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メキシコ便り(121):メキシコ国防省、国際ハッカー・グループによるサイバー攻撃を受ける!

 前回、ロペス・オブラドール大統領が国連とNATOを大批判したことをお伝えしました。またまた大統領は世界に向かって吠えました!今度はウクライナのゼレンスキー大統領がノーベル平和賞にノミネートされたことを大批判!ロペス・オブラドール大統領:「大変失礼ですが、EU議会はウクライナ大統領をノーベル平和賞の候補にノミネートしています。なぜ戦争をやっている張本人がノーベル平和賞を受賞する資格があるのですか?他に平和のために戦っている人がいないというのですか?」と頭を抱えて言っていました。その大統領のメッセージはゼレンスキーに届いたようで、ペルーの米州機構(OAS)ビデオ会議のスピーチの中に間接的な反応があったよう。「ミゲル・イダルゴ(メキシコの独立革命で活躍した人)だったら、ウクライナのようにロシアに侵攻されたらどちらに同情しているだろうか?」
 その後、ウクライナがやっていることをすべて「ロシア」に変え、ウソばっかり並べて大変退屈🥱なスピーチをやっていました。そしてロペス・オブラドール大統領は、それに対してまた回答!「理解不能な事柄がたくさんあります。ウクライナはNATO加盟を希望し、それは許されず、NATOは武器を送ることを決定し、そして死者を出しました。どうして私たちの提案(「世界平和5年計画」とそれを実行する委員会を立ち上げること)を受け入れないのでしょう?」メキシコ駐在のウクライナ大使館はウクライナはその計画は絶対に受け入れないと公表しています。(ナチョさん動画より)いつも思ったことを率直に言える大統領に感心します。
 さて、今回はメキシコ国防省、国際ハッカー・グループによるサイバー攻撃を受け「非常に深刻な」機密情報がリークされたことを取り上げてみました。正直、リーク情報は大したものではありませんでした。ここで何よりもお伝えしたいのは、大統領の反応。もう余裕があり過ぎて眩しい🌟ロペス・オブラドール大統領のお人柄、ユーモアセンス、お茶目さ、賢さ、清らかさがお伝えできれば幸いです。あっそうそう、後半にロペス・オブラドール大統領の野球動画も入れています♪ ENJOY😊
(popoちゃん💖)
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メキシコ便り(121):メキシコ国防省、国際ハッカー・グループによるサイバー攻撃を受ける!

ハッキングされた機密情報とは?


9月29日、反大統領派ジャーナリスト、ロペス・オブラドール大統領によると息を吐くようにウソをつくフェイク・ニュース王、カルロス・ロレット・デ・モラ(現在、ワシントン・ポスト紙に雇われている。)が、メキシコの国防省のメールサーバーがハッカー(自称「Guacamaya:グアカマヤ」グループ)により攻撃を受け、大統領の健康状態や国内の治安活動に関するデータ(6テラバイト)などの情報を盗み出したと自身のユーチューブ・チャンネルLatinus(ラティナス↓)で発信。

フェイク・ニュース王、カルロス・ロレット・デ・モラ

大量の情報がハッキングされたにもかかわらず、出てきたものは大したものはなく、唯一「ビッグ」な機密情報はロペス・オブラドール大統領の健康に関する情報。

”ロペス・オブラドール大統領の健康に関する報告、軍用病院への移送、投薬の推奨、痛風、甲状腺機能低下症、高リスクの不安定狭心症の診断の疑い”

”2021年12月22日、ロペス・オブラドールは国立宮殿で診察を受け、甲状腺機能低下症と診断され、レボチロキシンによるホルモン補充を含む医療計画を処方された”

”今年1月2日、メキシコ大統領が牧場を持つチアパス州パレンケに軍の【航空】救急車が向かい、メキシコシティの中央軍病院に搬送された”

機械翻訳+訂正:LaListaより

“憲兵隊特殊部隊のフォリオSIIO/0036のカードには、心臓に血液と酸素が適切に流れることを阻害し、心臓発作を引き起こす可能性のある高リスクの不安定狭心症の診断が記載されていました。その1週間後の1月10日、連邦行政府の長がCOVID-19に感染しており、症状は軽いと発表した。”
機械翻訳:infobaeより

確かに、航空救急車で運ばれたなど真新しい情報もありますが、大統領が持病持ち(心臓病、高血圧)などは以前から公にされていて皆、承知のこと。コロナ感染2回、コロナワクチン接種3回、毎日16時間働き続けて、しかも68歳のお年(11月13日で69歳)なので病気しない方が不思議でしょう。っていうかボディーガード一切なしで動き回る大統領が未だに生きていることがまさに奇跡!🌟

