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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

読者の方からの情報です。
 製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
 すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
 この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
 全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
(tk)
 情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
 もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
(まのじ)
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おい!一般人をなめるなよ!! 2022年2月7日知っといてニュース
配信元)

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22/02/07 フルフォード情報英語版:ドミノ倒しが進む中、カナダのトルドー逃亡、トルコのエルドアン逮捕

 2月8日フルフォード ・レポート(英語版)です。古代の悪魔崇拝カルトから人類を解放するための戦争は非常に順調。先週【二月の第一週】の最大の動きはトルコのエルドアン大統領がウクライナを訪問中にホワイトハットに拘束。西洋の権力を掌握したサタン崇拝のハザール・マフィアは、トルコの自称救世主サバタイ・ツヴィを経由してきたので、エルドアンの逮捕は非常に重要。

 カナダ首相は逃亡、すでに捕まっているかもという情報も。トルドー首相の父は、カナダ銀行の支配権をハザール・マフィアに渡した。母マーガレット・シンクレアは、ロスリン礼拝堂で有名な悪魔のシンクレア家の出身。トルドーの父は妻を寝取られたために、トルドー首相はカストロと母マーガレット・シンクレアの間でできた子供。

 各国でコロナ終息中。オーストラリア、デンマーク、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、フランス、日本など。

 先週【二月の第一週】白龍会の代表は、天皇から派遣された日本の上級将官とロシアの代表と会談。そこでの合意は、戦後80年に及ぶ占領から日本の解放。日本軍と警察は、日本銀行、NHK国営放送、首相官邸、国会を占拠することに合意。これは米軍のホワイトハットと連携して行われる。解放後、新政権の最初の優先事項の一つは新たなベビーブームを起こして年間50万人の人口減少を食い止めること。

 ワシントンDCには政府が存在せず、米国の代表はニューヨークで活動中。コンボイはワシントンDCではなくニューヨークに集まるべき。

 ワシントンDCに続いて、バチカン、ドイツ、オランダ国会議事堂の周りも壁設置。イタリアのマリオ・ドラギ首相も身を隠す。ファイザーのCEOアルバート・ボーラも逃亡か死亡。フランスのデモ隊がファイザー本社を襲い、ファイザーの社員が続々と辞めている。ハザール・マフィア、悪魔カバールの上級操り人形NATO議長のイェンス・ストルテンベルグが辞職。

 中共は、次の手段として、中国国内のあらゆるものを国有化する準備中。Covidを理由に天津の主要な港が閉鎖。他、少なくとも3つの港が部分的に閉鎖。理由は、商品を国内に留めておきたいから。中共は人民元の崩壊を防ぐために、金【ゴールド】の価格を少なくとも2倍に引き上げることを真剣に検討中。

 ロシアと中国は、かつてのアメリカの裏庭ラテンアメリカで軍事・経済的な協力関係の強化をする大きな動き。アルゼンチンは中国の「一帯一路」インフラ構想に署名した。

 今回も、ブルービーム・スペースオペラ作戦の到来警告。UFO動画あり。

「世界を変えるのは政治ではなくて”思い”なのです。思いが清らかでポジティブで、本当にクリアだと、その思いが伝搬して、閃光のように宇宙に広がっていく、そして世界を清めていく。」

 今日も「ガヤトリー・マントラ」と「愛のマントラ」でハートあったか💕、思いピカピカ✨そして世界🌍もキラキラさ❣️😊🍀
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ドミノ倒しが進む中、カナダのトルドー逃亡、トルコのエルドアン逮捕
投稿者:ウィンドランダー 

エリザベス2世女王、プラチナ・ジュビリー


Turkey’s Erdogan Arrested, Canada’s Trudeau on the Run as the dominoes keep falling
We would like to congratulate Her Majesty Queen Elizabeth II on the occasion of her Platinum Jubilee and look forward to her Diamond Jubilee. She has done a lot behind the scenes to help liberate humanity.
エリザベス2世女王陛下のプラチナ・ジュビリー【エリザベス女王在位70周年の記念式典】をお祝いするとともに、ダイヤモンド・ジュビリー【ダイアモンドは在位60周年で2012年に行われているので、おそらく間違い。】を楽しみにしたいと思う。彼女は、人類の解放のために、舞台裏で多くのことをしてきた。


古代悪魔崇拝カルトからの人類解放は順調


The war to liberate humanity from an ancient Satanic cult is proceeding very well. In the biggest move last week, Turkish President Recep Erdogan was detained by white hat alliance members while he was visiting the Ukraine, CIA and Mossad sources report. In Canada, toxic vaccine pushing Crime Minister Justin Castro is on the run and may have already been captured, Canadian Secret Intelligence Service sources say. 古代の悪魔崇拝カルトから人類を解放するための戦争は非常に順調に進んでいる。先週の最大の動きは、トルコのレジェップ・エルドアン大統領が、ウクライナを訪問中にホワイトハット同盟のメンバーに拘束されたことであるとCIAとモサド【イスラエル政府の情報機関】の情報筋が報告している。カナダでは、毒物ワクチンを押し付ける犯罪大臣ジャスティン・カストロが逃亡中で、すでに捕まっているかもしれないとカナダ秘密情報局筋が伝えている。

