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ひたすら逃げ回り続ける佐川 国税庁長官はまさに指名手配の逃亡犯! ～国税庁前に佐川長官の罷免を求める1000人を超える抗議デモ～

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竹下雅敏氏からの情報です。
　佐川クンの人気がうなぎのぼりです。なんと、全国紙の経済部記者が、国税庁長官となった佐川クンをつかまえようと、“自宅を夜討ち朝駆けしているが、どこの社もつかまえられない”らしい。
　菅野完Staffのツイートには、世田谷にある佐川クンの私邸が写っていますが、記事によると、どうやら佐川クンは都内のホテルに潜伏している様子。引用元では、人気者の佐川クンを乗せた公用車が、わざわざ霞ヶ関とは別の方向に出発し、30分以上かけて遠回りまでして国税庁に入っていく様子が描かれています。まさに“指名手配の逃亡犯”。
　佐川クンの人気は、一連のツイートを見ても明らか。“続きはこちらから”以降では、ひと目佐川クンに会いたいという人々が、国税庁前に集まっている様子が窺えます。佐川人気は、これからますますヒートアップするものと思われます。
　国民の声と国会での追及にいずれ耐えられなくなって、あべぴょんは佐川クンを切らざるを得なくなると思いますが、それで終わらせたら、あべぴょんの思うツボになってしまいます。何としても、安倍政権を終わらせなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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雲隠れの佐川・国税庁長官を発見　まるで逃亡犯のような行動
引用元）
NEWSポストセブン 18/2/17

　確定申告が始まった2月16日午後、東京・霞が関の国税庁の周辺では、佐川宣寿・長官の罷免を求める抗議デモが行なわれ、1000人を超える人が集まった。デモは全国各地の国税局や税務署周辺でも行なわれ、「一官吏」に対して国民がこれだけ大規模な抗議活動を起こしたのは前代未聞だ。
　
　この日、当の本人は「税務署回り」という理由で国税庁を不在にしていた。

（中略）

　全国紙の経済部記者が言う。

「長官を捕まえようと自宅を夜討ち朝駆けしているが、どこの社もつかまえられない」

（中略）

　公用車に乗った佐川長官が向かったのは、都内のホテル。

（中略）

　その姿は徴税官というより指名手配の逃亡犯。確定申告シーズンが終わるまで逃げ回るつもりなのだろうか。

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配信元）
Twitter
 
 
 
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［森友問題］国会での虚偽答弁は口裏合わせの音声データにより明白 ～ひたすら白を切り通し続ける安倍政権～

/ ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　共産党はいい仕事をしていますね。冒頭の動画は5分55秒～7分25秒のところをご覧ください。2016年3月30日の会合の録音と思われる、近畿財務局、大阪航空局が森友学園側と協議した内容が披露されています。これが口裏合わせでなくて何なのか、というやりとりです。
　次の動画は、冒頭の動画の10秒～20秒のところで、宮本岳志議員が、音声データを全てメディア関係者に明らかにすると言っています。2分15秒～3分20秒では、森友問題の全体の構図を、簡潔に宮本議員が説明しています。
　この問題を、このまま放っておいて良いわけがありません。国会で事実と異なる虚偽答弁を繰り返し、音声データを突き付けられても白を切り通す連中です。メディアに圧力をかけて報道させないようにすれば、そのうち国民は忘れるだろうと思っているのでしょうが、無理でしょう。
　現在拘留されている籠池夫妻のキャラクターが濃すぎて、忘れようがありません。籠池夫妻が拘留されていることも、そのうち問題になってくるでしょう。
　森友問題はとっくに詰んでいるのですが、詰んだ状態になっていても、あべぴょんは“負けました”とは言わないのです。おそらく、憲法を改正して緊急事態条項さえ手に入れれば、将棋盤をひっくり返せるとでも思っているのでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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森友・国　共に金額提示
配信元）
YouTube 18/2/15
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国・森友「口裏合わせ」
配信元）
YouTube 18/2/15
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配信元）
Twitter
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佐川国税庁長官 喚問しかない
「森友」虚偽答弁は明白
幕引き図る安倍政権
引用元）
しんぶん赤旗 18/2/16
（前略）
　佐川氏は国会で、問題の国有地売却交渉についての文書も面談の記録もすべて「廃棄し、残っていない」と一貫して答弁。売却価格の決定や価格そのものについても「適正だった」と説明していました。ところが、その答弁は、この間判明した内部文書や調査などでことごとく虚偽だったことが明らかになっています（表）。
（中略）
　国有地売却をめぐっては、安倍首相の妻・昭恵氏付の政府職員が国有地の「売買予約付定期借地契約」などについて森友側の要望を財務省に伝え、回答を得ていた事実も判明しています。
（中略）
　佐川氏は昨年７月、次官級の国税庁長官に“栄転”しました。
（中略）