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【アメリカ司法省の関係者からの内部告発】アメリカのユーザーのFacebookの内容が厳しく監視され、“反政府、反権力の意見を表明したり、2020 年 11 月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されている”

竹下雅敏氏からの情報です。
 かなり読みにくい文章です。しかし、中身は濃い。アメリカ司法省の関係者からの内部告発によると、アメリカのユーザーのFacebookの内容が厳しく監視され、“反政府、反権力の意見を表明したり、2020 年 11 月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されている”というのです。日本の情報はアメリカに筒抜けなので、日本も同様だと考えて良いでしょう。
 Facebookは、“FBI が一度も召喚状を提出することなく、直ちにFBIの国内テロ作戦部門に送信”しているため、アメリカ合衆国憲法修正第1条(表現の自由、報道の自由、平和的に集会する権利、 請願権を妨げる法律を制定することを禁止)に違反しているとあります。
 しかもFBIは、“すでに保有している私的な会話…に召喚状を確保し、資料が超法規的に入手された事実を隠蔽していた”というのだからタチが悪い。
 こうした事実から、ワクチンの危険性を訴える等の行為は反政府的と見做され、テロリストと同等の扱いとなり、召喚状なしに直ちにFBIの国内テロ作戦部門に通報されるということのようです。
 Facebookは内部告発者の主張を否定しているのですが、もしもFacebook側の主張が事実だとすれば、話は更に厄介で、“FBIは、ソーシャルメディア大手の中に…ユーザーの機密情報や個人情報に自由にアクセスできるエージェントを置いているということになる”と言っています。
 Facebookの上層部が米国の安全保障・情報機関の仕事を支援していると考えられる例として、Facebook のグローバル脅威破壊担当ディレクターであるデビッド・アグラノビッチ氏の話題を取り上げています。
 記事ではアグラノビッチ氏のペンタゴンへの「警告」の意味を読み取り、“Facebookの上層部は、米軍や情報機関のスパイに、より効果的に秘密工作する方法について役に立つ指導をすることもいとわないと考えている”と推測しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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投稿する内容は慎重に。フェイスブックと米国政府は、「間違った」意見を持つアメリカ人に対してどのように団結してきたのか?
転載元)
(前略)
アメリカのユーザーがFacebookを通じて送信したダイレクトメッセージは、公開された投稿とともに、厳しく監視され、反政府、反権力の意見を表明したり、2020年11月の大統領選挙の結果の正当性に疑問を呈するものは、連邦捜査局(FBI)に報告されていることが、アメリカ司法省の関係者によって明らかにされました。
 
ウェブ上の魔女狩り

FBIとの秘密の協力協定に基づき、Facebookの職員は過去19ヶ月間、彼らが「破壊的」と見なすコンテンツに赤旗をつけ、FBIが一度も召喚状を提出することなく、直ちにFBIの国内テロ作戦部門に送信してきた。つまり、米国の確立した法的手続きの外で、正当な理由がなく、修正第一条に違反しているのだ。
 
さらに衝撃的なことに、これらの傍受された通信は、全米のFBI支局に手がかりやヒントとして提供され、支局は、すでに保有している私的な会話を正式に入手するために召喚状を確保し、資料が超法規的に入手された事実を隠蔽していたのです。Facebookはこれらの召喚に必ず応じ、1時間以内に「ギガバイトのデータと写真」を送り返す。これは、求められているコンテンツがすでにパッケージ化され、配布前に法的な確認を待っていることを示唆するものだ。
 
どれだけのユーザーがフラグを立てられたかは不明ですが、FBIが特定のタイプの人物に関心を抱いていたことは明らかです。Antifa、BLM、その他の左翼団体に関係する人物は、誰一人として知らされなかった。
 
厄介な政治的意見をあえて持っているとして密告されたFacebookユーザーは、密かな監視やその他の侵入、嫌がらせの対象になっていた人もいたようですが、その間違った考えのために逮捕されたり、起訴されたりした人は一人もいないようです。彼らの言葉は、バイデンの選挙と大統領職を残酷に非難し、抗議を積極的に呼びかけるだけで、犯罪や暴力にはつながらないことが一貫して判明している。
(中略)

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米国のガス供給会社が欧州向けガスに天文学的な価格を設定している / 日本第2位の取引先である、マレーシア・ペトロナス社のLNGパイプラインが破損し、日本への供給を確保できなくなった

