月別アーカイブ: 12月, 2016

[カレイドスコープ]買ってはいけない!いよいよ不動産バブル崩壊(海外編) 〜バブルがはじけて、新金融システムへ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アホノミクスの失敗で日本人もよくわかると思いますが、金融緩和によって溢れ出したマネーが投機市場に流れ込み、不動産バブルが起きています。記事を見ると、こうした不動産バブルが、世界中の主だった都市で起こっているのがわかります。記事の中にある、不動産バブルのグラフの1番上にあるバンクーバーの不動産バブルは、すでに危険水域に入っています。日本も含め、こうした不動産バブルはいつ崩壊するかわかりません。
 “続きはこちらから”以降では、“住宅は、今、買ってはならない”という強い警告と、その理由が書かれています。裏付けの無いペーパーマネーに基礎を置く現在の金融システムは、今危険な状態にあり、“すでにパンパンに膨らんだすべての資産は、その価値の大部分を失うことになります”とあります。
 こうした大崩壊がいつ来るのかはわかりませんが、いずれ来るのは避けられません。現在のカジノ経済は、崩壊しなければなりません。ここの部分のバブルがはじけて、ようやく、実体経済に基づいた、裏付けのあるまともな新金融システムが再始動出来るのです。
 ただ記事によると、膨張した住宅バブルは、現在の相場の75%から90%下落すると予想されています。確かに、これはそうなのかも知れません。
 例えば、現在の東京での暮らしを考えた場合、非正規雇用で年収が200万円に満たない生活をしている人の場合、家賃は1万円前後であるのがまともな世界だと思います。誰もが出来る簡単な仕事であっても、最低時給は1,500円以上でなければならないでしょう。その上で家賃は8,000円から1万5,000円というのが、私の感覚では自然だと思います。要するに、家賃、そして住宅価格が高すぎるのです。
 誰もが暮らしやすい良い社会は、カジノ利権やオリンピック利権などというような、およそ庶民が考えもつかないような“利権”に群がる悪人どもを、政治・権力の世界から排除すれば、容易に実現可能です。
 世界的な経済崩壊の後に、こうしたまともな世界が来ると思われます。
 くれぐれも、短期的な視点に陥って、経済的混乱から自殺するような事がないようにしてください。フルフォード氏の情報などを考慮すると、自分に責任のない借金は免除される可能性があるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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買ってはいけない!いよいよ不動産バブル崩壊(海外編)
転載元)
mag201612-5

(中略) 

12月4日のイタリア国民投票はEUの今後を左右する

2016年12月4日から12月19日の間は、投資家ならずとも、もっとも注意を要する2週間になります。

(中略) 

まず、12月4日に行われるイタリアの憲法改正をめぐる国民投票は、その前哨戦となるでしょう。

この国民投票で、“イケ面首相”、マッテオ・レンツィ率いる改憲派が、EU離脱と人民主義を掲げる反体制派政党「五つ星運動」に敗北した場合、2017年の早い時期にイタリア総選挙になだれこんでいく可能性が濃厚です。

(中略) 

改憲派はイタリア憲法を改正して地方から中央へ権力を集中させ、力を増した政府が思い切った経済政策を打つことができるようにしようとしています。

(中略) 

しかし、反グローバリズムに目覚めたイタリア国民は、決して、それを許さないでしょう。

「ロンドンの不動産価格の下落速度は予想以上に速い」

(中略) 

ベイルアウト(公的資金の注入)によって救済された銀行から取得した不動産ローンを管理するアイルランドの機関によると、英国の不動産価格は、公式報告よりもはるかに速いペースで下落する可能性があるということです。

(中略) 

世界最大規模の事業用不動産サービス提供会社である「CBREグループ」によれば、「6月のブレグジット投票後の翌月7月、ロンドンの金融街、シティー・オブ・ロンドンの事業用不動産価格は、少なくともこの7年間で最も大きな下落幅を記録した」とのことです。

世界中の主だった都市が住宅バブルに向かっている

下は、UBSが9月末に発表した「2016 Real Estate Bubble Index」レポートから抜粋した、世界のどの都市が不動産バブルになっているかを示すグラフです。

mag201612-1

(中略) 

12月19日以降、利上げをめぐってトランプとFRBが正面衝突か!?

