カリン・ジョルジェスク
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) June 12, 2023
(元国連事務総長、ローマクラブ会長)
トランプが2016年に大統領になったのは完全な事故だった
本来はヒラリーが当選し、2016年にパンデミックが起きる予定だった、そして2020年には食糧と水不足
小児性愛(ペド)のシステムは世界のオリガルヒと関連がある pic.twitter.com/3ZrLYTcwl1
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第8話 ― 日本の911
「チリの911」によってチリ国民から民主的に選ばれたアジェンデ政権は、ロックフェラーの部下であるシカゴ学派などに率いられたピノチェトに倒されます。以来チリは軍事独裁政権の体となりますが、チリを本当に支配したのは新自由主義者たちでした。パワー・エリートであるロックフェラーの部下にチリという国家・国富が丸ごと私物化された事態でした。
その後も、チリを食い物にした新自由主義者たちなどパワー・エリートの手先は、世界のアチラコチラにその食指を伸ばします。その中で1991年のソ連解体が起きたのです。そしてついにパワー・エリートの手先達は、2001年9月11日には米国多発テロを起します。「911テロ」です。911テロは自作自演であり、米国政府自身が米国民を攻撃したものです。この結果成立させられた「愛国者法」によって米国憲法は完全にその機能を停止してしまいました。
攻撃の手口そのものは異なる部分が大きいのですが、政府が国民を攻撃するという意味で、同様のことが日本で起きたのが2005年(平成17年)9月11日でした。この日、いわゆる郵政解散を受けた第44回衆議院選挙、いわゆる郵政選挙が行われたのです。この日を境にして、日本という国家はその質が大きく変わっていくことになるのです。
当時この郵政選挙は、刺客云々で連日大きな話題としてメディアに取り上げられましたが、毎日どの時間帯にでも小泉首相の映像とワンフレーズが流されていました。莫大な量のCMの洪水でした。
電通の「B層戦略」
「B層」なるフレーズがあります。日本国民に対する相当に失礼なフレーズですが、このフレーズが作られたのが2005年(平成17年)8月の衆議院解散に伴う総選挙時でした。この総選挙は9月11日に実施され、「郵政選挙」と呼ばれます。あの2001年の米国「911テロ」の4年後の「日本の911」です。そして、この郵政選挙に際して「B層」なるフレーズを作ったのが広告会社です。ウィキペディアの「B層」記事では以下のようにあります。
広告会社は郵政選挙の戦略として、国民をA, B, C, Dの4つの層に分類したとされます。
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A層は「IQ」が比較的高くかつ構造改革に中立ないし肯定的な層、
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B層は上にあるように「IQ」が比較的低くかつ構造改革に中立ないし肯定的な層としています。
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C層は「IQ」が比較的高くかつ構造改革に否定的な層、
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D層は「IQ」が比較的低くかつ構造改革に否定的な層とされたようです。
このように日本国民を分類していったのは、ウィキペディア記事では「宣伝企画の立案を自民党から受注した広告会社・有限会社スリード」としていますが、実際にはその背後にあって「B層戦略」を実施していったのは電通となるでしょう。
苫米地英人 著『現代版 魔女の鉄槌』 に次のようにあるようで、これはこの通りでしょう。
前回に森田実氏の発言で、「ウォール街は、多額の広告費を日本に投入し、日本のテレビを動員して、日本国民をマインドコントロールして、小泉首相を大勝利させる方向に動いている。」その額は「桁違い」の額だと言うのを見ましたが、その投入された広告費の多くを電通が受け取っていたと見るのが自然です。
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23/6/5 フルフォード情報英語版:タイの金塊を強奪し、中国の王族を騙して時間を稼ぐ米国株式会社
そして、アメリカの覇権が変わってきているとして、以下のトピックを挙げています。
- 新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表している。これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。
- ロックフェラーが支配するシンクタンク「ブルッキングス研究所」は、米中経済の統合を進めるよう求める報告書を発表した。翻訳すると、「アメリカの支配権を中国に譲る」という意味だ。
- イラン、ロシア、オマーン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、カタール、バーレーン、イラク、パキスタン、およびインドが、インド洋北部の安全を共同で確立するために海軍同盟を結成することに合意した(中略)...だからこそ、アラブ首長国連邦は、米国が主導するこの地域の国際海上部隊からの脱退を決めた
- 「ドナルド・トランプ大統領が6月下旬から7月上旬にロックフェラーのジョー・バイデンの傀儡から正式に権力を引き継ぐと約束された」(天皇陛下とつながりのある日本の右翼)