Meanwhile, as the West continues to be paralyzed by its undeclared civil war, China is starting the year of the tiger with some very big moves, notably an accelerated attempt to take over Latin America. 一方、欧米が宣言されていない内戦に翻弄されている間に、中国はラテンアメリカ乗っ取りへの挑戦を加速させるなど、非常に大きな動きで虎年を迎えようとしている。


トルコ:エルドリアン「Covid陽性」= 逮捕


There is also a lot more going on elsewhere but let’s start with Turkey. News reports confirm Erdogan is “Isolating after testing positive for Covid.” This of course is the new expression for high-level political arrests: また、他の場所でも多くのことが起こっているが、まずはトルコから見ていこう。ニュースによると、エルドアンは「Covidに陽性反応が出て隔離されている。」とのこと。これはもちろん、ハイレベルな政治家の逮捕を表す新しい表現だ。
https://www.usnews.com/news/world/articles/2022-02-05/turkeys-president-erdogan-tests-positive-for-covid-19 https://www.usnews.com/news/world/articles/2022-02-05/turkeys-president-erdogan-tests-positive-for-covid-19

ツイート文機械翻訳・修正:偽の任命されたテロリスト【つまりはエルドリアン】「covid」=逮捕、処刑されたか、潜伏している。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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2016年から2020年までのデータを、年間1800万人分を誤って集計していたとして書き換える国防総省!

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。1月30日の記事で、ロン・ジョンソン上院議員の公聴会において、オハイオ州のトーマス・レンツ弁護士が「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを提示し、“ワクチン発売前は健康そのものだった若い兵士たちに、信じられないほど多くの極めて異常な病気が発生していた”ことを紹介しました。
 2月7日の記事で、“国防総省は、2016年から2020年のデータが誤っていることが判明したとして、「2016年から2020年のデータが過小報告されているため、2021年にはすべての医療診断の発生が大幅に増加しているように見える」と言い訳した”ことをお伝えしました。
 この時のコメントで、ロバート・マローン博士は、「NIHのファウチと同僚が国防総省と協力しており、DMEDデータベースのデータが共有されていたことを示している。…これらすべての機関が同じデータを見ている中で、内部告発者が警告を発するまで誰も過去のデータが間違っていると思わなかったというのは、さらに信じがたいことです。」と言っていました。
 動画の中でロバート・マローン博士は、“内部告発者のテレサ・ロングですが、私は彼女のことを知っていて頻繁に話もします。今朝も2度会話をしました。”と言っています。冒頭部分で、“今、話題になっているのは内部告発によるDODデータベース、DMSSデータベースの情報公開についてで、これは驚くべきことです。データを書き換えるために奔走しています。”と言っているのですが、記事にあるふたつのグラフを見ると、国防総省が2016年から2020年までのデータを、どのように書き換えたかが分かります。
 もはや笑えるレベルで、年間1800万人分を誤って集計していたというのです。「世界があべぴょん化」していくのを見ている気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国防総省が主要なスキャンダルに巻き込まれた:COVIDが明らかになった後、米軍が厳しいデータ操作に巻き込まれた—「改訂された」数字は実数ではない
引用元)
(前略)

 
最初のデータは、オハイオ州の弁護士トーマス・レンツによる「COVID-19:セカンドオピニオン」に関するロンジョンソン上院議員の5時間の公聴会で発表されました。
(中略)
国防総省によると、軍隊での実際の医師の診察と外来治療の数は、2016年以降に報告されていた数の少なくとも10倍です。

その後、米軍はこの「修正された」チャートを提供しました。


 
2019年度から2021年度までの米軍は年間6800億円以上だったわけです。それなのに、米軍は過去6年間の医師の受診状況をまとめることができなかったのですか?
 
米軍が認めているのは、自分たちの数字が医師の診察数で年間1800万人分もずれていたということです。
 
米軍は本当にこれほど無能なのだろうか? それとも、実際のコビドワクチン事件を隠蔽しているのだろうか?
(以下略)
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配信元)
 

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文春砲・京都の自民党国会議員が以前からマネロンをして選挙買収を行なっていた / 京都選挙区を狙う維新のリークとの情報も