EUも北米も、長期の低金利政策と量的金融緩和によって、明らかに資産バブルの様相を呈しています。

(中略) 

12月13から14日に予定されている連邦準備制度理事会(FRB)の会合は非常に重要です。
全世界は、ドル高につながる米国の利上げを予想しています。

(中略) 

ドル安に誘導したいトランプと正面衝突します。

(中略) 

FRBは、ドナルド・トランプ新大統領によってに圧力がかけられ、Q4(量的金融緩和の第4弾)の実施さえ再検討を余儀なくされるかもしれません。

(中略) 

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[YouTube]NHK:ストップ!恋愛 ゼッタイダメ

竹下雅敏氏からの情報です。
 シャンティ・フーラのNAVERまとめで見たのですが、かなり笑えます。これを見ると、恋愛の中毒性の恐ろしさは、大麻並みだというのがよくわかります。
(竹下雅敏)
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ストップ!恋愛 ゼッタイダメ【ネットで決戦!#(笑)動画作ってみた】
配信元)
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埋め込み不可のため配信元でご覧ください


マイナンバーカードで買い物も 来年夏から実証実験 〜監視国家への一里塚〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 マイナンバーカードを、クレジットカードのポイントや航空会社のマイレージなどとリンクさせ、地域の実情に応じて使えるようにしたいというのが、政府の考えです。これに対して、名もなき投資家さんが、“明らかにおかしいでしょ”と、マイナンバーの当初の趣旨と違う総務省の方針に反対しています。マイナンバーカードの利便性を高めるとともに、地域経済の活性化につなげるというのが総務省の言い分ですが、本音のところは、“国民の購買動向や思想内容”を政府が把握するためのもので、監視国家、警察国家への一里塚で、おそらく最終的には独裁を目指していると思います。
 名もなき投資家さんは、“反発も起きない日本人の無関心さ。呆れる”としていますが、これはその通りです。ただ、日々の生活に追われて、こうした事に気付くだけの心の余裕が無いとところまで、多くの人が追い詰められているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードで買い物も 来年夏から実証実験
引用元)
マイナンバーカードを活用して、クレジットカードのポイントや航空会社のマイレージなどを地域の買い物などに使えるようにする制度の導入に向けた、総務省の検討会が開かれ、(中略)…総務省の担当者は(中略)…新たに設けるマイナンバーと連携させたシステムにポイントを蓄積させたうえで、マイナンバーカードを使って、商店街での買い物や美術館の入館料など、地域の実情に応じて使えるようにしたいと説明しました。

(以下略)

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引用元)

【沖縄弾圧】 次は本土 「この国は来る所まで来ている」 / 米国ではパイプライン建設に抗議する先住民に過酷な弾圧

竹下雅敏氏からの情報です。
 沖縄に対する弾圧は、かなり激しくなって来ているみたいです。田中龍作さんの記事やTwitterなどの情報によると、リーダーの山城博治氏がひと月以上も収監が続いている状況で、また、新たに4名が収監されたようです。記事では、“なりふり構わぬ弾圧”とありますが、まさにその通りで、反対運動を徹底的に押し潰すつもりのようです。
 日本がお手本としているアメリカでは、さらに過酷な弾圧が抗議活動を行う参加者たちに対して行われているようです。ノースダコタ州からイリノイ州までをつなぐ1,172マイル(約1,886キロ)のパイプラインを建設するプロジェクトに対して、近くの居留地に住むアメリカ先住民のスタンディング・ロック・スー族が、水源の汚染を理由に抗議活動を続けています。
 記事を見ると、企業側に立つ警察や民間警備企業は、信じられないレベルの人権侵害を行っています。中には、彼らの攻撃によって片腕が切断され、催涙ガスによって 失明の可能性に直面している人たちまでいます。氷点下の気温の中で、放水攻撃を受けたため、数百人が低体温症の治療を受け、先住民の長老の1人は心臓停止となり病院に運ばれたというのです。弾圧のスケールが犯罪のレベルですが、結局のところ、日本の沖縄も見て見ぬふりをすれば、最終的にこのアメリカの弾圧に近づいていくと思います。
 安倍政権が緊急事態条項を手に入れ、非常事態を宣言した瞬間に、こうした弾圧が現実に行われる可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【沖縄弾圧】 次は本土 「この国は来る所まで来ている」
引用元)
大規模違法伐採の現場を見せまいと機動隊が立ちはだかる。=10月19日、ヘリパッド建設現場 撮影:筆者=

大規模違法伐採の現場を見せまいと機動隊が立ちはだかる。
=10月19日、ヘリパッド建設現場 撮影:筆者=


 11ヵ月も前にあった微罪で基地建設反対運動のリーダーが再々逮捕されたことは、地元紙のWeb報道などでご存知の向きもあるだろうが、サブリーダーにあたる現場の指揮官が同じ容疑で逮捕されたことはあまり知られていない。

 2人の逮捕容疑は今年1月、米軍キャンプシュワブゲート前にブロックを置いたことが、公務執行妨害にあたるとするものだ。

 逮捕を口実に沖縄平和運動センターや辺野古基地建設反対運動の拠点であるテントなどに警察の家宅捜索が入った。

 なりふり構わぬ弾圧が沖縄で続く。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

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退役軍人2000人が警察の暴力から先住民を守るため抗議活動に結集 #NoDAPL
転載元)
(前略) 