- 「イーロン・マスクは中国におり、台湾の独立を求めず、中華人民共和国(PRC)で工場や企業を作り、中国共産党と対等な立場で協力することを支持している。これらの行動から、敏感な勢力は、ワシントンの長老たちが亡くなったときに、マスクがアメリカ大統領になるように準備されていることが分かる。」(P3フリーメイソン)
- 「ジャネット・イエレン(財務省)は最大1兆ドルのTビル【米国財務省短期証券】を発行し、市場に溢れさせるだろう。これはコンピューターで作られた偽のお金を、台帳の一方から他方へ移動しているだけに過ぎない。金融市場から流動性が失われるため、間違いなく逆効果になるだろう。」(CIAの情報筋)
「ホワイトハットの人たちはこの事態を甘く見てはいない。カナダ、中国、日本、アメリカなどで緊急会議が相次いで開かれ」ており、「ハザール・マフィアの幹部の逮捕を進める。」と威勢のいいことを言っていますが、キンバリー・ゴーグエンさんとそのチームから見ると、ホワイトハットも“完全に「闇の組織」であり、自分達の計画を捨ててキンバリーさんに本心から協力するのでなければ、いずれ滅ぼされる連中だということなのです。”とのことです。
ハザール・マフィアに対抗する動きとしては、
- カナダでは、この週末に開かれた軍事法廷で、ハザール・マフィアに支配されたカナダ政府のワクチンとCOVID-19の犯罪に関する広範な証拠が提示された。
- ウクライナ平和特使の李輝が、「ロシアがウクライナの『統合民族主義者』に対して特別軍事作戦を実施することは国際法の下で正しい」と述べた。
- 日本では、右翼も緊急会議を開き、中国共産党に国の支配権を渡すというハザール・マフィアの約束に対抗する行動を起こした。
- オーストラリアの上院議員アレックス・アンティックが、世界保健機関のいわゆる「パンデミック条約」についての真実を明らかにしているところを見てほしい。
- ブレンダン・マーフィー元オーストラリア最高医学責任者と現保健省長官が、ワクチン接種の義務化を「もはや正当化できない」とついに認めた。
- FDA【アメリカ食品医薬品局】はCOVID-19ワクチンの認可を取り消した。
- 先週、アルメニアとアゼルバイジャンの指導者は、モスクワで相互承認の合意に署名した。これは、この地域を彼らの計画するカザリア連合に組み入れようとするハザール・マフィアの試みが阻止されたことを意味する。
また、ホワイトハットの軍事行動の明確な兆候としては、「24人の共和党知事は、テキサス州知事グレッグ・アボットの国境警備活動を支援するため、州兵の配備を発表した。」としており、その理由として、“米国保健福祉省が、同伴者のいない未成年者の「スポンサー」として支援するために、子ども1人あたり1万8000ドルという途方もない金額を支払ってきたことである。子どもたちは虐待的な「スポンサー」に預けられ、最大85,000人の「スポンサー」付きの子供たちが行方不明になっている。”ことを伝えています。
まだ予断が許されない内容としては、“大手製薬会社とマイクロソフトは、予防接種と埋め込み型マイクロチップを組み合わせてデジタルIDを作成する「ID2020アライアンス」と呼ばれるもので連携することになった。”ようです。さらに「これを中央銀行デジタル通貨に結びつけたい」と考えており、「肉類の購入や、年間3着以上の衣服の購入など、国連の持続可能なアジェンダの目標に反する取引をしようとすると、カードの使用が制限される」というのが奴らの描きたい未来のようです。
ロシアのウクライナ侵攻に関しては、“放射性・化学・生物防衛軍(RCBD)の責任者であるイゴール・キリロフは、米国は地政学的敵対国の国境付近にバイオラボを積極的に設置し、国内の管轄外にあるそこで「経済的に重要な感染症」の研究をしていると言う。それが彼らがウクライナに対して行動を起こした理由の1つだ。”と言っています。また、「オミクロンは2021年11月26日に懸念すべき変異株と宣言された。ロシアは2022年2月24日にウクライナの米国バイオラボの無力化を開始した。それ以来、変異株は出現していない。」ことも伝えています。
ウクライナにおいては、“国家捜査局は、ウラジミール・ゼレンスキーを「反逆罪」で捜査している。これは、キエフのペチェルスク地方裁判所が、「ウラジミール・ゼレンスキー本人、大統領府のアンドリー・ヤーマク長官、その副官ロマン・マショベツ、さらにSBUの元議長イワン・バカノフ、国家安全・防衛会議の元副長官ルスラン・デムチェンコに対する刑事事件」を開始したことによるものだ。彼らは、数万人のウクライナ人の死につながった行為で告発されている。”との情報も伝えています。
タス通信によると、「セルビアのミロシュ・ヴクチェヴィッチ国防相は月曜日、コソボとメトヒヤでの事態の激化を受けてセルビア軍は厳戒態勢に入り、コソボとの行政上の国境沿いに陸軍部隊が配置されている」ようで、ますます予断が許さなくなってきているようです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
米国株式会社の存続が許された理由
US Corporation buys time by extorting Thai gold, conning Chinese royalsアメリカ合衆国株式会社は、タイ王室から金を強奪し、中国王室を騙して金の一部を渡すことで、何とかデフォルトを回避した。しかし、こうしたやり方が無罪放免のはずもなく、アメリカはやはり清算されるだろうと、複数の情報機関筋が言っている。それは数学的に確実なことである。あるコメンテーターは、「GDPの7.3%を永遠に借り続けてもうまくいくわけがない」と指摘している。
By
Windlander
June 5, 2023
17 Comments
