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[ベンジャミン・フルフォード氏]カバール(悪の一団)と白龍会が、降伏交渉を始めた 〜白龍会によって提示された降伏条件〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、カバール(悪の一団)と白龍会が、降伏交渉を始めたとのこと。赤字にしたのは、その降伏条件を明確にするためで、その途中の部分にも重要な情報がいっぱいあります。確かに、ここに書かれている現在のアメリカの状況を見ると、崩壊の直前だという感じがします。
 シリウスのサルーサは、エボラが広がるのを抑制すると約束していましたが、確かにそのようになっていると思います。心理的にもまったく脅威に感じていないので、闇の連中の工作は失敗していると見てよいでしょう。ただ今後、エボラワクチンをはじめとする様々なワクチン接種を、国民に推奨または強制してくる可能性があります。ワクチンは決して打たないということが肝要だと思います。
 現在の注目は、オバマ政権によるシリア空爆ですが、これは本日の2本目の記事にも指摘されているように、シリアのアサド政権を転覆する目的です。しかしフルフォード氏も文中で示しているように、“中東の産油国のいずれも…ISIS戦略をサポートしていない”ということで、おそらくうまく行かないと思います。アサド大統領が倒される前に、自分たちが倒される事になりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミン・フルフォードニュース2014年9月22日
転載元)
http://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=317094
Weekly geo-political news and analysis

金融と地政学に就いて知っている者全てには、ナチ/シオニストのカバールが確実な数学的敗北に直面していることが明らかに分かる。又米国が革命の直前にある事も非常に明らかである。これがカバールの代表が白竜会(WDS)とその連合との降伏交渉を始めた理由である。

WDSによって提示された降伏条件は以下の通りだが、まずはカバールの敗北の最新の兆候に就いて見てみよう。

まず第一に、カバールのシニアメンバーの死又は攻撃が続 いている。ナチ/シオニストの銀行家であるユーロ地域で第二位のサンタンダー銀行の頭取、エミリオ・ボーティンは9月9日又は10日に突然死去した。又王 冠に執着していた最後のカバール君主の内の一人であるスエーデン王が先週”自動車事故”で死にかけた。

スカル&ボーンズの殺人鬼、米国企業政府の国務長官、ジョン・ケリーはISISに関するTVで背後に侮辱的なサインを出されて馬鹿にされた。
http://www.breitbart.com/Breitbart-TV/2014/09/17/Corker-Slams-Obama-Kerry-for-Exercising-The-Worst-Judgment-Possible-on-ISIS

これにはカバールの宣伝機関であるニューヨークタイムズによる、ISISはCIAが創り出したものという記事が後に続いた。その後、武装した侵入者が先週二回ホワイトハウスに侵入した。これらの事件のいずれもシニアの連中とペンタゴンの応援がなければ出来ないことである。

これがおそらくは、ロスチャイルドファミリー、北朝鮮、日本の政治家、米国の産軍複合体が先週WDSと連絡を取ってきた理由である。彼らの提示した問題はそれぞれ異なるが、全てがカバール後の政権はどのようなものかを知りたがっていた。

彼らには、私が知っている日本革命党が次のような目論みを持っていると告げられた。

まず日本銀行を国有化し、現日本銀行の負債銀行券の代わ りに政府通貨を発行する。第二に、公共、私的機関両方が抱えている全ての負債の免除。第三に、住宅ローン物件に居住している人達全てに富を再配分するこ と。ローンによって収入を得ている地主には政府資金の形で同じ金額の支払いを行うこと。又カバリストによって詐欺的に取得された全ての資産は国有化し、日 本の人民の為に管理される資金に組み入れること。第四に日本はカバールが支配している国連、世銀、IMFな どの機関への金融をそれらが完全に改革され或いは真の市民代表機関になるまで停止すること。第五に、日本は米軍に対する資金供給を続けるが、米国の企業政 府の破産処理と再構築を助けると言う条件に基づく場合に限る。これには産軍複合体の生活保障のための慈善団体への移行支援をも含む。

第六に、311を含む米国の戦後占領政府によって行われた犯罪を暴き出すための真実糾明委員会を設置する。産軍複合体の代表もWDSが地球外生命体(ET)からの連絡に関するデスクロージャーについて言わなければならないことに興味を示した。彼らはWDSから、優秀な技術を持つある種の文明がある圧倒的な証拠がこの惑星上に見られると指摘された。しかし、現在の西側の指導者たちは大量殺人者からなっているので、優れた文明ならどれでもこの惑星を監獄の状態に陥れる事は明らかである。大量殺戮カバールが無力化された時には、WDSは地球外文明との公開の形の接触が行われると信じている。

彼らは又、この惑星上で行われている事はプラスとマイナスの要素がお互いに打ち消し合う巨大な数字計算のようなものだとも言われた。これは文字通り受け取れるものの、この惑星上のパワーバランスの変化が起きるとの比喩であるとも受け取れる。

このような観点からみると、ネガティブな側は20世紀に 数百万の人々を戦争、病気、饑餓によって殺害した。しかし、21世紀には遙かに小さい数字である百万から二百万の人達がイラクで殺害されただけである。又 911後の米国ファシスト政権による世界の人口の90%を饑餓と世界的流行病によって削減しようという計画も失敗に終わっている。最近では、ウクライナで 第三次世界大戦を引き起こそうとする計画も失敗し、”わずか”数千人の死者を出しただけに終わった。エボラ生物兵器や恐怖を掻き立てる戦略が国連、世界保 健組織、世銀のようなカバール組織によって推進されているが高々数千人の死者が数えられているに過ぎない。