画像の出典: pixabay[CC0] 1 & 2 & 3

ドイツの再生可能エネルギーを支えるのは、なんと日本の最先端？の蓄電技術！

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　中国が”2050年に再生可能エネルギーを全電力の80%にする”と宣言したことを天晴れにおもい、他の国の事情を調べてみました。
　すると、ドイツも”再生可能エネルギーの拡大”と”原子力からの脱却”を柱に、国全体のエネルギーの需要構造を抜本的に変革しようとしていて、中国と同様に2050年には再生可能エネルギー80%へと向かうべくすでに実証プロジェクトを始動させているとのことです。しかもそのドイツの再生可能エネルギーを支えているのは、なんと日本の最先端？の蓄電技術というではないですか！
　日本は蓄電技術においてそれだけの技術をすでにもっているというのです。ただ日本はドイツと違って電力会社が"再生可能エネルギーの拡大"よりも"原子力の再稼働を重視"する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていないのです。ほんとに情け無い話ですが、原発事故までおきていながら今だに原子力の再稼働を重視しているというのはなぜなのでしょう？
　そもそも原発が日本に持ち込まれた経緯を見てみると、日本における原発政策というのは単なる「安定的な電力確保」の側面だけでなく、（米・イスラエル軍産による）「軍事的」な側面があり、こうした海の向こうの軍事覇権勢力によって、いわば麻薬のような「原発依存利権」が国内に強固に作られてしまっているといいます。これが日本の脱原発を飛躍的に困難にしてしまっている！というわけです。こうした話を陰謀論で片付けようとする人もいますが、それは真実を知られたくない連中による世論工作であることもすでにばれています。
　そしてその他にも、さらに耳を疑うような原発に関する闇があるともいわれています。
　真実が明らかになり、闇に光があてられて、地球に優しい再生可能エネルギー(#)が万人に供給される世の中になっていってほしいものです。

(#)太陽光発電はパネルの寿命による廃棄物問題があったり、風力発電では低周波発生の問題がある等、再生可能エネルギーにはまだまだ様々な課題があります。しかし原発から出る放射性廃棄物の処理方法を子々孫々への宿題として残したままで、このまま我々が使い続けるわけにはいきません。ウランの半減期は45億年です。原発ゼロのために、波力発電、地熱発電、バイオマス等々、様々な再生可能エネルギーへの取り組みを応援する必要があります。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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再生可能エネルギー80％へ向かうドイツ、日本の蓄電池で電力を安定供給
引用元）
スマートジャパン 2017/03/22>
日本の最先端の蓄電技術を生かした実証プロジェクトがドイツで4月から始まる。風力発電所が数多く集まる北西部のニーダーザクセン州の沿岸部に大容量のリチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を設置して、地域の電力供給を安定化させる4通りの機能を3年間かけて実証する予定だ。
(中略)
　ドイツは再生可能エネルギーの拡大と原子力からの脱却を柱に、国全体のエネルギーの需給構造を抜本的に変革する「エネルギーヴェンデ（Energiewende）政策」を2010年から推進している。
(中略)

再生可能エネルギーの導入で先進的なドイツを舞台に、日本のメーカー3社の製品と技術を生かした最先端のスマートグリッドシステムを実証するプロジェクトになる。
(中略)
原子力は2022年までに全面的に廃止する。(中略) さらにドイツでは2050年までに再生可能エネルギーの比率を80％以上に拡大する方針で、そのために必要な施策に取りかかっている（図8）。送電・発電・消費・貯蔵の4つの分野で再生可能エネルギーの比率を高める施策を展開していく。日本のエネルギー産業と共同で取り組む実証プロジェクトは4つの分野すべてに関連する。
(中略)
日本国内でも大容量の蓄電池システムを導入して、風力発電と太陽光発電の増加に備える動きは広がりつつある。ただしドイツと違って電力会社が再生可能エネルギーの拡大よりも原子力の再稼働を重視する姿勢を維持しているため、蓄電池による電力の安定供給に取り組む動きはさほど活発になっていない。ドイツの実証結果を日本にもフィードバックして、長期的な再生可能エネルギーの拡大策として生かしたいところだ。