 広島の河井夫婦による1億5千万円買収事件、新潟の泉田裕彦議員の裏金強要の告発に続き、文春が京都の自民党国会議員による選挙買収を報じました。河井夫婦が自民党から受け取った資金を直接地方議員に配っていたのに対し、京都では候補者から受け取ったお金を一旦、自民党京都府連に収め、そこから買収費用として地方議員一人当たり50万円を配る、いわばマネーロンダリングのシステムを作っていたことが特徴でした。このスキームを考案したのは税理士の西田昌司参院議員、そしてそのやり方の「引継書」を書いたのは警察OBという法の網を逃れる手段を尽くしたものですが、お馴染み神戸学院大学法学部・上脇博之教授は「京都府連を経由させても、選挙買収の意図があれば公職選挙法違反になる」と述べています。しかしジャーナリストの佐藤章氏によれば、自民党の選挙買収は全国どこでも当然のように行われ、それぞれ地方色もあり「千円札3枚と名刺をホチキスで留め、ポストに放り込む」ような荒っぽい所もあるそうな。裏金を断った泉田氏が落選したことを考えると「どのくらいの議員が公正な選挙で当選したのか」怪しいものです。自民党にとっては昔からあまりにも当たり前の風景で、いざ罪に問われると「みんなやっているのに、なぜ自分だけ」となるそうです。
 ところがなぜか京都の不正選挙が報じられた。板垣英憲氏は興味深いことを伝えていました。今回の唐突なリークは維新によるもので、現在大阪を席巻している維新が、次の参院選では京都の「完全制覇」を目指す勢いで現在活動しているそうです。自民党の不正は当然追求されなければなりませんが、その間隙を突いて維新が京都を襲うのも悪夢です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【文春】京都府内の自民党国会議員が「総額1億円規模の買収」!府連の内部文書には「候補者がダイレクトに議員に交付すれば買収になるので、府連から交付し、いわばマネロンする」との記述!
転載元)
どんなにゅーす?
京都府内の複数の自民党国会議員が、長年にわたって総額1億円規模の選挙買収を行なっていたことが発覚、文春オンラインが報じた。

・文春オンラインは、「本当に回りくどいシステムなのですが、候補者がダイレクトに議員に交付すれば、公職選挙法上は買収と言うことになりますので、京都府連から交付することとし、いわばマネーロンダリングをするのです」との京都府連の内部文書を暴露。河井事件に匹敵するほどの組織的な大規模買収が京都府内で常態化していた疑いが強まっている。


内部文書入手 自民党が「1億円選挙買収」を行っていた《国会議員・党職員も証言》

京都府内の選挙区から出馬した複数の自民党国会議員が総額1億円を超える選挙買収を行っていたことが、ジャーナリスト 赤石晋一郎 氏の取材で明らかとなった。京都府連で作成された数百枚の内部文書の記述、さらに当事者である元国会議員、元自民党職員、金を受け取った地方議員などの証言から事実関係が裏付けられた。
(中略)
〈選対会議の開催と併せて、その会議の後には、各候補者からの原資による活動費を府議会議員、京都市会議員に交付しなければなりません。
(中略)
活動費は、議員1人につき50万円です。候補者が京都府連に寄附し、それを原資として府連が各議員に交付するのです。本当に回りくどいシステムなのですが、候補者がダイレクトに議員に交付すれば、公職選挙法上は買収と言うことになりますので、京都府連から交付することとし、いわばマネーロンダリングをするのです〉(原文ママ)
(中略)
Yahoo!ニュース(文春オンライン) 2022.2.9.


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大手製薬会社は比類なき力を持っている! ~今起こっていることは、製薬会社の儲けや利権のレベルを遥かに超えている

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手製薬会社は比類なき力を持っている。彼らが取る手段は「嘘(誤報)」だとして、オピオイド(鎮痛剤)を例に挙げて説明しています。ヘロインと同じように依存性があるにもかかわらず、「オピオイドには中毒性はない」として、全米の医師に営業担当者を送り込み、「医師を説得して大量のオピオイドを処方させる」ことに成功。“1999年から2016年にかけて、45万人以上のアメリカ人がオピオイドの過剰投与で亡くなった”とのことです。
 FDA(アメリカ食品医薬品局)の全予算の45%は製薬会社から得ているため、大手製薬会社は治療効果が証明されていない治療法を推し進める影響力を持っているとして、アルツハイマー病の治療薬「アデュヘルム」を例に挙げています。
 また、“大手製薬会社はアメリカの政治家を資金面で支えている。2020年の選挙は、世界最大の製薬会社が356人の議員に小切手を送り、1100万ドルもの選挙資金を提供した。大金を投じたロビー活動により、大手製薬会社は好きなように薬の価格を設定できる。
 弁護士やロビー活動の団体を雇い、独占を破ろうとするあらゆる挑戦を跳ね返す。競争相手を排除し、製品の価格を設定し、政策立案者に影響を与える。この説明とよく似たビジネスがひとつだけあります。麻薬カルテルです。”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事は、「精神科の薬」を例に挙げて説明していますが、“9割以上に副作用が起きているにも拘らず、その事実が明らかになることはない。…精神科医は何が起きても責任を取りたくないから…副作用を報告することが無い。よって厚生労働省は「副作用はごく少ない」という答えしか出さない”と言っています。現在のワクチンの副作用でも、同じことが起きているのが分かります。
 ただ、こうした事柄は全体像の一部を切り取ったもので、今起こっていることは、製薬会社の儲けや利権のレベルを遥かに超えています。人類の大量虐殺に、あらゆる分野の上層部が関わっています。人々から全ての財産を奪い取ろうとしており、その一環としてのワクチンビジネスです。
 こうした事ができる組織があるとすれば、それは「イルミナティ」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 

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