The UNITED STATES OF AMERICA CORPORATION managed to avoid default by extorting gold from the Thai Royal family and conning Chinese royals to hand over some of their gold. However, this stunt is not going to go unpunished and the Corporation is still going to be liquidated, multiple intelligence agency sources say. It is a mathematical certainty. As one commentator notes “You can’t borrow 7.3% of GDP from now until eternity and get away with it.”
A member of the dragon family says Chinese royals based in Taiwan were fooled by a fake King Charles who promised “to fund massive humanitarian projects” and also offered huge kickbacks. However, the Khazarian Mafia reneged on their promises as soon as they got the money. The dragon family now says they did not sanction this deal and promised to take “certain counter-measures.”ドラゴンファミリーのメンバーによると、台湾に拠点を置く中国の王族は、「大規模な人道的プロジェクトに資金を提供する」と約束し、さらに巨額のキックバックを提案した偽チャールズ王に騙されたという。しかし、ハザール・マフィアは金を手にするとすぐに約束を反故にした。ドラゴン・ファミリーはこの取引を認めておらず、「ある対抗措置」を取ることを約束した。
The other thing that happened was the King of Thailand, who is being held in hostage in Germany, was forced to trade gold belonging to the people of Thailand for worthless US Treasury bills, according to Thai royal family sources. Presumably, the fact his eldest daughter has been in a medically induced coma since January had something to do with the blackmail.タイ王室関係者によると、ドイツで拘束されているタイ国王が、タイ国民の金と価値のない米国債を交換させられたということだ。おそらく、長女が1月から医学的に昏睡状態にあることが、この脅迫に関係しているのだろう。
In addition to this, on the day the US “debt ceiling deal” was announced official Chinese news outlets were bragging about promises they extorted from their American debt slaves.さらに、アメリカの「債務上限合意」が発表された日、中国の公式報道機関は、アメリカの債務奴隷から引き出した約束について自慢げに語っていた。
For one thing, Xinhua proclaimed “The Regional Comprehensive Economic Partnership (RCEP) agreement took effect on Friday…for all 15 members.”ひとつには、新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表しているという。
https://english.news.cn/20230601/7b95e7b2af9d45fda097f80ba04c35ae/c.html
This means the KM “handed over control” of former US allies like ASEAN, Japan, South Korea, Australia and New Zealand to the Chinese.これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。
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NHKが「超過死亡の増加は見られない」とすぐバレる嘘を報じた / 捏造の「ニュースウォッチ9」がBPOの審議入り
また、NHK「ニュースウォッチ9」で、ワクチンの接種後に亡くなった人の遺族だということを伝えず、新型コロナに感染して亡くなったような伝え方をした捏造事件では、BPO(放送倫理・番組向上機構)が審議に入ったそうです。結果に期待したいところですが、Youさんは「だめなんじゃないでしょうか?(中略)BPOは任意団体で、創立者がNHKとなっております。NHKの罪をなかったことにするガス抜きのためのプロレスの気がします。」と予想されていました。確かに。
朝起きたら妻が 「NHKが超過死亡の話してたよ!」 て騒いでるので、早速NHKプラスで追いかけ再生。
— 森田洋之@「医療」から暮らしを守る医師/「人は家畜になっても生き残る道を選ぶのか?」発売中! (@MNHR_Labo) June 9, 2023
驚愕の内容でした。
「超過死亡は現在は増加見られず」 との見出し!
