1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会：
1921年に日本の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王やウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相（全員がフリーメーソン）と会うためにロンドンへ飛んだ。目的は彼らの【戦争ごっこ】“第二次世界大戦"を造り出し、それを資金援助するため。連邦準備制度も戦争の間ずっとドイツのナチスを資金援助することとなった。


日本は「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、金塊の大半を1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシア（当時はオランダ植民地）やフィリピン諸島（当時はアメリカ植民地）の秘密の掩蔽壕の中へと運び込んだ。

2.05　1929年のニューヨーク“株式市場崩落"

1929年、アメリカ連邦準備制度の私的所有者たち（ロスチャイルドの手先であるJ・P・モルガンやシティバンクやチェース・マンハッタン銀行）は彼らの市場に対する権力を駆使し、人工的な株式市場“バブル"を画策した。自分たちより小さい銀行や個人投資家を騙して、巨額の資本に投資させたのだ。



それからわざと市場を崩潰させ、ロスチャイルドの手先がアメリカの株式の大半をただ同然で購入できるようにした。欧洲に波及した連鎖反応は、本来の価値を大きく下回る安値で彼らが国際的な企業を次々に買収することをも可能にした。

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