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画像の出典: pixabay [CC0]

[長周新聞] 役に立たず健康被害だけ生む風力発電：自然エネルギーの負の面

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　原発ゼロ、自然エネルギーを推進する小泉元総理や河合弁護士などの精力的な宣伝活動の効果もあってか、太陽光パネルの無機質な光景が至る所に出現しました。原発を無くし自然のエネルギーで電力を賄うという理想的な転換のためには仕方のないことかと考えていたところ、その救いとなるべき自然エネルギーの問題点が次々と明らかになっています。
　長周新聞では、地元に持ち上がった洋上風力発電建設計画を受けて、風力発電を継続的に検証をしています。その結果、風力発電では「ＣＯ２は減らない、自然環境への影響は大きすぎる、人体への悪影響はひどすぎる」という結論を得ました。なかでも風車は低周波音発生装置となり、周辺住民に自律神経失調に似た多様な症状を引き起こした事例が国内外で報告されています。風車が止まった時だけピタリと症状が治まる「地獄の苦しみ」で、転居以外に治療法はないそうです。風力発電の先進地であるデンマークが、深刻な健康被害を理由に、風力発電に反対し始めたという事実も見逃せません。さらに下の記事では、ドイツ、デンマーク、オーストラリアで電気料金高騰が問題になっていることも伝えています。
　原発ゼロは大事ですが、原発以外ならば何でも良いわけではない、NEDOの補助金頼みの事業は続かないばかりか、深刻な被害を生み出す可能性が指摘されています。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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役に立たず健康被害だけ生む風力発電　ー武田恵世氏の講演会ー
転載元）
長周新聞 17/11/13
(前略) 全国的な状況を見ると、民間の風力発電所で実績を公開しているところはゼロ。自治体経営では８０％が赤字（ＮＨＫの調査）で、残りの２０％について聞くと、多くが修理費を会計に入れていないだけで実際には赤字だった。「風力発電の成功例を挙げてくれ」と専門家に聞いたところ、６年になるがまだ返事がない。どうもないようだ。

　私ははじめは風力発電はいいもので、投資しようかと考えていた。そこで「ＣＯ２排出は削減できるのか？」「原発の代わりになるか？」「自然環境に優しいか？」「人間生活に悪影響はないか？」「利益は得られるか？」「将来性はあるか？」「成功例はあるか？」を検討した。

　まず、風力発電で原発を減らせるか？　ＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）の発表で、風力発電は２０１７年３月時点で３３５６メガワットに増えたという。だいたい原発３基分だ。では原発３基を減らせたのか？

(中略)

　そして、風力発電の先進地といわれたデンマークが、今では「風力発電に反対する最初の国になろうとしている」。デンマークでは、風力発電のそばのミンクの養殖農園の女性従業員の体調が悪化し、ミンク胎児の奇形や死産が頻発した。農園は廃止になった。現在、風力会社と自治体に損害賠償請求をしている。国会でも問題になっている。専門家は「１０００㌔㍗以上の風力発電は１０㌔以上離す必要がある。そうでないと子宮の共鳴振動が起こる疑いがある」といっている。安岡沖の風力はこの４倍だ。
(中略)

　まとめると、事業者はＣＯ２を減らすためではなく高い買取価格に吊られてもうけのために進めているのであり、ＣＯ２は減らない、自然環境への影響は大きすぎる、人体への悪影響はひどすぎるので、風力発電は出資どころか決して進めてはならないというのが結論だ。

(以下略)
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風車取り壊し決定、今後も広がりそう（英）
転載元）
WONDERFUL WORLD 17/12/31
(前略) 　記事には書いてありませんが、世界中に何万もの風車ができた今も、CO2はほとんど減っておらず、それどころかエネルギー生産量も一桁台と伝えられています。そして、電力料金はうなぎのぼり。建設や稼動のコストに対する政府の厚い補助金があるにもかかわらず…日本でも同じ。FITの再エネ分担金を通じて再エネ制度を支えているのは国民なのですが。