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのロベルト・ハーベック経済大臣によれば、米国は「友人」であるにもかかわらず、“欧州向けガスに天文学的な価格を設定”しているとのこと。
 9月19日の記事で既にお伝えしていますが、スウェーデンの日刊紙が9月15日に特報として報じたランド研究所から漏洩した「衝撃的な文書」によれば、そもそもウクライナ紛争は「主にドイツ経済の破壊に焦点を当てた戦略計画」であり、アメリカ経済全体を維持するために、ドイツとロシアの双方をウクライナでの軍事紛争に巻き込むことを目的としたものでした。
 対ロシア制裁をヨーロッパが広く採用するよう圧力をかけることで、欧州連合の経済は「必然的に崩壊」し、この結果として、“最大90億ドル(約1兆2000億円)の資源が米国に逆流する”というのが米国の計算でした。
 止めを刺すためにノルドストリームを爆破して、それをロシアの仕業にするという無理筋をやらかすのがネオコンなのですが、「ドイツ、スウェーデン、ポーランドに囲まれた場所で、米軍の監視をくぐってバルト海の反対側でパイプラインを爆破して証拠を残さないロシア軍、という設定」なのです。
 ドイツでは、ノルドストリームの爆破は米国によるものという疑惑が沸騰し、「ドイツのテレビ生放送中に、繊維系のオーナー起業家のWolfgang Grupp氏が、ノルドストリームの破壊を受けて、公然と米国との断交を呼びかけた。」という状況にあって、“米国のガス供給会社が欧州向けガスに天文学的な価格を設定している”と言うのだから、恐れ入谷の鬼子母神とは、まさにこのこと。
 日本も対岸の火事では済まないかも知れない。“日本第2位の取引先である、マレーシア・ペトロナス社のLNGパイプラインが破損し、日本への供給を確保できなくなった。”ということで、「最も打撃を受けるのは日本人」らしい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国が欧州向けガスに天文学的な価格を設定
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ドイツの経済大臣ロベルト・ハーベックは水曜日、両国が「友人」であるにもかかわらず、米国のガス供給会社は、ロシアの供給量を補うためにガスを出荷する「天文学的」価格を要求していると述べた。
 
ハーベック氏は、ノイエ・オスナブリュッカー・ツァイトゥング紙のインタビューに答えて、「友好国であっても、時には天文学的な値段を付けられる国もある」と述べている。「これは問題だ」と付け加えた同大臣は、欧州委員会に対し、これらの国と「対話」するよう求めた。
 
ウクライナ戦争前のドイツのガス輸入は、ロシアの供給が55%を占めていた。その後、納品は急減し、9月上旬に停止した。
 
ドイツ政府は供給先を多様化し、価格がはるかに高い液化ガスの購入を大幅に増やさざるを得なかった。ヨーロッパ大陸全体と同様、この国は特に米国に依存しており、液化ガスの輸入に占める割合は過去1年間で28%から45%に上昇した。
 
ハーベックは、アメリカの連帯感のなさを批判した。
(以下略)
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配信元)

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6ヶ月から4歳にまで不要な新型コロナワクチンの対象に、治験なしのオミクロン株BA.5対応ワクチンも無理やり「特例承認」/ 日本人は動物実験にされている

 厚労省は新型コロナウイルスのファイザー社製ワクチンを、生後6ヶ月から4歳までも対象にすると決め、特例承認しました。またオミクロン株BA.5に対応したと言われているワクチンも「特例承認」となり、すでに接種が始まっているBA.1と切り替えていくそうです。が、危険です。絶対に打たないで下さい。
 10/7には、厚労省のワクチン分科会と副反応分科会が行われました。宮澤大輔医師が「承認済んでから文句言っても遅いんですよ」と分科会の監視をSNSで呼びかけられました。宮澤医師の「子どもに打たせるな」という必死の思いが通じるのか関西は5歳から11歳の接種率が10%程度ですが、東北は半数に及ぶ子ども達が2回接種をしています。
BA.5対応ワクチンは「マウスの中和抗体しか出ていない」「治験なし」「人間での中和抗体や有効性、感染予防や重症化予防のデータは全然出ていない」という薬物で、いきなり人間で実験となります。アメリカでほとんど打たれず、余りモノが日本に来てしまいました。また6ヶ月から4歳へのファイザー製ワクチンはすでに700万回分が自治体に送られるようですが、こちらもアメリカの6ヶ月から4歳までがほとんど打っていないため日本に流れて来たらしい。鹿先生の解説では「武漢型に加えてBA.5も近々に来ると(6ヶ月から4歳までは)4回打たされることになるのでは」とあります。
分科会は形骸化しストッパーにならない。国はもう屁理屈すらつけずに接種をさせ、ワクチンで殺すつもりだということを隠そうともしていません。日本人は奴隷、動物実験にされていると気づかねば身を守れません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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乳幼児用のコロナワクチン、日本で初承認 生後6カ月から4歳対象
引用元)
 生後6カ月~4歳を対象とした米ファイザー社製の新型コロナウイルスのワクチンについて、厚生労働省は5日、国内での製造販売を特例承認した。12歳以上が対象となるオミクロン株の「BA.5」に対応したワクチンも特例承認した。同省は7日に専門家分科会を開き、いずれも予防接種法にもとづく公費接種とする見通し。
(以下略)
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配信元)