え?2022年の超過死亡は戦後最大、東日本大震災の2011年の3倍近いとんでもない数字なんですけど…? どゆこと…?… pic.twitter.com/5aKCZwf9XT
「ちょうど超過死亡が落ち込んでいる時期(ワクチンも打たれていない時期)」を選んで分析という姑息な手段じゃないと、報道出来ないNHK。
— バイオアスパラ (@kamiyuik4n2) June 10, 2023
それを信じる(ネット情報を見ることが出来ない)情報弱者。https://t.co/G0E7ahJZRK
いわゆる専門家と称する方が、コロナや他の感染症云々かんぬん言っているが、個別の死因の死者数から異常な超過死亡が循環器系や消化器系などの死因で増加していることに何故触れない?https://t.co/trUSMy5bz8
— バイオアスパラ (@kamiyuik4n2) June 10, 2023
審議に入りました。
— 鵜川和久 (@sousyou13) June 9, 2023
放送法に従い、きっちり裁きを受けて欲しいです。 https://t.co/GiQ4mbjW3G
だめなんじゃないでしょうか?wikiによれば、そのBPO=「放送倫理・番組向上機構」は、任意団体で、創立者がNHKとなっております。NHKの罪をなかったことにするガス抜きのためのプロレスの気がします。 https://t.co/C8SvrsoVCi pic.twitter.com/Vf5vQ3RkNk
— You (@You3_JP) June 9, 2023
大統領選に出馬表明している二人 ~大統領として選ばれるべきではないトランプと、「グローバリスト」だといわれているロン・デサンティス
二つ目の動画では、「人々がワクチンを接種すべきかどうかを自分で選択できるようにすべきという良い話だったのに、軍人がワクチンを接種しないことで、辞職しなければならなくなるという事態に陥ってますよね。」と質問され、替え玉のトランプは「まあ、ワクチンの義務化のことは気にしなくていいだろう。…ワクチンは人類の最も素晴らしい成果の一つでもあるんだ。…私は、3つのワクチン(ファイザー、モデルナ、J&J)を手に入れたんだ。全部がとても素晴らしいものだ。…重病になって病院に行くようなのは、ワクチンを接種していない人たちだ。…ワクチンを打てば、守られるんだ。…ワクチンを打てば、症状はとても軽くなる。ワクチンを打てば人は死なない。…ワクチンの急造は、私の偉大な功績なんだ。」とデマ太郎を超えるデマをぶちかましています。
自分が開発したワクチンで多くの人が死んでいることや副作用で苦しんでいることは、全く気にならないようです。これほど深くワクチンに洗脳されている人物を、もう一度大統領にしようとする人々がいるのです。
洗脳されているのではないのなら、確信犯であり死刑を求刑すべきだと考えます。要するに、大統領としては不適格なアホか、あるいは極悪人のどちらかなのです。いずれにせよ、彼は大統領として選ばれるべきではない。
“続きはこちらから”をご覧ください。及川幸久氏は、大統領選に出馬表明をしたロン・デサンティスをグローバリストだと言っています。
「ロン・デサンティスがグローバリストという声がある理由は、デサンティス州知事のバックにいる存在がグローバリストだからですよね。…ブッシュ家と言ったらネオコン、グローバリストで…ジェブ・ブッシュは、もちろんトランプは嫌いですけど。共和党の今回の大統領選挙では、このデサンティスを支持するとハッキリと言ってます。ということは、ブッシュ家ネオコン対トランプという構造がずっと続いてるんですけど、このブッシュ家側に入るのではないかということですよね。それから、デサンティスの後ろ盾がこのポール・ライアンだと言われています。共和党の元下院議長だった人ですよね。そして、バリバリのグローバリストで、バリバリの反トランプという存在です。」ということです。
ワクチン政策では比較的にまともだったロン・デサンティス州知事ですが、2月18日の記事でコメントしたように、「ロン・デサンティス知事の波動と人相を見れば、とても評価できる人物ではなかった」のです。
