月別アーカイブ: 10月, 2014

[The Voice of Russia]ジュネーブ、バランス維持のためにプーチン像が据えられる 〜背後にジェイコブ・ロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジュネーブのヨーロッパ人芸術集団のメッセージとのことですが、スイスはあの57か国会議を主導した国です。こうした動きの背後に、ジェイコブ・ロスチャイルドが居ると考えて間違いないだろうと思います。ドイツ・フランス・イギリスの世論調査を見ても、少しずつ変わって来ていることが分かります。ロックフェラー1族はすでに降参しているわけで、勝負はついていると思いますが、悪人どもの悪足掻きは、今しばらく続くと思います。しかし大勢は決しており、いずれ人々が真実を知るようになるのは間違いないことだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ジュネーブ、バランス維持のためにプーチン像が据えられる
転載元)
© Screenshot: YouTube

© Screenshot: YouTube



10月7日のプーチン大統領の誕生日に、ジュネーブのヨーロッパ人の芸術集団は、大統領の平和創設活動に対する感謝の念を表すことを決めた。アーティストらはまず身長3メートルのプーチン氏の像をつくり、それを有名な記念碑の壊れた椅子の脚の下に据え付けた。

この「壊れた椅子」キャンペーンを発案したアーティストらのメッセージによると、この「椅子」は平和を求め、市民の幸福のために戦闘行為を停止する戦いを表している。
メッセージの抜粋: 「プーチン大統領は自らの行動で平和を希求する諸国でこれを何度も維持してきた。
ウクライナ南部東部での紛争調整を合意させたのも、アルメニアとアゼルバイジャンの間に戦争が始まりそうになったとき、双方の大統領を交渉のテーブルに就かせ、これを止めたのも、シリアを危機と米国の軍事暴力から救ったのもまさにプーチン氏だった。
世界がバランスと調和を失いかけると、彼はその責任を自ら引き受け、世界を支えようという決断を行っている。」
supermnenie.mirtesen.ru

――――――――――――――――――――――――
ドイツ国民の半数、ウクライナの犯罪捜査にEUはかかわるべき
転載元より抜粋)
イツ国民の半数が、ウクライナ危機の最中に行われた犯罪をEUは捜査すべきと考えている。世論調査会社ICMがMIA「ロシア・セヴォードニャ」通信社からの要請でドイツ国民に対して行った調査で明らかになった。

回答者のほぼ全員(94%)が人間性に対する犯罪を捜査せねばならないと答え、ジャーナリストの誘拐、殺害の捜査については、回答者の90%が、ウクライナ東部で起きたマレーシア機の墜落原因の解明についてもほぼ同様の89%が必要と答えた。ウクライナで起きた犯罪捜査をEUが行うことに反対を表明したのは回答者の41%となっている。

――――――――――――――――――――――――
フランス世論、ウクライナでの人間性に対する犯罪調査を要求
転載元より抜粋)
フランス国民の多くは、ウクライナにおける人間性に対する犯罪を調査し、ジャーナリストの誘拐や殺害犯罪者を処罰することに賛同をしめしている。MIA「ロシア・セヴォードニャ」からの発注でICM社が行った世論調査の結果、明らかになった。

フランスの世論調査では、ウクライナにおける犯罪調査が必要と答えたのが68%。犯罪調査の必要性については男性のほうが多く認めており、71%、これに対し女性回答者は65%が必要と答えた。調査は必要なしと答えたのは回答者全体の24%に過ぎなかった。

フランス国民の大多数(74%)が、第1に人間性に対する犯罪の調査を行うべきとの考えを示した。さらに60%のフランス人がウクライナで誘拐、または殺害されたジャーナリストに対する調査を行うべきと答えたほか、ウクライナ東部でのマレーシア機事件について、過半数の57%が墜落原因の究明を求めている。

――――――――――――――――――――――――
英国人の大多数がウクライナで犯罪調査をするべきだと考えている―国際情報通信社「ラシーア・セヴォードニャ」の世論調査
転載元より抜粋)
大多数の英国人(76パーセント)が、ウクライナで危機の最中に行われた犯罪を調査するべきだと考えている。国際情報通信社「ラシーア・セヴォードニャ(Russia Today)」の依頼でICM社が実施した世論調査の結果、明らかになった。

犯罪調査について、ほぼ全員に近い回答者の99パーセントが、まず人権侵害について調査する必要があると答えた。2位は、ウクライナでのジャーナリストの誘拐および殺害(95パーセント)、3位は、マレーシア機墜落原因の公表(92パーセント)だった。