「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」このフレーズの意味とは ~「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 2分13秒~5分20秒で、“あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。ここ数年で耳にするようになったフレーズだと思いますが、具体的にはどういう意味なのでしょうか?…この組織(世界経済フォーラム)は恐怖と悲劇を押しつけ、自らの課題を推進します。…そして、誰かがこれを陰謀論と呼ぶとき、彼らはその情報が身近なところにあることに気づいていません。…2020年3月、COVID-19は私たちのテレビ画面、ソーシャルメディアのタイムライン、ラジオ、そして新聞で…流れました。全人類が同じ脅威に直面していることを知らされ、協力してそれに終止符を打つように命じられたのです。…そして影では、ある組織やカバルがこの突然の世界的な不安定さと大衆のヒステリーを利用しようと本当に画策していました。社会を書き換えるために。…この筋書きは「グレート・リセット」と題されています。”と言っています。
 9分35秒のところで、1971年にクラウス・シュワブとヘンリー・キッシンジャー、ハーマン・カーン(ハドソン研究所創設者)、ジョン・ガルブレイス(ハーバード大学の経済学者)が中心となって「世界経済フォーラム(WEF)」が誕生したと言っています。
 17分20秒で、“世界経済フォーラムは、その影響力の大きさから、独自の制度まで始めています。特に注目すべきは、ヤング・グローバル・リーダーズ制度です。彼らの計画は、世界中の組織や政府を通じて、急進的なイデオロギーを広めることであり、最悪なのは、それがすでに実行に移されていることです。”として、マーク・ザッカーバーグ、カナダのジャスティン・トルドー首相、カナダのクリスティア・フリーランド副首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ベルギーのアレキサンダー・デ・クロー首相、フィンランドのサルナ・マリン首相、グレート・リセットを批判したトゥルシー・ギャバード、トランプ元大統領の娘イヴァンカ・トランプ、テキサス州選出の下院議員ダン・クレンショー、米運輸長官ピート・ブティジェッジ、イギリスのボリス・ジョンソン元首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相などの名を挙げています。
 世界経済フォーラム(WEF)の「グレート・リセット」は陰謀論ではなく、はっきりと「陰謀」なのですが、ほとんどの人はその本当に意味するところを理解していません。
 ジョセフ・メルコラ博士の記事では、「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なものだと結論づけています。“旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、旧システムは意図的に解体されている”のです。
 その解体の対象は金融、西側世界のエネルギー網、農業と食品産業など、すべてに及びますが、“食料やエネルギーの不足は、人々が生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせるため”に人為的に引き起こされています。最終目的はトランスヒューマニズムです。
 ジョセフ・メルコラ博士は、“彼らは私たちの協力を必要としているのです。もし、私たちの多くが協力を保留すれば、彼らの計画は崩壊し始めるでしょう。…誰もができる最も重要なことの 2 つは、1)自分自身と家族を困難な時代に備える、2)解体されつつあるものに代わる、並列の構造とシステムの構築を開始することだ。”と言っています。
 時事ブログの視点と同じです。準備をしていなければ生き残るのは難しいでしょう。それはワクチンの例だけを見ても、はっきりとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレート・リセット ドキュメンタリー (エピソード1)
配信元)