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[ゴールデンタイムズ]不正支出疑惑の兵庫県議員がマスコミから全力疾走で逃亡www コントみたいだと話題に

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは完全にお笑いです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【動画】 不正支出疑惑の兵庫県議員がマスコミから全力疾走で逃亡www コントみたいだと話題に
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不正支出疑惑の兵庫県議が報道陣から全力で逃亡する姿を「ミヤネ屋」が伝える
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[大湾宗則氏インタビュー]自衛隊が多国籍企業の私兵に!? 「辺野古と集団的自衛権のトリックを見抜け」

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前から、グローバリズムは経済的植民地支配であること、アベノミクスはアメリカと共に東アジアで富の略奪をする方向を明確に示したものであること、そうすると進出企業の利益を守る必要性のための自衛隊派遣ということを説明して来たと思います。
 しかし、このインタビューでの、日本政府が辺野古にこだわる理由には驚きました。“将来、日本の軍隊が辺野古基地を中心としてアジアに向けて活動するため”であるとのこと。記事の説明には実に説得力があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【京都】自衛隊が多国籍企業の私兵に!? 「辺野古と集団的自衛権のトリックを見抜け」 〜京都沖縄県人会事務局長・大湾宗則氏インタビュー(柏原資亮 記者)
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[NAVERまとめ]安倍晋三総理大臣が在特会元幹部と写真 しかもしっかり覚えてくれてたらしいぞ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 在特会(在日特権を許さない市民の会)の元関西支部長の増木重雄が立ち上げた百人の会(教育再生・地方議員百人と市民の会)の顧問に、山谷えり子(国家公安委員長)と長谷川三千子(NHK経営委員)が就任しているとのこと。安倍の関係者の人脈がよくわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍晋三総理大臣が在特会元幹部と写真 しかもしっかり覚えてくれてたらしいぞ!
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山谷国家公安委員長 同じ在特会元幹部を議員会館に招いて写真撮影していた しかも逮捕直後
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[イランラジオほか]アメリカの弱体化、BRICSを中心とした新経済体制の進行、エジプト政変の背後にいるロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 上の2つは、アメリカが明らかに弱体化しており、フルフォード氏の言うように、革命の寸前であるかも知れないことを示すものです。
“続きはこちらから”以降では、着々とBRICSを中心とした新経済体制が進んでいることを示すものです。
 エジプトの政変が起こった時、私は政変の背後に居るのは、プーチン大統領であると指摘しました。この見解に当初はうちの息子も懐疑的でしたが、エジプトがロシア製の武器を導入する事を決定した時に、息子は私の見解を支持しました。その後オバマ大統領の家族がムスリム同胞団の強力な支援者であることがわかり、エジプトがムスリム同胞団を非合法として排除したことから、エジプトの政変はオバマ政権によるものではないということが確定したと思います。
今回のこの4つ目の記事を見ると、エジプトはロシアとの商業的絆を強く望んでおり、当初の私の見解を補強するものになっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIAがヨーロッパ同盟国への諜報活動を一時的に停止
転載元より抜粋)
10cia アメリカのCIA・中央情報機関が、一部のヨーロッパの同盟国に対する諜報活動を一時的に停止しています。

プレスTVによりますと、アメリカの匿名の政府関係者は19日金曜、「この諜報活動の停止はこの数十年で異例のものだ」と語りました。
この関係者はまた、「これにより、CIAはここ数ヶ月の諜報員の行動を評価し、彼らの能力を査定する機会を得た」と主張しました。

アメリカのクラッパー国家情報長官もCIAの一部のヨーロッパ諸国での活動停止を認め、「アメリカはこれにより損害をこうむることになる」と述べました。

ドイツのメルケル首相など、世界各国の数十人の首脳の会話の盗聴などのアメリカの諜報活動に関するスノーデン氏の公表は、世界の人々の怒りと抗議を引き起こしました

このスキャンダルを受け、アメリカのオバマ大統領は今年1月、アメリカの親しい同盟国の首脳陣に対する盗聴などを禁止する政府の決定を明らかにしました。
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米国人の4人に1人が自分の州の合衆国からの離脱を許容
転載元より抜粋)
20obama
米国人の4人に1人が自分の住まう州が合衆国から離脱する可能性を許容している。8月23日から9月16日にかけてロイターの注文で社会団体イプソスが行った世論調査で示された。

対象は9000人。スコットランド独立を問う住民投票に合わせての調査。

23.9%が自分の州の合衆国からの離脱を支持し、53.3%が「反対」。州別では北東部のニューイングランドが最も分離派が弱く(17.4%)、南西部のテキサスが最も強かった(34.1%)。

ただし、回答者の多くが、離脱は飽くまで最終手段であり、通常は現行制度の欠陥を修正する方がよい、としている。ただし、欠陥は少なくない。その筆頭はワシントンの連邦権力の行為能力の低さである。執行部と立法部の対立が慢性化し、政治的「半身不随」が常態化している。
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