[The Voice of Russia]ヌーランド氏のキエフ訪問、吉(平和)と出るか、凶(戦争)と出るか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、ウクライナの状況は悪人同士が仲たがいしており、お互いに滅ぼし合うような様相になっています。悪人どもが、ウクライナの南部・東部の制圧に失敗した責任を互いになすり付け合っているようで、金もなく西側からの実質的な支援も無いということで、崩壊寸前の様相です。
 ロシアにガス料金の未払い分を請求されたら、一体誰が払うのか。この政権が長くもたないのは明らかで、取りあえず延命させるために、ヌーランド米国務次官補がキエフを訪問したということのようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ヌーランド氏のキエフ訪問、吉(平和)と出るか、凶(戦争)と出るか?
転載元)
© Photo: East News/AP

© Photo: East News/AP



ヌーランド米国務次官補は急ピッチで選挙戦への準備が進むキエフを訪問した。訪問の目的については、選挙でライバル候補となってしまったヤツェニュク首相とポロシェンコ大統領の仲直り工作から、ウクライナ南部、東部への新たな攻撃を駆り立てる話まで、様々な憶測が飛んでいる。

ヌーランド氏のキエフ訪問といえば、最も記憶に新しいのは2013年12月、彼女がマイダン広場に駆けつけ、「ヨーロッパを選択」し、「民主主義」に邁進する人々に支持を表して、手ずからクッキーを配りまくったことだろう。この邁進は翌年2月、合法的に選出されたヤヌコーヴィチ大統領政権の転覆で大いに結実した。米国のほかの面々のウクライナ訪問もヌーランド氏に負けず劣らず「実り多い」結果をもたらした。そんななかにはCIAのボスや副大統領、国務長官の姿がある。こうしたお歴々がウクライナに来ることで、ドネツク、ルガンスク州に対し戦いの火蓋が切って落とされ、停戦が破られてしまった。このことから、今南部東部では懸念が広がっており、ヌーランド氏が去った後、キエフ当局はドンバスの義勇軍に対して、停戦合意で中断していたはずの戦闘行為を全面的に再開するのではないかと危ぶむ声が上げられている。

 だが、仮にこの危惧が根拠のないもので、ヌーランド氏もポロシェンコ大統領に戦争を強要する気がなかったとしても、気を緩めることはしないほうがいい。ウクライナの内政状況は選挙を控え、まったくもって単純なものではない。大統領、首相の支持者らは議席をめぐって熾烈な戦いを展開しており、米国に忠実なこの2人による連立も、最後は崩壊する可能性があるからだ。ヌーランド国務次官補の訪問課題にはおそらく、ポロシェンコ+ヤツェニュクのスクラム維持という保障を取り付けることが含まれていたものと思われる。

だがこれだけに問題は終わらない。マイダンの元戦友は完全に仲たがい
してしまったからだ。

国粋主義政党の「ラディカル党」の党首、オレグ・リャシコ氏はドネプロペトロフスク州の知事でウクライナでも最も裕福な人物に数えられるイーゴリ・コロモイスキー氏を「臭い面の吹き出物」と蔑み、選挙キャンペーンの枠内でリャシコ氏を攻撃する情報攻撃を展開したとして、彼を必ずや殺してやると約した。

» 続きはこちらから

[銃とバッジは置いていけ]ナイスアイデア!上から見た超絶パルクール、ストップモーションムービー

竹下雅敏氏からの情報です。
 斬新な映像です。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
ナイスアイデア!上から見た超絶パルクール、ストップモーションムービー
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[新ベンチャー革命]ネトウヨ系安倍政権の女性閣僚と在日半島人排斥団体・在特会幹部はなぜ、親しいのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の最後の部分に、今回の記事の内容はネットでは“常識の範囲”とありますが、これはその通りだと思います。私が大して政治を理解していない立場でも、この内容ぐらいのことはわかっているので、詳しい人は相当な情報を持っているだろうと思います。
 以前に“サワヤカな安倍晋三”という動画を紹介しましたので、こちらも参考にして下さい。なおこの動画の文字起こしもあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ネトウヨ系安倍政権の女性閣僚と在日半島人排斥団体・在特会幹部はなぜ、親しいのか
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日刊ゲンダイ他]消費税10%で起こる「主婦蜂起」/篠原IMF副専務理事:予定通りの消費増税不可欠

竹下雅敏氏からの情報です。
 消費税が10%どころか、恐らく25%を考えているのは明らかだと思うので、もしも10パーセントになれば、すぐに次は16パーセントという議論が続くはずです。安倍政権に1票を入れた人たちは、こうなることはわかり切っていたと思うのですが、どうなんでしょうか。
 下の現在IMF副専務理事に治まっている篠原が“予定通りの引き上げが不可欠だ”として国民から富を収奪する行為に加担しているわけですが、この男は中川財務大臣の朦朧会見の時に、中川大臣の隣に座っていた男です。中川大臣を陥れた功績が評価されてこのポストを手にし、今なおさらなる売国行為を行っているということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
アベノミクスで家計火の車 消費税10%で起こる「主婦蜂起」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
» 続きはこちらから