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経済戦争を仕掛けてくる暴君に形勢を逆転させる方法
転載元)
(前略)
ここ数日、複数の報道機関が報じたように、連邦準備制度理事会(連邦というより、不換紙幣を印刷して政府に貸し出す民間団体)は、暴走するインフレを抑えるための絶望的とも思える努力として、今年に入ってからまた「超大型利上げ」を指示し、5度目の利上げを実施した。
(中略)
金利の上昇は、もちろん借入コストを増加させ、住宅ローン、自動車ローン、クレジットカードの残高をより高額にし、多くの人にとって手の届かないものにする。そして、我々はまだ最悪の事態を目にしてさえいない。MSNによると、連邦準備制度理事会は、物価が上昇し雇用が減少するスタグフレーションを抑制するため、この後さらに利上げを行う予定である。
(中略)
迫り来るポリクライシス

経済情勢が悪化しているように見えるが、私たちがこれから直面するのはそれだけではない。経済専門家、迫り来る運命の危機を解説」で詳述したように、地球市民は現在、交差し、相互に結びついた危機の数々に直面しているのである。
 
金融危機の歴史家であり、コロンビア大学欧州研究所所長のアダム・トゥーズ氏は、今後6~18ヶ月の間に、食糧危機、エネルギー危機、パンデミックの発生、スタグフレーション、ユーロ圏の政府債務危機、核戦争の可能性など、いくつかの危機が噴出し収束していくと予測している。
 
Toozeの説明によれば、「ポリクライシス」とは、単に複数の危機が同時に発生することを指すのではない。これらの危機は一度に私たちを襲い、そのうちのいくつかが互いに強化しあい、悪化させている。また、これらの危機には大きな不確実性が伴うため、予測を立てることが極めて困難であることも特筆すべき点である。
(中略)
危機は偶然の産物ではない

現在の状況について最も腹立たしいことは、それが偶然の産物ではないということです。純粋な無策の結果でもない。グローバリストの「大リセット」計画を理解すれば、「大リセット」を実行するためには、これらすべてのことが起こる必要があることがわかる。旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、合理的な結論は、旧システムは意図的に解体され、足かせになっているということである。
 
世界経済システムは、プログラム可能な中央銀行デジタル通貨(CBDC)を導入するために解体され、中央からあなたの支出を監視・管理できるようになります。
 
炭素クレジットに基づく新しい「グリーン」経済を正当化するために、西側世界のエネルギー網は解体され、無力化されようとしている。また、人々を絶望の淵に追いやり、通常なら受け入れられないと拒否されるような「解決策」を受け入れやすくする。
 
「グリーン」な全電気自動車社会は、もしそれが可能だとしても、それはありえないことですが、あなたの移動能力を劇的に制限するでしょう。実際、すべての移動は、銀行口座と同じように中央から監視され制限されるかもしれません。CBDCも電気自動車も、中央集権的な陰謀団があなたの一挙手一投足をコントロールするためのツールなのです。
 
一方、農業と食品産業は、非合理的な窒素削減法によって、栽培される食料と飼育される家畜の数が減り、また、もはや偶然ではない火災によって、新しい食料システム-「マイクロ家畜」すなわち昆虫、培養肉、植物ベースの代替肉、遺伝子組み換え植物食品に基づくもの-を導入できるように、部分的には機能不全に陥っています。
 
共通するのは、すべての食品に特許が必要であるということだ。食料の不足は、エネルギーの不足と同様に、人々をより「柔和」にし、生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせる。
 
医師は新しい法律によって口封じされ、世界保健機関はバイオセキュリティを正当化の理由に、世界中の医療を管理する権限を付与しようとしています。WHOの下に医療を一元化するのは、トランスヒューマニズムへの移行を容易にするためだと思います。
 
WHO はグローバルワクチンパスポートの作成に熱心に取り組んでいますし、バイデン大統領は最近、 mRNA の注射やその他の遺伝子治療を迅速に進める大統領令に署名しました。
(中略)
バイデンの大統領令と食品医薬品局の新しい「将来の枠組み」の間に、改質されたmRNA注射をテストなしで展開することが可能になり、人類全体が、何が有効で何が無効かを確かめるために、数え切れないほどの遺伝子実験のモルモットになりそうである。
 
結局のところ、トランスヒューマニストたちは自分たちを不死の超人類にしようと考えている。しかし、この過激な技術を完成させるためには被験者が必要であり、それは私たち全員となる。まだまだ続きますが、要点はご理解いただけたかと思います。私たちが経験している故障は偶然の産物ではありません。意図的なものなのです。
 
目標は、すべてをバラバラにし、支配階級と、監視、バイオセキュリティ、CBDC、電気自動車、遺伝子治療、炭素クレジット、社会的信用度などのテクノロジー主導の社会工学と管理機構によって管理される使い捨ての大衆からなる「新しく改良された」社会を展開することです。

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