キンバリー・ゴーグエンさんは、「ロン・デサンティスは…ブラック・サン騎士団に所属しています。…彼らはロン・デサンティスをフロリダで素晴らしいことをした人物と見せかけ、大統領選への出馬に後押ししようとしています。」と言っています。
ロバートマローン博士が現在のトランプを問題視している
— You (@You3_JP) June 2, 2023
アイオワ州の支持者
トランプさんがワクチンを推進して沢山の人が死んだ
トランプ
皆んなが欲しがったワクチンを急造したのは誰にもできなかった私の偉業だ。ワクチン反対は少数派だ。多数派はワクチンを賛成だ
こういう人を支持できますか? https://t.co/5jnO0aiY4s pic.twitter.com/KefQPpHJng
反トランプになったのかという質問を受けましたが、自分は以前から一貫して不完全な急造ワクチンに疑問を呈しています。天皇であろうが、芸能人であろうが、スポーツ選手であろうが、トランプ氏であろうが、コロナ問題についてはひいきはしません。… https://t.co/u32SQZ003A pic.twitter.com/FY78418YMw
— You (@You3_JP) June 8, 2023
※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいNYポストによれば、パンデミック問題が共和党の大統領予備選のカギとなる。NYポストは、トランプ氏がワクチンを推進する点について、トランプ氏を支持
— You (@You3_JP) June 10, 2023
記事要旨… https://t.co/cWEO4eDdsr
» 続きはこちらから
タマホイさんのツイート動画を見て、興味を持たれた方はフルバージョンの『国連の秘密』をご覧ください。
冒頭の動画でカリン・ジョルジェスク氏は、“宇宙は私たちが望むものをすべて与えてくれるのです。すべてです。…強欲は大多数の人々にはありません。強欲は一部の人達が持っているのです。一番の原因は、オリガルヒ(大富豪)であり、オリガルヒシステムなのです。…国連はオリガルヒシステムが世界を支配するための舞台なのです(4分15秒)…彼らはあなたの人生が美しく調和したものになる事を望んでいないのです。…私たちは、彼らが押し付けようとしているトランスヒューマニズムの過程を議論しました。どうやってこれを押し付けるのでしょうか? 人々がこの国際的なシステムを完全に信じた時、それを押し付けるのです(11分25秒)”と言っています。
グローバルエリートが人々に強要しようとしているのはトランスヒューマニズムであり、ワクチン接種はその最初の試みだったということになるのでしょう。恐らくワクチンを接種した人の遺伝子を調べれば、体のすべての細胞ではないにしても、遺伝子が書き換えられていることが分かるのではないでしょうか。
次のところは、タマホイさんの動画にある部分です。“ドナルド・トランプは大きな衝撃を与えました。…あれは事故だったのでしょう。…この選挙はヒラリー・クリントンでなければならなかったからです。今、私たちが抱えている問題は、このプランデミックとこれら全ての嘘つき達です。これは2016年に起こるはずでした。…2020年は食料と水に関する災害のはずでした。彼らは今それを2025年にやりたがっている(16分5秒)…1日2ドル以下で生活している人が12億人以上いることをご存知ですか? これにも全てオリガルヒが関係しています。小児性愛のシステムにも関わっているのです。年間800万人以上の子供たちが姿を消しているのです。800万人というのはオーストラリアの全人口と同じです。何の情報もなく消えていくのです。この犯罪行為は止められなければなりません(36分22秒)”と言っています。
次の記事でUFOを取り上げるのですが、姿を消す年間800万人以上の子供たちの何割が、宇宙人との取引で消えていくのでしょうか?