抗議活動を行う先住民を守る「人間の盾」になるため、2,000人の退役軍人がスタンディング・ロックに到着する(写真と動画)
2,000 Veterans Just Arrived At Standing Rock To Form “Human Shield” Around Protesters (PHOTOS/VIDEO)

(中略) 

12月1日
ダコタ・アクセス・パイプラインに反対する抗議活動が極寒のノースダコタで行われる中、(中略)…抗議活動参加者を守るための「人間の盾」を形成するため、2,000人以上の退役軍人がスタンディング・ロックの抗議活動の現場に続々と到着し始めています。

数千人規模の抗議活動グループは、スタンディング・ロック・スー族にとっての聖地を汚そうとし地元の水の供給源を脅威にさらす38億ドル(約4,300億円)の石油パイプライン計画を阻止しようと戦っています。

警察側は威嚇的な戦略を用いて人権を公に侵害しています。(中略)…先週から警察は暴力行為をさらに激化させ、催涙スプレーや衝撃手りゅう弾、ゴム弾などを抗議者の集団に向けて使用しています。

抗議者の一人の21歳の女性は攻撃により片腕の筋肉が無残にも剥げ落ちたために切断され、催涙ガスの攻撃を受けた他の参加者は失明の可能性に直面しています。

(中略) 

そして氷点下の気温の中、放水による攻撃を受けた抗議者グループの数百人は低体温症による治療を受け、先住民の長老の一人は心臓停止となり病院へ輸送されました。

(中略) 

同警察は(中略)…12月4日までに解散するよう命令を出していますが、スー族のリーダーたちは退去命令を拒否し、退却するつもりはないとしています。

(中略) 

【参考】
http://occupydemocrats.com/2016/12/01/2000-veterans-arrive-standing-rock-form-human-shield-around-protesters-photosvideo/ より翻訳

(翻訳終了)

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金塊の歴史年表10:長老による強奪計画/韓国による強奪計画/日本による強奪計画/タイ王国などからの略奪計画…等

翻訳チームからの情報です。
 今回は2014年4月から8月までです。前回の記事で不当逮捕されてしまったキーナン氏の右腕、インドネシア人のネル氏が解放されて、新たな専用のサイトが立ち上げられるまでです。
 なんですが、その間にもクリントン財団が暗躍して韓国や日本がバカやってます。「お前のモノは俺のモノ、俺のモノは俺のモノ」なジャイアン思想を地で行くしつこさ…鬱陶しいこと限りなし。個人的には、さっさと日本に飛行禁止区域を設定して欲しいです。アメリカ様の植民地な上に、ジャイアン崇拝で洗脳されてるから現実には難しそうなのですが。「天皇の姉妹」も気になります。裏天皇系でしょうか。
 あとは、フィリピン南部にかつて存在した「スールー王国」が興味深かったです。15世紀頃にマレーシアのアラブ人がやって来て作ったイスラム王国で、スペインに植民地化されて、アメリカに身売りされ、現在も王族が残っているためにマレーシアとの国境争いに担ぎあげられているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)
2014年4月~6月 ‐ キーナンはカバールとその取り巻き連中の入国を拒否するために、国際的飛行禁止区域の設定を宣言する「飛行禁止協定」を提案した。犯罪者のカバールを拒否する国々との調印交渉は現在も進行中である。【中略】

スクリーンショット 2016-12-03 8.46.32 

政治的な地位を有する人間が免責特権を悪用している状況下においては、あらゆる国家が自国の民と主権を昨今の極右勢力から守れるようにすべきなのだ。やり方はいたって簡単である。かつての親の教えにならって、望まない訪問者には【そもそも】ドアを閉ざしてしまえばいい。【中略】

2014年にはスウェーデンが、キーナンの提案した方針を実行に移した。イスラエルのシモン・ペレス首相の飛行機がノルウェーに向かうために自国領域を通過することを拒否したのだ。

2015年にはロシアが、NATOやアメリカ、イギリスそしてイスラエル軍のシリア領空での飛行禁止区域を設定した。お蔭で彼らがシリアの上空を飛んでは爆弾を投下しようとするのを効果的に阻むことができた。

2014年5月 ‐ 2013年10月3日付けでカレン・ヒューズが発信した更新情報の中で、彼女は2011年8月のモナコ協定が国際担保口座の金塊支配を巡る金銭強奪行為に他ならないと主張した。当時キーナンは実際にその場にいたわけだが、モナコでの会合が金塊とは何の関係もないもので、東洋が西洋との金融的繋がりを断ち切るためのものだったと証言している。