　中でも「再エネ優等生」の、ドイツ、デンマーク、南オーストラリア州（オーストラリア）の電力料金高騰はひどく、オーストラリアでは、料金を支払えない電力難民が現れ、事業から撤退したり、移転する企業も少ないとか。風車の低周波による周辺住民の体調不良、身体被害はいまさら言うまでもありませんが、計画中、あるいはすでに建設されたところでは、その被害を徹底的に無視するという事態も世界共通。いったん建設されると、地域は壊滅に追い込まれることを知っておきましょう。

　さらに、胸が痛むのは、毎年、多くの鳥類が犠牲になっていること。特に猛禽類、蝙蝠など、生態系に大切な鳥たちが何千羽、何万羽と命を落としています・・・。
(以下略)
画像の出典: 転載元

18/1/29 ニール・キーナン更新情報：ドブ掃除の重要性 ３／３

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　前回から続いて韓国のお話です。お隣の国では、掩体壕から金塊や札束の盗難が相次いでおり、キーナン・チームがその監視と追跡を担っているようです。相変わらず欲に眩んだ日本人が何人も関与しているので、誠に心苦しい限り。「美しい国」とかほざくなら、（国民の税金を含めて）他人様の資金に手を出すんじゃありません、と言ってやりたい。
　余談ですが、前回のコメントでお伝えした文化人ブラックリスト、そのせいで何年も仕事を干され続けた俳優（兼政治家）さんと女優さんがいます。李明博政権は嫌がらせとして、二人の顔写真を超カッコ悪い裸の男女の画像と合成し、ネット上に拡散しました。
　被害に遭われた文盛瑾（ムン・ソングン）氏のこんな低俗なことを国家機関がやっていたとはというコメントや、俳優として最も大切な年代だとされる10年が丸々奪われたという金麗珍（キム・ヨジン）さんのコメントが悲し過ぎます。前回も含め、このコメント欄部分に貼った李明博関連のリンク先は全て日本語なので、お二人の記事だけでも読んであげてください。
　昨年末、偽ヌード画像を合成した公務員は法廷で泣いて後悔したそーな。近い将来、日本でも似たような風景が随所で見られるようになるのでしょうか。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報：ドブ掃除の重要性 ３／３
転載元）
Kグループ 18/1/29
投稿者：ニール・キーナン＆Kグループ

将来の課題


これから更に多くの者が逮捕されていく中、韓国で目下の最重要課題は囚人をどうするか決断することだ。結局のところ、どの選択肢にも救いは無い。一方は終身刑で、もう一方は死刑。韓国政府が全斗煥（チョン・ドゥファン）を反逆罪で追い詰める傍ら、李と朴はいずれかの運命を辿るだろうと思われる。

収監された者どもが、自分たちの掩体壕を使って依然として現行の国会議員や政治家連中をコントロールしているとはいえ、以上【のようになること】は韓国の人民の総意である。


ここまでで対処しておくべき別の課題としては、実際に【掩体壕へ】預け入れた【ゴールデン・ドラゴン・ファミリーなどの】ファミリーたちも、彼ら自身の「資産群」を管理し対処する必要が出て来るだろうという点【が挙げられる】。何故なら今では韓国の複数の銀行が掩体壕の通貨に対して銀行小切手を発行するようになり、それを両替することが遥かに容易になったからだ。

かつては購入者が現金で取引することは難しかった。よって現在は銀行小切手を利用して、奴らは資金洗浄しているのだ。これも“免責銀行小切手”なぞと呼ばれている。

掩体壕の「資産群」や閉鎖資金や不適切管理口座や凍結資金云々から出ている金（かね）だ。当然のことながら、政府は巨額の税金を課し、相当な利益を上げている。実際、カバールだけでなく大手企業もこの手法で“銀行小切手”とやらを行使しながら、これまで数多くの取引を行なってきた。

最後になるが、カバールを阻止するためには、我々は【各地の】掩体壕を掃除して、長老たちが見守ってきた「資産群」の全てを回復させねばならない。

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