2014年４月～６月 ‐
キーナンはカバールとその取り巻き連中の入国を拒否するために、国際的飛行禁止区域の設定を宣言する「飛行禁止協定」を提案した。犯罪者のカバールを拒否する国々との調印交渉は現在も進行中である。【中略】
政治的な地位を有する人間が免責特権を悪用している状況下においては、あらゆる国家が自国の民と主権を昨今の極右勢力から守れるようにすべきなのだ。やり方はいたって簡単である。かつての親の教えにならって、望まない訪問者には【そもそも】ドアを閉ざしてしまえばいい。【中略】
2014年にはスウェーデンが、キーナンの提案した方針を実行に移した。イスラエルのシモン・ペレス首相の飛行機がノルウェーに向かうために自国領域を通過することを拒否したのだ。
2015年にはロシアが、NATOやアメリカ、イギリスそしてイスラエル軍のシリア領空での飛行禁止区域を設定した。お蔭で彼らがシリアの上空を飛んでは爆弾を投下しようとするのを効果的に阻むことができた。
2014年５月 ‐ 2013年10月３日付けでカレン・ヒューズが発信した更新情報の中で、彼女は2011年８月のモナコ協定が国際担保口座の金塊支配を巡る金銭強奪行為に他ならないと主張した。当時キーナンは実際にその場にいたわけだが、モナコでの会合が金塊とは何の関係もないもので、東洋が西洋との金融的繋がりを断ち切るためのものだったと証言している。
ようするに、カレン・ヒューズは取るに足らない存在だということだ。もし未だに彼女を人類を救おうとする勇気ある内部告発者として見做す人間がいるとすれば、見え透いた罠に嵌っていっているということだろう。
7.25 長老による強奪計画
2014年７月 ‐
キーナンはスールー王国スルタン、P2ロッジ、バチカンの間の契約を阻止した。バチカンは長老の一人であるスルタンと手を組み、15,000兆ドルを複数のアジアの家系やドラゴン・ファミリーから盗もうと企んだのである。スルタンは、ドラゴン・ファミリーの国際担保口座資産の保護者かつ所持人の一人である。【中略】
この取引が実現していれば、カバールの金庫は再び潤い、人類は壮絶な結果を迎えたであろう。
このような試みの傲慢さかつ無謀さは、口座資産の保護を託された者の一部に間違った所有者意識ないしは権利者意識があることを示している。元の保護者や保管者から２世代目あるいは３世代目に引き継がれている場合もあるので、
全ての長老に対して今一度宣言しておく：自分たちが所有権を有していない物を売ったり与えたりすることは出来ない。保護監視権は所有権とは違う！
7.26 韓国による強奪計画
2014年７月 ‐
キーナンは韓国に駐在する、とある高官から緊急連絡を受け取った。韓国の沖でこの当時行われていた合同海軍演習は、史上最大の金塊強奪作戦の精密な目くらましに過ぎないとのことだった。計画を暴露することで、アメリカ海軍のジョージ・ワシントン航空母艦の動きを封じ、25万トンの金塊が韓国のパク大統領から航空母艦へと届けられるのを阻止できた。
【※ジョージ・ワシントン航空母艦】
ドラゴン・ファミリーに金塊（ドラゴン・ファミリーのもの）を盗む計画を知らせたのは、キーナンである。ファミリー
は自分たちの衛星を動かし、所有する船を水域に送り込み、航空母艦を取り囲ませて強奪を阻んだ。彼らは既に金塊を溶解して小型化していたのだが、内部のDNAがファミリーの所有権を証明していた。
金塊は１つも動かされることなく、パク大統領と秘密の恋人との関係が暴かれたのだった。もしニューヨークのウォールストリートに運び込まれていれば、世界は終わっていただろう。カバールへの隷属が少なくとも100年先まで延長されることを意味したからだ。
7.27 日本による強奪計画
2014年８月 ‐
日本は金塊を盗むため、第二次世界大戦終結後初めて軍隊を動員してインドネシアへ侵攻しようとしたが、キーナンが計画を暴露することで阻止した。
【※海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦、いずも】
クリントン・アーカンソー財団はコロンビアの麻薬マネーをインドネシアのグローバル主義者や政治家に直に送り付けた。混乱や暴動を作出させ、政権転覆を目論んだのだ。インドネシアの副大統領暗殺も計画に含まれていた。ジョージ・ソロスはこのせいで、インドネシアから国外退去させられている。
クリントンやくざ一味は自分たちのプライベート・ジェットに乗り込み、日本の天皇の姉妹【姉か妹かは不明だが、天皇家の女性１名】も彼女のジェットで飛び、ビル・クリントンのアーカンソー財団が送金処理を取り仕切った。
【クリントン犯罪被害者家族財団「皆さんのご寄付１ドルにつき85セントは我々がもらいます」 ※寄付団体の鏡のような、見事なぼったくりです。】
くだんの資金は違法なものだ。クリントンの財団によってコロンビアの麻薬資金がひそかにインドネシアに流れこんだわけだが、その主要な目的はインドネシアの人々にもクリントン一味にも日本の天皇の姉だか妹だかにも属さないものを盗み取ることだった。
我々はずいぶん前からこの計画のことも、日本の自衛隊が待機していることも知らせていた。【中略】
2014年８月 ‐ キーナンが世界に広めようとした情報をジーン・ヘインズが握りつぶそうとしたため、彼女と袂を分かつことになった。当初、この活動を一般に知らしめることを勧めたのはヘインズだった。キーナンとしては匿名のまま仕事を続けていても、結果さえ実るのであれば満足していた。【中略】
キーナンとヘインズの協同は初めのうちは大いに助けられたし建設的なものだったが、やがてヘインズが非常に支配したがるようになり、また不安定になってしまった。あからさまな嘘を流布したり、キーナンへの信用を毀損しようとするようになったのだ。【中略】
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“続きはこちらから”以降では、“住宅は、今、買ってはならない”という強い警告と、その理由が書かれています。裏付けの無いペーパーマネーに基礎を置く現在の金融システムは、今危険な状態にあり、“すでにパンパンに膨らんだすべての資産は、その価値の大部分を失うことになります”とあります。
こうした大崩壊がいつ来るのかはわかりませんが、いずれ来るのは避けられません。現在のカジノ経済は、崩壊しなければなりません。ここの部分のバブルがはじけて、ようやく、実体経済に基づいた、裏付けのあるまともな新金融システムが再始動出来るのです。
ただ記事によると、膨張した住宅バブルは、現在の相場の75％から90％下落すると予想されています。確かに、これはそうなのかも知れません。
例えば、現在の東京での暮らしを考えた場合、非正規雇用で年収が200万円に満たない生活をしている人の場合、家賃は1万円前後であるのがまともな世界だと思います。誰もが出来る簡単な仕事であっても、最低時給は1,500円以上でなければならないでしょう。その上で家賃は8,000円から1万5,000円というのが、私の感覚では自然だと思います。要するに、家賃、そして住宅価格が高すぎるのです。
誰もが暮らしやすい良い社会は、カジノ利権やオリンピック利権などというような、およそ庶民が考えもつかないような“利権”に群がる悪人どもを、政治・権力の世界から排除すれば、容易に実現可能です。
世界的な経済崩壊の後に、こうしたまともな世界が来ると思われます。
くれぐれも、短期的な視点に陥って、経済的混乱から自殺するような事がないようにしてください。フルフォード氏の情報などを考慮すると、自分に責任のない借金は免除される可能性があるからです。