スクリーンショット 2016-12-03 8.48.42

ようするに、カレン・ヒューズは取るに足らない存在だということだ。もし未だに彼女を人類を救おうとする勇気ある内部告発者として見做す人間がいるとすれば、見え透いた罠に嵌っていっているということだろう。

7.25 長老による強奪計画



2014年7月 ‐ キーナンはスールー王国スルタン、P2ロッジ、バチカンの間の契約を阻止した。バチカンは長老の一人であるスルタンと手を組み、15,000兆ドルを複数のアジアの家系やドラゴン・ファミリーから盗もうと企んだのである。スルタンは、ドラゴン・ファミリーの国際担保口座資産の保護者かつ所持人の一人である。【中略】

この取引が実現していれば、カバールの金庫は再び潤い、人類は壮絶な結果を迎えたであろう。

このような試みの傲慢さかつ無謀さは、口座資産の保護を託された者の一部に間違った所有者意識ないしは権利者意識があることを示している。元の保護者や保管者から2世代目あるいは3世代目に引き継がれている場合もあるので、全ての長老に対して今一度宣言しておく:自分たちが所有権を有していない物を売ったり与えたりすることは出来ない。保護監視権は所有権とは違う!

7.26 韓国による強奪計画



2014年7月 ‐ キーナンは韓国に駐在する、とある高官から緊急連絡を受け取った。韓国の沖でこの当時行われていた合同海軍演習は、史上最大の金塊強奪作戦の精密な目くらましに過ぎないとのことだった。計画を暴露することで、アメリカ海軍のジョージ・ワシントン航空母艦の動きを封じ、25万トンの金塊が韓国のパク大統領から航空母艦へと届けられるのを阻止できた。

【※ジョージ・ワシントン航空母艦】

【※ジョージ・ワシントン航空母艦】


ドラゴン・ファミリーに金塊(ドラゴン・ファミリーのもの)を盗む計画を知らせたのは、キーナンである。ファミリーは自分たちの衛星を動かし、所有する船を水域に送り込み、航空母艦を取り囲ませて強奪を阻んだ。彼らは既に金塊を溶解して小型化していたのだが、内部のDNAがファミリーの所有権を証明していた。

金塊は1つも動かされることなく、パク大統領と秘密の恋人との関係が暴かれたのだった。もしニューヨークのウォールストリートに運び込まれていれば、世界は終わっていただろう。カバールへの隷属が少なくとも100年先まで延長されることを意味したからだ。

7.27 日本による強奪計画



2014年8月 ‐日本は金塊を盗むため、第二次世界大戦終結後初めて軍隊を動員してインドネシアへ侵攻しようとしたが、キーナンが計画を暴露することで阻止した。

【※海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦、いずも】

【※海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦、いずも】


クリントン・アーカンソー財団はコロンビアの麻薬マネーをインドネシアのグローバル主義者や政治家に直に送り付けた。混乱や暴動を作出させ、政権転覆を目論んだのだ。インドネシアの副大統領暗殺も計画に含まれていた。ジョージ・ソロスはこのせいで、インドネシアから国外退去させられている。

クリントンやくざ一味は自分たちのプライベート・ジェットに乗り込み、日本の天皇の姉妹【姉か妹かは不明だが、天皇家の女性1名】も彼女のジェットで飛び、ビル・クリントンのアーカンソー財団が送金処理を取り仕切った。

【クリントン犯罪被害者家族財団「皆さんのご寄付1ドルにつき85セントは我々がもらいます」 ※寄付団体の鏡のような、見事なぼったくりです。】

【クリントン犯罪被害者家族財団「皆さんのご寄付1ドルにつき85セントは我々がもらいます」 ※寄付団体の鏡のような、見事なぼったくりです。】


くだんの資金は違法なものだ。クリントンの財団によってコロンビアの麻薬資金がひそかにインドネシアに流れこんだわけだが、その主要な目的はインドネシアの人々にもクリントン一味にも日本の天皇の姉だか妹だかにも属さないものを盗み取ることだった。

我々はずいぶん前からこの計画のことも、日本の自衛隊が待機していることも知らせていた。【中略】

2014年8月 ‐ キーナンが世界に広めようとした情報をジーン・ヘインズが握りつぶそうとしたため、彼女と袂を分かつことになった。当初、この活動を一般に知らしめることを勧めたのはヘインズだった。キーナンとしては匿名のまま仕事を続けていても、結果さえ実るのであれば満足していた。【中略】

キーナンとヘインズの協同は初めのうちは大いに助けられたし建設的なものだったが、やがてヘインズが非常に支配したがるようになり、また不安定になってしまった。あからさまな嘘を流布したり、キーナンへの信用を毀損しようとするようになったのだ。【中略】

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